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iDeCo投資信託残高1,000億円突破のお知らせ

2024年4月末時点でマネックス証券の個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)の投資信託の残高が1,000億円を突破しました。
現在マネックス証券で提供しているiDeCoのサービスや、マネックス証券のiDeCoについて、ご紹介いたします。

iDeCoの投資信託の残高が1,000億円を突破

マネックス証券では個人投資家が着実に資産形成できる環境整備を目指し、2017年9月にiDeCoのサービス提供を開始しました。
投資初心者でも自分に合った運用商品を選べるサポートとして、ロボアドバイザーによる「iDeCoポートフォリオ診断」や節税効果などを確認できる「iDeCoシミュレーション」などのサービスを提供しています。

サービス開始時の取扱商品は22本でしたが、2024年5月現在28本と商品を厳選しながらもお客様のニーズの高い商品ラインアップの拡充 に努めてまいりました。
これらの取組みによって、iDeCoでの投資信託の積立額が順調に推移した結果、2024年4月末時点でiDeCoの投資信託の残高が1,000億円を突破いたしました。

iDeCo投資信託残高1,000億円突破

個人型確定拠出年金 iDeCo(イデコ)とは

個人型確定拠出年金 iDeCo(イデコ)とは、国民年金や厚生年金など加入が義務付けられている公的年金に加えて、自分のセカンドライフをより豊かにするため、自主的に加入することができる私的年金制度の1つです。
以前は自営業者など一部の方しか加入することができませんでしたが、2017年1月に行われた制度改正により、加入対象者が拡大し、企業年金に加入している会社員、公務員や専業主婦(主夫)の方なども新たに制度を利用することができるようになりました。

詳しくはこちら

マネックス証券のiDeCoの特長

実は金融機関によって、独自に設定する手数料を支払う必要があったり、金融機関ごとに運用商品のラインアップが異なったりと、各社のサービスレベルに大きな違いがあります。
マネックス証券のiDeCoでは、コスト・商品・サポートの3つに力を入れていますので、投資が初めての方も、安心してご加入いただけます。

マネックス証券のiDeCoの特長

マネックス証券のiDeCoの特長

マネックス証券で加入するメリット

iDeCoポートフォリオ診断

「iDeCoポートフォリオ診断」とは、最新の金融工学理論を駆使して、お客様の年齢や資産運用に関する考え方に適したポートフォリオ(資産配分)をご提案するサービスです。「投資の経験が無い」、「投資信託などの金融商品に関する知識が無い」というお客様も、「iDeCoポートフォリオ診断」を使えば、簡単な質問に答えるだけで、ご自身に最適な資産配分を知ることができます。

機能1

銘柄名、配分比率を具体的にご提案

ロボアドバイザーがお客様のための運用プランを検討し、どの銘柄にどのくらい投資すればいいのか具体的にご提案します。

機能2

将来シミュレーション

ご提案した資産配分で、将来資産がどの程度増える可能性があるのか、また運用がうまく行かなった場合には、どのくらい資産が減るリスクがあるのかをすぐに確認することができます。

診断をする

マネックス証券に口座をお持ちの方

マネックス証券に口座をお持ちでない方

iDeCo専用ダイヤル

iDeCo専門スタッフを配置し、土曜日もお問合せ可能な「iDeCo専用ダイヤル」を設置しています。
各種お手続きは以下のダイヤルにお電話ください。

マネックス証券 iDeCo専用ダイヤル

お気軽にお問合せください

電話 0120-034-401

受付時間
【平日】 9:00~20:00
【土曜】 9:00~17:00
(祝日を除く)

iDeCo(個人型確定拠出年金)に関する留意事項

  • マネックス証券のiDeCoは、証券総合取引口座の開設がなくても申込みできますが、加入者資格条件を満たしている必要があります。
  • 確定拠出年金は加入者が自己責任で運用する年金制度です。運用成績によって、年金資産額が掛金や移換金の総額を下回る場合があります。
  • 運用の実績が将来の年金額に反映されます。将来の年金受給額は定まっていません。
  • 掛金は60歳まで原則引き出すことができません。
  • 国民年金基金連合会、信託銀行に対する一定の手数料がかかります。マネックス証券に対する運営管理手数料は無料です。
  • 運用商品についての詳細は個別の「商品説明資料」をよくお読みください。

確定拠出年金運営管理機関登録票

確定拠出年金運営管理業 登録番号784

マネックス証券株式会社

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。