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新NISAの活用に!取引ランキング上位の米国株銘柄を分析

本コンテンツではマネックス証券の銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」を活用し、米国株の現物取引ランキング上位の銘柄を分析します。新NISA成長投資枠で投資する銘柄を探している方や米国株取引を検討している方はぜひお役立てください。

マネックス証券の新NISAは売買手数料がすべて無料

マネックス証券で2024年1月4日(約定日ベース)以降の新NISAではすべての取引(日本株・米国株・中国株・投資信託)の売買手数料が無料(※)です。さらに旧NISA口座での保有分の売却手数料も無料です。

<マネックス証券のNISAの売買手数料>
日本株
(現物取引)
日本株
(単元未満株取引)
米国株 中国株 投資信託
買付 無料 無料 全額
キャッシュバック
全額
キャッシュバック
無料
売却 無料 全額
キャッシュバック
全額
キャッシュバック
全額
キャッシュバック
無料
<マネックス証券のNISAの売買手数料>
買付 売却
日本株
(現物取引)
無料 無料
日本株
(単元未満株取引)
無料 全額
キャッシュ
バック
米国株 全額
キャッシュ
バック
全額
キャッシュ
バック
中国株 全額
キャッシュ
バック
全額
キャッシュ
バック
投資信託 無料 無料

日本株、米国株、中国株について新NISAで取引可能なのは現物取引です。また、米国株(国内取引手数料)、中国株の売買手数料、ワン株(単元未満株)の売却手数料はキャッシュバック形式で実質無料です。IFAサービス(マネックスPBを含む)をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。

マネックス証券の新NISAは売買手数料がすべて無料 マネックス証券「米国株」の4つの特典

米国株の現物取引ランキング上位の銘柄をチェック

新NISA成長投資枠で投資する銘柄を探している方や米国株取引を検討している方のなかには「他の人はどんな銘柄を取引しているのか気になる」、「銘柄をどう分析したらいいか分からない」という方も多いかもしれません。
マネックス証券ではウェブサイトの米国株トップページに米国株現物の取引ランキング(毎週第2営業日更新)を掲載しています。2024年3月18日~3月22日の売買代金ランキング上位の銘柄は下記のとおりです。

売買代金ランキング(マネックス証券内)

順位 ティッカー 銘柄名 直近終値
(03/28)
1位 NVDA エヌビディア 903.56 USD
2位 SMCI スーパー・マイクロ・コンピューター 1010.03 USD
3位 MSTR マイクロストラテジー クラスA 1704.56 USD
4位 TSLA テスラ 175.79 USD
5位 DKNG ドラフトキングス 45.41 USD
6 MSFT マイクロソフト 420.72 USD
7 MARA マラソン・パテント・グループ 22.58 USD
8 AAPL アップル 171.48 USD
9 MU マイクロン・テクノロジー 117.89 USD
10 AMD アドバンスト・マイクロ・デバイシズ 180.49 USD

(出所)マネックス証券ウェブサイト

個別銘柄(当社取扱銘柄)のみが対象。特定の購入者の比率が高い銘柄の当該購入者の取引については集計対象外とすることがあります。

銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」で分析

売買代金ランキング上位にランクインしている銘柄をマネックス証券の銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」で分析しました。

NVDA エヌビディア

グラフィックス・プロセッシング・ユニット/画像処理半導体(GPU)の大手開発企業。GPUはPC用ゲームアプリケーションのほか人口知能(AI)などに使用される。AIモデルの開発とトレーニングに使用されるソフトウェアプラットフォームCudaなども提供。
2024年1月期の通期売上高は前期比125.9%と急成長しており過去10年の最高を更新。2025年1月期の第1四半期の売上高はアナリスト予想を8.1%上回る予想を発表している。直近の株価はアナリスト予想PER・PBRを基に算出した理論株価と比較すると割高な水準だが、通期業績のアナリスト予想コンセンサスは2025年1月期・2026年1月期ともに増収増益となっており、今後も成長が期待できそう。

過去6か月の値動き(日足)
過去6か月の値動き(日足)のグラフ
通期業績推移
通期業績推移のグラフ

売上高と当期利益のアナリスト予想コンセンサス

決算年 現在値 前期比
売上高
(百万USD)
2024(実績) 60,922 125.9%
2025(アナリスト予想) 112,206 84.2%
2026(アナリスト予想) 138,543 23.5%
当期利益
(百万USD)
2024(実績) 29,760 581.3%
2025(アナリスト予想) 59,245 99.1%
2026(アナリスト予想) 76,462 29.1%

(出所)銘柄スカウター米国株


SMCI スーパー・マイクロ・コンピューター

クラウドコンピューティング、データセンター、ビッグデータ、高性能計算、「モノのインターネット(IoT)」組込みシステム市場向けに、高性能サーバーテクノロジー・サービスを提供。売上高の半分以上が米国で生み出され、残りは欧州やアジアなどが占める。
2023年6月期の通期売上高は過去10年の最高を更新しており3期連続の増収。2024年1月には2024年6月期の通期売上高予想を上方修正し、従来予想を38.1%上回る数値を発表している。過去1年間(=52週間)の株価推移と比較して現在の株価がどの程度の水準にあるかを表す52週株価水準は80.7と高めだが、14日間の値幅のうち上昇した分の値幅がどのくらいあるかを示すRSI(14)は54.1%と標準的な数値で過熱感はない。

過去6か月の値動き(日足)とRSI(14)
過去6か月の値動き(日足)とRSI(14)のグラフ
通期業績推移
通期業績推移のグラフ

(出所)銘柄スカウター米国株


TSLA テスラ

電動モビリティ社会への移行を目指し電気自動車を開発・製造。高級セダン、中型セダン、クロスオーバーSUVなど、複数の車種を製造している。エネルギー発電用ソーラーパネルやソーラールーフ、住宅や公益を含む商業不動産向けの貯蔵ステーションのためのバッテリーなども手掛ける。2023年12月期の通期売上高は過去10年の最高を更新しており10期連続の増収。直近の株価はアナリスト予想PERを基に算出した理論株価と比較すると妥当な水準、アナリスト予想PBR基準の理論株価と比較すると割安な水準となっている。通期業績のアナリスト予想コンセンサスは2024年12月期・2025年12月期ともに増収となっており、今後も成長が期待できそう。

過去6か月の値動き(日足)
過去6か月の値動き(日足)のグラフ
通期業績推移
通期業績推移のグラフ

売上高と当期利益のアナリスト予想コンセンサス

決算年 現在値 前期比
売上高
(百万USD)
2023(実績) 96,773 18.8%
2024(アナリスト予想) 109,974 13.4%
2025(アナリスト予想) 131,336 19.6%
当期利益
(百万USD)
2023(実績) 14,999 19.2%
2024(アナリスト予想) 10,902 -27.3%
2025(アナリスト予想) 15,638 43.4%

(出所)銘柄スカウター米国株


DKNG ドラフトキングス

21の州(米国人口の44%を占める)でオンラインスポーツ・ベッティングを、5つの州(同11%)でiGamingを展開しており、カナダの人口の約40%が両製品を利用することができる。また、マーケットプレイスで非代替性トークンを提供し、オンラインゲーム製品の開発とライセンス供与も行う。
オンラインスポーツ・ベッティングとカジノ・ベッティング事業に進出した2018年以降6期連続の増収となっており、2020年12月期以降は前期比50%を超える成長を続けている。利益面ではマイナスが続いているが、近年はその幅が縮まってきている。2024年2月には2024年12月期の通期売上高予想を上方修正し、コンセンサス予想を2.3%上回る数値を発表。直近の株価はアナリスト予想PBRを基に算出した理論株価と比較すると割高な水準だが、通期業績のアナリスト予想コンセンサスは2024年12月期・2025年12月期ともに増収増益となっており、今後も成長が期待できそう。

過去6か月の値動き(日足)
過去6か月の値動き(日足)のグラフ
通期業績推移
通期業績推移のグラフ

売上高と当期利益のアナリスト予想コンセンサス

決算年 現在値 前期比
売上高
(百万USD)
2023(実績) 3,665 63.6%
2024(アナリスト予想) 4,806 31.1%
2025(アナリスト予想) 5,852 21.8%
当期利益
(百万USD)
2023(実績) -802 41.8%
2024(アナリスト予想) 167 120.9%
2025(アナリスト予想) 608 262.9%

(出所)銘柄スカウター米国株


MSFT マイクロソフト

消費者や企業向けのソフトウェアを開発しライセンスを供与。Microsoft OfficeやSkype、Azure、Bing検索サービス、サーフェスラップトップなどの広範な製品を手掛ける。
2023年6月期の通期売上高は過去10年の最高を更新しており7期連続の増収。直近の株価はアナリスト予想PER・PBRを基に算出した理論株価と比較すると妥当な水準となっている。通期業績のアナリスト予想コンセンサスは2024年6月期・2025年6月期ともに増収増益となっており、今後も成長が期待できそう。

過去6か月の値動き(日足)
過去6か月の値動き(日足)のグラフ
通期業績推移
通期業績推移のグラフ

売上高と当期利益のアナリスト予想コンセンサス

決算年 現在値 前期比
売上高
(百万USD)
2023(実績) 211,915 6.9%
2024(アナリスト予想) 244,661 15.5%
2025(アナリスト予想) 280,735 14.7%
当期利益
(百万USD)
2023(実績) 72,361 -0.5%
2024(アナリスト予想) 87,161 20.5%
2025(アナリスト予想) 99,934 14.7%

(出所)銘柄スカウター米国株


銘柄スカウター米国株とは

銘柄スカウター米国株は米国上場企業の分析にご利用いただける無料サービスです。様々な機能を搭載しておりますのでぜひ米国株投資の銘柄選定にご活用ください。銘柄スカウター米国株をご利用いただくには、当社の「証券総合取引口座」の開設に加え、「外国株取引口座」の開設も必要です。いずれもウェブサイト上で開設手続きは完了します。
管理サイト(外国株取引口座)にログイン後のトップページ上の「銘柄スカウター米国株」ボタンを押してご利用ください。

ご利用方法

  • 銘柄スカウター米国株は、2021年4月から各種機能が「プロフェッショナル機能」と「ノーマル機能」に分かれ、プロフェッショナル機能のご利用にはご利用条件を満たして頂く必要がございます。
    詳細はお知らせをご確認ください。
  • 「米国株トップ画面」より「銘柄スカウター 米国株」へ遷移する場合、ブラウザのポップアップブロックを解除いただく必要があります。

過去10期以上の企業業績をグラフ表示

売上高や営業利益などの重要な業績を過去10期以上に渡りグラフ表示することができます。さらに、前期比の増減率を表示したり、10年前を100として指数化したりなど様々な表示機能を備えています。長期的に成長している銘柄なのか、リーマン・ショック時に業績はどう変化したのかなどの見極めにぜひご活用ください。

アップル(AAPL)の通期業績推移
アップル(AAPL)の通期業績推移

四半期業績の推移で直近の業績トレンドを確認可能

長期的な業績だけでなく3ヶ月ごとの四半期業績の推移も確認可能です。直近の業績トレンドを確認し、比較的短期間の株価動向予測にご活用ください。

アマゾン・ドット・コム(AMZN)の四半期業績推移
アマゾン・ドット・コム(AMZN)の四半期業績推移

配当も通期や四半期データを表示

最長で直近5期の年間配当、12四半期の配当履歴が表示されます。特に米国企業は株主還元姿勢が鮮明で、四半期ごとに配当を出す企業が多いことで知られています。インカムゲインを主眼とした投資スタイルのお客様にも便利にご活用いただけます。

プロクター・アンド・ギャンブル(PG)の年間配当・四半期配当の推移
プロクター・アンド・ギャンブル(PG)の年間配当・四半期配当の推移

過去10年の業績をスクリーニングできる「10年スクリーニング」

「10年スクリーニング」では過去10年間の増収回数や増益回数、過去10年間の平均増収率や平均増益率、過去10年間の平均利益率など過去10年間の業績を対象にしたスクリーニングが実施できます。ぜひ長期的な成長銘柄を発見し、投資成果につなげていただければと思います。

過去10年の業績をスクリーニングできる「10年スクリーニング」

決算スケジュールで決算発表予定日を確認

決算スケジュール機能ではカレンダー形式で企業の決算発表予定日を確認できます。

決算スケジュールで決算発表予定日を確認

銘柄スカウター米国株について詳しくはこちら

米国株取引までの流れ

米国株のお取引を始めるには、外国株取引口座を開設後、

  1. ① 資金振替(円資金の移動)
  2. ② 為替振替(円を米ドルへ交換)、もしくは円貨資金の連携指示が必要です。
証券総合口座 STEP1証券総合口座から外国株管理サイトへ資金振替 外国株取引口座:管理サイト(為替振替・口座管理) STEP2管理サイト内で日本円を米ドルに為替振替 取引サイト

取引までの流れを詳細に見る

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。
当社は、本書の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。記載した情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本書の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。本書の内容に関する一切の権利は当社にありますので、当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項