マネラップ(MSV LIFE)特定口座対応 よくあるご質問

マネラップ(MSV LIFE)において特定口座がご利用いただけるようになりました。
詳細は以下のページにてご確認ください。

マネラップ(MSV LIFE)特定口座対応のお知らせ

ここでは、お客様からいただくご質問にお答えいたします。

Q1 すでに、一般口座の「ためる」タイプの毎月積立のプラン(投資一任契約)があります。
私は特定口座をもっていて、今のプランは残しつつ、あらたに特定口座で契約したいのですが、どうすると良いでしょうか。

A1 いまの一般口座の投資一任契約を、毎月積立金額「0円」に変更し、新規で投資一任契約を締結する方法があります。

毎月積立金額「0円」に変更

MSV LIFE マイページにログインして、各プランの右下にあるリンク「詳細をみる」から、サマリーページにうつって、最下部にある「資産計画の調整」という青色ボタンをクリック。
次に表示されるページで積立金額をゼロ円に変更してください。その際、「目標金額」を引き下げる等して目標達成確率が80%以上になるよう調整し、画面右下の「契約のお手続きへ」の緑色ボタンをクリックのうえ、契約変更の手続きに進んでください。

新規プランの作成

MSV LIFEマイページのトップページに戻り、画面下部の「+新しいプランを追加する」をクリックし、プランのタイプを選択のうえコンサルティングを受け、プラン作成および投資一任契約の締結手続きをしてください。
現在ご利用されている「ためるタイプ」は、「ためる・マイペース」または「ためる・マイゴール」です。

Q2 すでに、一般口座の投資一任契約がありますが、これはもう解約して、あらたに特定口座で契約して仕切り直したいです。
どういうスケジュールで、解約や新規契約をすれば、うまく売却代金をつかうことができますか。

A2 たとえば、2019年4月中に新規契約する場合ですと、以下のようになります。
2019年4月18日までに、投資一任契約(一般口座)の解約の申込みをし、新規契約(特定口座)は4月30日までに締結すると、解約代金の入金が、新規契約の入金期日に間に合います。2019年5月から運用が開始されます。
以下が2019年4月~5月のカレンダーです。

入金期日と、解約代金の入金スケジュールについては、以下のページをご覧ください。

マネラップ よくある質問(入出金)

マネラップ(MSV LIFE)に関する重要事項

<リスク>

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.925%(税込1.0075%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

<その他>

  • マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・セゾン・バンガード投資顧問から委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・セゾン・バンガード投資顧問から受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。
  • マネックス証券およびマネックス・セゾン・バンガード投資顧問は、マネックスグループの子会社となります。
  • お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

(会社の概要)

商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

商号等 マネックス・セゾン・バンガード投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会