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10年以上連続して増配する日本株に着目「日経連続増配株指数」のインデックスファンド

「iFreeNEXT日経連続増配株指数」は、日本経済新聞社が2023年6月に算出・公表を開始した新しい指数「日経連続増配株指数」を対象としたインデックスファンドです。
当ファンドは、分配方針の異なる2つのコース「資産成長型」と「年4回決算型」があり、新しいNISA制度の成長投資枠としても購入可能です。ぜひNISA投資の選択肢としても、ご検討ください。

iFreeNEXT 日経連続増配株指数

iFreeNEXT 日経連続増配株指数(資産成長型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動した投資成果をめざします。
  • 原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定します。

iFreeNEXT 日経連続増配株指数(年4回決算型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動した投資成果をめざします。
  • 原則として、経費控除後の配当等収益等を中心に分配することをめざします。

「日経連続増配株指数」とは?

日経連続増配株指数とは?日本経済新聞社が2023年6月に算出・公表を開始した新しい指数。連続増配年数で原則10年以上の国内企業上位70銘柄というルールで構成。指数構築ルール:国内の取引所上場銘柄(株のみ)。10年以上連続増配銘柄を選出。年数上位から70銘柄採用。ポートフォリオ(時価総額加重、各銘柄のウェイトは上限5%)※70銘柄に満たない場合は連続増配期間が長い順に再選出
出所:大和アセットマネジメント株式会社提供資料
日経平均株価との比較2010年6月末~2023年11月末グラフ:日経連続増配株指数58,257ポイント。日経平均株価46,250ポイント。※2010年6月末を10,000として指数化。※各指数は配当込み。※上記はあくまで過去のデータを使用したシミュレーションの結果であり、ファンドの実績ではありません。また、必ずしも将来の成果を示唆・保証するものではありません。(出所)日本経済新聞社。
出所:大和アセットマネジメント株式会社作成のセミナー用資料(2023年12月)

日経連続増配株指数の特徴

景気に左右されにくい業種構成

生活必需品など景気に左右されにくい業種の構成比率が高い一方、情報技術など景気に左右されやすい業種の組み入れが低くなっていることが特徴です。

日経連続増配株指数と日経平均株価の業種別構成比率のグラフ

出所:大和アセットマネジメント株式会社作成の特設サイト

中小型の割合が高い銘柄構成

日経連続増配株指数は構成銘柄の多くが、日経平均株価には採用されていません。また、時価総額の規模が中小型の割合が高い銘柄構成である点も日経平均株価とは異なっています。

日経連続増配株指数の構成銘柄(2023年9月)の表と日経連続増配株指数の時価総額構成比(2023年9月)の表

出所:大和アセットマネジメント株式会社作成の特設サイトより抜粋

パフォーマンスシミュレーション

安定した配当金だけではなく、株価の成長も大きな魅力です。連続増配は「強固なビジネスモデル」と「健全な財務体質」による「継続した利益」の賜物とも言え、株価成長の源泉となります。
また、日経連続増配株指数は、傾向として、日経平均株価が下落する局面で、耐久性を発揮しています。

パフォーマンスシミュレーション2010年6月末~2023年9月末グラフ:配当金の増加だけでなく株価の成長も大きな魅力!!※2010年6月末に10,000円投資した場合の評価額。※上記はあくまで過去のデータを使用したシミュレーションの結果であり、ファンドの実績ではありません。また、必ずしも将来の成果を示唆・保証するものではありません。(出所)日本経済新聞社、ブルームバーグ

出所:大和アセットマネジメント株式会社提供資料

年間騰落率2011年~2022年グラフ:日経平均株価の下落局面で耐久性を発揮。※各指数は配当込み。(出所)日本経済新聞社、ブルームバーグ

出所:大和アセットマネジメント株式会社提供資料

指数について

  • ■ 「日経連続増配株指数(トータルリターン)」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経連続増配株指数(トータルリターン)」自体および「日経連続増配株指数(トータルリターン)」を算出する手法に対して著作権その他一切の知的財産権を有しています。
  • ■ 「日経」および「日経連続増配株指数(トータルリターン)」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属しています。
  • ■ 当ファンドは、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用および受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
  • ■ 株式会社日本経済新聞社は、「日経連続増配株指数(トータルリターン)」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負いません。
  • ■ 株式会社日本経済新聞社は、「日経連続増配株指数(トータルリターン)」の構成銘柄、計算方法、その他「日経連続増配株指数(トータルリターン)」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

NISA成長投資枠でも購入可能!

「iFreeNEXT日経連続増配株指数」は、マネックス証券のNISA、課税口座(一般口座・特定口座)で、100円から購入可能です。ぜひ長期投資にご活用ください。

iFreeNEXT 日経連続増配株指数(資産成長型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動した投資成果をめざします。
  • 原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定します。

iFreeNEXT 日経連続増配株指数(年4回決算型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • わが国の株式を実質的な主要投資対象とします。
  • 日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動した投資成果をめざします。
  • 原則として、経費控除後の配当等収益等を中心に分配することをめざします。
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NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:iFreeNEXT 日経連続増配株指数(資産成長型)
投資対象:わが国の株式を実質的な主要投資対象とします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):取扱いなし

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.451%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:iFreeNEXT 日経連続増配株指数(年4回決算型)
投資対象:わが国の株式を実質的な主要投資対象とします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):取扱いなし

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.451%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。