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2023年1年間で74%上昇!「世界を変える技術」ブロックチェーンファンド

「インベスコ 世界ブロックチェーン株式ファンド(愛称:世カエル)」は、日本を含む世界各国のブロックチェーン関連企業を投資対象としたインデックスファンドです。岡元兵八郎(ハッチ)とブロックチェーン株式の専門家の対談では、今後の見通しについても深堀りしていますので、ぜひご覧ください。

【動画】ハッチが深掘り!銘柄選定方法や今後の見通しについて

講演者:コインシェアーズ・インターナショナル・リミテッド インデックス・ファンド・マネージャー アレキサンダー・シュミット氏
マネックス証券株式会社 チーフ・外国株コンサルタント 兼 マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー 岡元 兵八郎

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。(収録日:2024年3月8日)

インベスコ 世界ブロックチェーン株式ファンド
(愛称:世カエル)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式に投資を行います。
  • コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
  • インベスコ・キャピタル・マネジメント・エルエルシ―(米国、ダウナーズグローブ)に、マザーファンドの運用指図に関する権限を委託します。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行いません。

インベスコ 世界ブロックチェーン株式ファンド(予想分配金提示型)
(愛称:世カエル)

ノーロードつみたて100円つみたて
  • 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式に投資を行います。
  • コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
  • 実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行いません。
  • インベスコ・キャピタル・マネジメント・エルエルシー(米国、ダウナーズグローブ)に、マザーファンドの運用指図に関する権限を委託します。
  • 原則として、毎月10日(同日が休業日の場合は翌営業日)の決算日に分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。

1年間で74%上昇!「世カエル」の直近のパフォーマンス

2023年の「世カエル」のパフォーマンスは良好で、2023年の1年間で約74%上昇しました。
米国証券取引委員会(SEC)が現物型ビットコインETFを2024年1月に承認するという期待が高まり、今後ブロックチェーンビジネスへの需要が拡大するのではないかという予想から関連企業の株価が急騰しました。その結果「世カエル」は世界株式を大きく上回って上昇しました。

ファンド設定来の基準価額(課税前分配金再投資)と
世界株式の推移
2023年年間騰落率:世カエル74.3%、(ご参考)世界株式32.3%
  • 期間:2019年7月11日~2024年2月29日(日次、 円ベース)
  • 出所:ブルームバーグ
  • インベスコ 世カエル(世界ブロックチェーン株式ファンド)は、信託報酬控除後基準価額です。基準価額は、課税前分配金を再投資したと仮定した数値です。
  • 世界株式(MSCIワールド(配当込み、円ベース))は、基準価額算出日の前営業日のデータ、為替は当日のレートを使用し、委託会社が円換算しています。
  • 世界株式は世界ブロックチェーン株式ファンドのベンチマークではありませんが、参考として掲載しました。
  • 上記は過去のデータであり将来の成果を保証するものではありません。
  • 「世界ブロックチェーン株式ファンド(予想分配金提示型)」の設定来のパフォーマンスはこちらのページをご覧ください。

出所:インベスコ・アセット・マネジメント株式会社の月次レポート(外部サイトを表示します)

「世カエル」のポイント

ブロックチェーンの拡大に着目し、ブロックチェーン・ビジネス関連企業の株式に投資

インターネットに次ぐ技術革新として注目されるブロックチェーン技術の拡大に着目し、日本を含む世界各国の上場株式の中から、ブロックチェーン関連企業に投資を行います。
また、当ファンドでは、ブロックチェーン・ビジネスを独自の8つの産業に分類し、分散したポートフォリオを目指しています。

8つの産業分類と主な企業例
マイニング・オペレーション(クリーンスパーク(米国))、トークン・インベストメント(マイクロストラテジー(米国))、ブロックチェーン決済システム(米パル・ホールディングス(米国))、ブロックチェーン技術ソリューション(SBIホールディングス(日本))、エネルギー(ノルスク・ハイドロ(ノルウェー))、マイニング・ハードウェア(台湾積体電路製造(台湾))、ブロックチェーン金融サービス(コインベース・グローバル(米国))、マイニング・テクノロジー
マイニング・オペレーション(クリーンスパーク(米国))、トークン・インベストメント(マイクロストラテジー(米国))、ブロックチェーン決済システム(米パル・ホールディングス(米国))、ブロックチェーン技術ソリューション(SBIホールディングス(日本))、エネルギー(ノルスク・ハイドロ(ノルウェー))、マイニング・ハードウェア(台湾積体電路製造(台湾))、ブロックチェーン金融サービス(コインベース・グローバル(米国))、マイニング・テクノロジー
  • マイニング・テクノロジーについては、2024年2月末現在組入銘柄はありません。
  • 出所:インベスコ 産業分類と企業例は2024年2月末現在のものであり、予告なく変更されることがあります。
    当ファンドはファミリーファンド方式により運用を行っており、マザーファンドのポートフォリオの状況を記載しています。上記銘柄への投資を推奨・勧誘するものではなく、当ファンドにおける将来の組み入れを示唆・保証するものではありません。

出所:インベスコ・アセット・マネジメント株式会社のファンドの特設ページ(外部サイトを表示します)

ブロックチェーン投資の革新的なインデックス

投資成果の連動を目指すコインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)は、コインシェアーズ社(コインシェアーズ・インターナショナル・リミテッド)が独自の分析に基づいて選定したブロックチェーン関連銘柄で構成されており、ブロックチェーンの拡大をとらえる投資機会という点で従来の時価総額型インデックスとは異なる革新的なインデックスです。

ブロックチェーン技術の拡大の恩恵を受ける企業の中長期的な成長に期待

ブロックチェーン技術は暗号資産関連企業だけでなく、様々な分野の企業活動に活用が広がり、新しいサービスや産業を生み出しています。
しかしながら、ブロックチェーンによる変化はまだ始まったばかりと考えられ、①既存技術では時間的・金銭的負担の大きかった課題を解消できる、②企業活動や経営判断に用いるデータやアプリケーションがブロックチェーンでつながることにより、より安全、安価に精度の高い情報を把握できるようになる、などの利点から、今後企業のデジタル投資進展の恩恵を最も受けやすい産業として、その成長には期待が寄せられます。

ブロックチェーンの発展:ブロックチェーンは2009年に暗号資産(仮想通貨)の中核技術として登場、現在はパラダイム・シフトの序章。2009年ビットコイン運用開始ブロックチェーンの最初の実用化。2015年ブロックチェーンで自動契約の実用化(取引できる対象が拡大)、2022年現在(まだ始まったばかり)。2021年のブロックチェーン技術の市場規模0.7兆円。2030年(予測)ブロックチェーン技術の市場規模142.3兆円。ブロックチェーン技術が、非金融分野へと活用範囲が広がることで、業務の効率化、情報保護の強化、IoTの推進など、企業や社会を変革させる役割を担うことが期待されます。ブロックチェーン1.0暗号資産(仮想通貨)への適用。ブロックチェーン2.0金融業界での活用。ブロックチェーン3.0他業界への拡大(世界が変わる)。
  • 上記はイメージ図であり、実際とは異なる場合もあります。
  • ブロックチェーン技術の市場規模の出所:Polaris Market Research(2022年6月現在)2021年12月末の為替相場にて円換算。
  • 作成時点での予測であり、将来の成果を保証するものではありません。

出所:インベスコ・アセット・マネジメント株式会社のファンドの特設ページ(外部サイトを表示します)

お申込みはこちらから

NISA成長投資枠で購入可能なファンドはこちら

インベスコ 世界ブロックチェーン株式ファンド
(愛称:世カエル)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式に投資を行います。
  • コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
  • インベスコ・キャピタル・マネジメント・エルエルシ―(米国、ダウナーズグローブ)に、マザーファンドの運用指図に関する権限を委託します。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行いません。

毎月の分配金が受取れるファンドはこちら※

原則として、毎月10日(同日が休業日の場合は翌営業日)の決算日に分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。

インベスコ 世界ブロックチェーン株式ファンド(予想分配金提示型)
(愛称:世カエル)

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  • 主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式に投資を行います。
  • コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
  • 実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行いません。
  • インベスコ・キャピタル・マネジメント・エルエルシー(米国、ダウナーズグローブ)に、マザーファンドの運用指図に関する権限を委託します。
  • 原則として、毎月10日(同日が休業日の場合は翌営業日)の決算日に分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わないことがあります。
本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:インベスコ 世界ブロックチェーン株式ファンド(愛称:世カエル)
投資対象:主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式に投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して1.573%以内

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:インベスコ 世界ブロックチェーン株式ファンド(予想分配金提示型)(愛称:世カエル)
投資対象:主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式に投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して1.573%以内

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。