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【NISA制度で米国株投資】プロが厳選するおすすめ銘柄を紹介

2024年から新しくリニューアルされたNISA制度において、米国株を取引するポイントや、米大統領選のアノマリーからみる2024年の米国株市場について、わかりやすくまとめました。NISAの売買手数料無料プログラムや、おすすめの米国株の銘柄などもご紹介しております。

米大統領選のアノマリーからみる2024年の米国株市場

POINT1 S&P500のパフォーマンスについて

2024年米国株の大きなイベントとしては、大統領選挙があります。米国株のアノマリーを調べてみると、大統領選挙の年の米国株は、1928年からの大統領4年サイクルで2番目に株価の上昇率が高い年であるというデータがあります。
以下の表は、大統領選挙の4年サイクルとS&P500のパフォーマンスを1928年から現在まで調べたもので、選挙の年は75%の確率で株価は上がり、その平均リターンは7.49%、中央値は10.66%となっています。
アノマリーが続くとすれば、2024年の米国株市場の更なる上昇が期待されます。

大統領選年とS&P500のパフォーマンス
期間:1928年~現在
大統領就任の年(1年目)、平均リターン:6.63%、中央値:8.06%、上昇率:58.33%。就任2年目、平均リターン:3.33%、中央値:0.58%、上昇率:54.17%。就任3年目、平均リターン:13.51%、中央値:17.27%、上昇率:78.26%。大統領選の年(4年目)、平均リターン:7.49%、中央値:10.66%、上昇率:75.00%。全ての年、平均リターン:7.68%、中央値:10.79%、上昇率:66.32%。

出所:BofA

POINT2 米大統領選の年における株価動向

こちらは、1932年からこれまでの大統領選挙の年の株価の推移になり、色の薄い青色の線が大統領選挙年の株価の推移です。1月から6月までの予備選挙の期間は、ボラティリティ(変動率)が高くて、リターンが下がる傾向にあります。そのため2024年1月後半に、米国株が下がっても全く不思議でない、という状況といえます。その後、8月まで上昇、10月、11月あたりが弱くなり、選挙が終わってからマーケットは年末に向け上昇というパターンになっています。以下のデータより今年前半の株価の下げは、米国株を仕込むいい時期だと考えられるかもしれません。

大統領選挙年の株価動向
1932年以降のS&P500平均リターン
表:予備選挙(プライマリー)期間:選挙年の年初5ヶ月はボラティリティが高く、リターンは低い傾向。予備選挙以降:予備選挙が終わると、株価は反転し上昇傾向に。

出所:キャピタルグループよりマネックス証券作成

POINT3 【大統領選に注目!】2024年の米国株式市場の見通し

収録日:2024年1月26日(金)

【NISA制度で米国株投資】おすすめ銘柄/人気ランキング

はじめてNISA制度を使って米国株投資をする方、2024年にどんな銘柄が人気なのか知りたい方などはぜひ、プロが選ぶおすすめ銘柄や、マネックス証券で人気の銘柄ランキングをご参考にして、ご自身のポートフォリオ作成に生かしてみてはいかがでしょうか。

米国株一筋40年、プロが選ぶNISAでのおすすめ銘柄はこれだ!

北米滞在10年、世界80ヶ国を訪問、グローバルな金融サービス部門において確かな実績を築く、マネックス証券のチーフ・外国株コンサルタント 岡元兵八郎が選ぶ、おすすめ銘柄を紹介します。NISAの成長枠投資枠(240万円/年)で、どの銘柄を購入したいのか、どのようにポートフォリオを組むのか訊きました。こちらで紹介している10銘柄は、長期的に投資ができる銘柄だと考え選定しております。

岡元兵八郎の写真
銘柄コード 銘柄名
AAPL アップル
AMZN アマゾン・ドットコム
GOOGL アルファベット クラスA
LLY イーライリリー・アンド・カンパニー
MMM スリーエム
MO アルトリア・グループ
MSFT マイクロソフト
NVDA エヌビディア
T エーティー・アンド・ティー
TSLA テスラ
  • 2024年2月9日(金)時点の選定銘柄。
  • 投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

マネックス証券 NISA口座における人気米国株取引ランキング

マネックス証券のNISA口座で購入された、人気米国株ランキング(買付け口座数)です。

米国株NISA:個別銘柄の取引ランキング
ランキング 銘柄コード 銘柄名
1位 NVDA エヌビディア
2位 MO アルトリア・グループ
3位 AAPL アップル
4位 MSFT マイクロソフト
5位 VZ ベライゾン・コミュニケーションズ
6位 T エーティー・アンド・ティー
7位 KO コカ・コーラ
8位 BTI ブリティッシュアメリカンタバコ
9位 TSLA テスラ
10位 PFE ファイザー

取引期間:2023年12月1日(金)から2024年1月17日(水)

米国株NISA:ETFの取引ランキング
ランキング 銘柄
コード
銘柄名 ベンチマーク(指数)
1位 VYM バンガード・米国高配当株式ETF FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス
2位 SPYD SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF S&P 500 高配当指数
3位 VTI バンガード・トータル・ストック・マーケットETF CRSP USトータル・マーケット・インデックス
4位 VOO バンガード・S&P500ETF S&P500指数
5位 VT バンガード・トータル・ワールド・ストックETF FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス
6位 HDV iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF モーニングスター配当フォーカス指数
7位 EDV バンガード・超長期米国債ETF バークレイズ米国債STRIPS(20-30年)均等額面インデックス
8位 QQQ インベスコ QQQトラストシリーズ1 NASDAQ100 インデックス
9位 QQQM インベスコNASDAQ 100 ETF NASDAQ100 インデックス
10位 EPI ウィズダムツリー インド株収益ファンド ウィズダムツリー・インド・アーニングス・インデックス

取引期間:2023年12月1日(金)から2024年1月17日(水)

マネックス証券の新NISAなら米国株の売買手数料が無料(※1)

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  1. 日本株、米国株、中国株について新NISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株(国内取引手数料)、中国株の売買手数料、ワン株(単元未満株)の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。IFAサービス(マネックスPBを含む)をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。
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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

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NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
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2024年からのNISAにかかるご留意事項
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