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【おトクに買付】ファースト・トラスト米国ETFキャッシュバックキャンペーン

キャンペーン期間中にエントリーされた方の、ファースト・トラスト社の米国ETF(全43銘柄)の現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックいたします。
ファースト・トラストは、サイバーセキュリティーやクリーン・エネルギー、配当成長からシニアローンのETFまで、多様化する投資家のニーズにフィットする商品を米国市場に上場させています。

ファースト・トラストのバッファーETFは、米国CBOE上場のため、大手ネット証券5社※で、マネックス証券のみ取扱いを行っております。(2024年4月17日時点)

  • 大手ネット証券5社はSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券です。
  • NISAでのお取引は対象外となります。

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注目ETFシリーズ① 一定の下落バッファーで損失リスクを抑えるターゲットアウトカム戦略

「ターゲットアウトカム戦略」とは、あらかじめ定められた損失率までのバッファーを設けて投資結果を目指す戦略です。その戦略を用いたバッファーETFは、相場の上昇時の収益に上限を設ける一方、下落時の損失リスクを制限することで相場変動からの影響を緩やかにするETFです。
このリターンに上限を設ける代わりに損失も軽減される「バッファーETF」の純資産総額が2024年3月末時点で400億ドル(約6兆円)を超え、ここ3年間で米国ETF業界で爆発的な成長を遂げてきました。

◆イメージをしやすくするために、以下の例にて説明いたします。

上昇時のリターン上限が20%、下落時のバッファー保護が10%のある原資産に連動するバッファーETFが存在すると仮定します。
その時に、原資産(リターン)が急騰(+25%)、上昇(+10%)、下落(-10%)、暴落(-25%)する際、原資産に連動するバッファーETFのパフォーマンスはどうなるでしょうか?

相場変動における原資産とバッファーETFのパフォーマンス比較:例原資産、急騰25%、上昇10%、下落-5%、暴落-15%。例バッファーETF、急騰20%、上昇10%、下落0%、暴落-5%。

  • 急騰時:原資産が25%上昇したとしても、リターン上限が20%であるため、バッファーETFは20%しか上昇しません。
  • 上昇時:原資産が10%上昇すると、リターン上限20%以内にあるため、バッファーETFも10%程度上昇します。
  • 下落時:原資産が5%下落すると、バッファー保護が10%であるため、バッファーETFは下落しません。
  • 暴落時:原資産が15%下落すると、バッファー保護10%を超えたとしても、バッファーETFの下落は5%に抑えられます。

◆FT Vest 米国株バッファーETF-2月(ティッカー:FFEB)

Vest Financial LLCを投資アドバイザーとして、フレックス・オプション取引(行使価格や権利行使期間などの契約条件をカスタマイズ可能な上場オプション)を通じて、原資産であるSPDR® S&P 500® ETF Trust(以下「SPY」)のプライスリターンに連動することを目指します。2月を起点とした1年間において、事前に定められた収益の上限がある一方、SPYの損失率10%(報酬、費用および税金控除前)までのバッファを設けるというあらかじめ設定した投資結果を目指す「ターゲットアウトカム戦略」を採用します。

本ETFはアクティブ運用のため連動指数はありません。

◆FT Vest 米国株バッファーETF-8月(ティッカー:FAUG)

Vest Financial LLCを投資アドバイザーとして、フレックス・オプション取引(行使価格や権利行使期間などの契約条件をカスタマイズ可能な上場オプション)を通じて、原資産であるSPDR® S&P 500® ETF Trust(以下「SPY」)のプライスリターンに連動することを目指します。8月を起点とした1年間において、事前に定められた収益の上限がある一方、SPYの損失率10%(報酬、費用税金控除前)までのバッファを設けるというあらかじめ設定した投資結果を目指す「ターゲットアウトカム戦略」を採用します。

本ETFはアクティブ運用のため連動指数はありません。

注目ETFシリーズ② S&P500の利回りを8%上回る目標!ターゲットインカムETF

ターゲットインカムETFは、参照指数の利回りに一定水準(例:8%)の上乗せを目標(ターゲット)利回りとして設定し、高い分配金(インカム)の支払いを実現しているETFです。

保有証券による定期的な分配金獲得。

コールオプションの売りによるプレミアム収益の獲得。

株式や債券などの原資産を保有しつつ、同時にコールオプションを売る「カバードコール戦略」により高い分配金利回りを実現します。
本戦略により、保有する原資産の価格上昇による利益は一定の水準までに限定されますが、価格が下落する際、既に受け取っているプレミアムにより、本ETFの損失は、一般的に原資産のパフォーマンスと比較して軽減されます。

◆FT Vest S&P 500 配当貴族 ターゲットインカムETF(ティッカー:KNG)

S&P500配当貴族指数銘柄を保有しつつ、S&P500指数の年間配当利回りを8%上回ることを目指す!

S&P500指数の年間配当利回りを8%(手数料および費用控除前)上回るインカム収益を生み出すことを第一の目標とし、指数に含まれる株式銘柄の価格リターンに基づくキャピタルゲインを第二の目標として設計されたETFです。
S&P 500配当貴族指数に含まれる銘柄のうち、米国証券取引所で取引されるオプションを有する銘柄の均等加重ポートフォリオで、各配当貴族銘柄に対するコール・オプションの売り(「カバード・コール」)を月次にロールオーバーします。S&P 500配当貴族指数には通常、S&P 500指数に採用されている企業のうち、25年以上連続で毎年配当金を増配しており、一定の時価総額と流動性の要件を満たす企業です。

KNGの基準価額および純資産額の推移
出所:First Trust Advisors L.P.作成。2018年3月26日から2024年4月1日まで。
あくまで過去の実績であり、この傾向が将来も継続することを保証するものではありません。
連動指数:Cboe S&P 500Dividend Aristocrats Target Income Index Monthly Series

◆FT Vest 増配アチーバーズ ターゲットインカムETF(ティッカー:RDVI)

増配アチーバーズのカバードコール戦略で、S&P500指数の年間配当利回りを8%上回ることを目指す!

分配金の獲得とキャピタルゲインを目的とするアクティブ運用型ETFです。
主にナスダック米国増配アチーバーズ指数に含まれる米国上場株式に投資し、S&P 500指数またはS&P 500指数に連動するETFに対する米国上場コールオプションの売却により構成される「オプション戦略」を活用することにより、投資目的を追求します。S&P500指数の年間配当利回りを8%(手数料および費用控除前)上回る分配金の年率水準を目標としながら、ファンドが保有する持分証券の価格リターンに基づく値上がり益も享受できます。

RDVIの基準価額および純資産額の推移
出所:First Trust Advisors L.P.作成。2022年10月19日から2024年4月1日まで。
あくまで過去の実績であり、この傾向が将来も継続することを保証するものではありません。
本ETFはアクティブ運用のため連動指数はありません。

◆FT Vest ゴールド戦略 ターゲットインカムETF (ティッカー:IGLD)

安定資産である金の価格リターンを追求しながら、継続的なインカム収益獲得の実現を目指す!

SPDR Gold Trust(GLD)のプライスリターンを追求しつつ、年率で米国債1ヶ月物への投資で生じる収益を3.85%(手数料および費用控除前)上回る、継続的なインカム収益獲得を実現することを目指すアクティブ運用型ETFです。
米国債を保有しながら、GLDのコールオプションの買い・売りおよびプットオプションの売りを組み入れています。米国債を、GLDのコール・オプションの購入とプット・オプションの売却と組み合わせることで、金の価格リターンに連動することを目指します。また、1ヶ月満期のコール・オプションを売却することは、ターゲット・インカムの目標に向けてプレミアム収入を追加することを目的としています。

IGLDの基準価額および純資産額の推移
出所:First Trust Advisors L.P.作成。2021年3月2日から2024年4月1日まで。
あくまで過去の実績であり、この傾向が将来も継続することを保証するものではありません。
本ETFはアクティブ運用のため連動指数はありません。

キャンペーン条件

STEP1 キャンペーンにエントリー

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STEP2 キャンペーン期間中にファースト・トラスト社の米国ETFを現物取引でお買付

STEP1(エントリー)とSTEP2(買付)について、どちらが先でも順序は問いません。

キャンペーン概要

キャンペーン期間 2024年5月13日(月)~2024年7月12日(金)

現地約定日ベース。

キャンペーン内容 キャンペーン期間中に①②の条件を満たしたお客様全員にファースト・トラスト社の米国ETF(全43銘柄)の現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックいたします。
  1. ① 本キャンペーンにエントリー
  2. ② 対象ETFを現物取引でお買付

①②の順序は問いません。

対象ETF ファーストトラスト社が運用する米国上場ETF(43銘柄)
詳細についてはキャンペーン対象銘柄一覧をご覧ください。
キャッシュバック時期 2024年8月下旬頃入金予定
注意事項 本キャンペーンは、エントリーが必要です。
エントリーとお買付の順序は問いません。
他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本キャンペーンの対象外となることがあります。

以下のお取引は本キャンペーンの対象外です。

  • 米国株の現物取引の売り
  • NISA口座でのお取引
  • 米国株定期買付サービス(配当金再投資・毎月買付)のお取引
  • 米国株国内店頭取引でのお取引
  • 米国株信用取引口座でのお取引

以下のお客様は本キャンペーンの対象外です。

  • キャッシュバック時に証券総合取引口座を解約されているお客様
  • 法人のお客様
  • IFAサービス(マネックスPBを含む)をお申込みのお客様
  • SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様
  • 当社が不適切・不正と判断するお取引をされたお客様
  • 上記のほか、当社が不適切と判断したお客様

キャンペーンにエントリーをしたお客様には、別途当社サービスについてのご案内をメール等で行う場合がございます。
キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

キャンペーン対象銘柄一覧

本キャンペーンの対象ETFはファースト・トラスト社が運用する米国上場ETF(43銘柄)です。
各銘柄の詳細は以下のキャンペーン対象銘柄一覧よりご覧ください。

キャンペーン対象銘柄一覧

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ファースト・トラストのご紹介

ファースト・トラスト社(米国イリノイ州)は、1991年設立以来30年間にわたり、長期投資をベースに、株式や債券のETFに加え、テーマ型のETFやコモディティ関連ETFまで、200本を超える多様なETFを運用している米国第6位のETF運用会社です。
マネックス証券では、ファースト・トラスト増配アチーバーズETF(RDVY)、ファーストトラスト ナスダック AI & ロボティックスETF(ROBT)など、米国ETF43銘柄の取扱いがあります。

【テーマ型・配当系ETFに強み】ファースト・トラスト

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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