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世界のロボティクスに投資するならラザード・アセット・マネージメント

70年以上の資産運用実績を持つプロフェッショナル集団、米資産運用会社ラザード・アセット・マネージメントを特集します。グローバル・ロボティクスに投資するファンドに焦点を当て、彼らが今投資している銘柄をご紹介します。最後にニューヨークのオフィスを訪問した様子をお届けします。

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

ラザード・アセット・マネージメントとは

70年以上資産運用を行ってきたプロフェッショナル

ラザード・アセット・マネージメント(以下、ラザード社)は1953年の資産運用業務開始以来、グローバルに事業を展開。2023年12月31日現在、18ヶ国、24都市において事業を展開しており、300名以上の投資プロフェッショナルが、グローバル、地域、国別に、伝統的資産及びオルタナティブといった幅広い運用戦略を通じ、2,105億米ドルに達する運用資産を上場株式や債券に投資しています。次の4つに重きを置いた運用手法がとられています。

  1. グローバル・ファンダメンタルズ・リサーチ
    米国、欧州、アジア、日本、中東に拠点を置くラザードの投資プロフェッショナルが、ファンダメンタルズ分析の知識を集約し、地域、セクター、資産クラスをまたいで共有

  2. 運用チームの権限強化
    各運用チームに対して独立した投資判断の権限を付与すると共に、グローバルなリサーチ能力と堅固なオペレーション・インフラストラクチャーにより運用チームをサポート

  3. リスク管理
    独立したグローバル・リスク管理部門が、ラザード社が運用する全てのポートフォリオに対し、運用チームがリスクとリターンのバランスを理解し、また、各運用戦略が期待されているパターンのリターンをあげることができるよう、客観的なモニタリングを実施

  4. ESG分析
    企業のガバナンス方針と取締役の構成、環境への取り組み、労働政策等を含むESGへの取り組みは、有価証券のバリュエーションや業績に影響を及ぼすことがあります。
    各々のリサーチ活動および意思決定プロセスの中で、企業のガバナンス方針と取締役の構成、環境への取り組み、労働政策等を含むESGへの取り組みを分析

出所:ラザード・アセット・マネージメント

ラザード社が運用するファンド

世界各国のロボティクス関連銘柄に投資

マネックス証券でお取引いただけるファンドはグローバル・ロボティクス株式ファンドです。
1年決算型と年2回決算型、為替ヘッジあり・なしをそれぞれお選びいただけます。

グローバル・ロボティクス株式ファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行います。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とします。

ファンド組入銘柄上位10銘柄をご紹介

銘柄 国名 業種 比率
エヌビディア アメリカ 情報技術 4.7%
インテューイティブ・サージカル アメリカ ヘルスケア 3.6%
キーエンス 日本 情報技術 3.1%
マイクロソフト アメリカ 情報技術 3.1%
シーメンス ドイツ 資本財・サービス 3.0%
ディスコ 日本 情報技術 2.9%
日立製作所 日本 資本財・サービス 2.9%
ABB スイス 資本財・サービス 2.9%
台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング 台湾 情報技術 2.8%
ロックウェル・オートメーション アメリカ 資本財・サービス 2.7%

出所:グローバル・ロボティクス株式ファンド月次レポート データは2024年5月31日現在

日興アセットマネジメントのウェブサイトに遷移します。
組入銘柄や株数、ファンドに占める割合等は作成時点の情報であり、今後、銘柄の入替等が行われる場合があります。
米国預託証券(ADR)のお取引に関するご注意は以下をご覧ください。

米国預託証券(ADR)のお取引に関するご注意

組入銘柄には米国以外の国のロボティクス関連企業の銘柄も含まれており、日本の銘柄ではキーエンス、ディスコ、日立製作所が組み入れられています。他にもドイツ、スイス、台湾の銘柄が含まれており、世界中の銘柄を分析し、銘柄選定を行われているのだということが分かります。

ラザード社のオフィスをマネックスの米国株担当が訪問

ラザード社のオフィスは世界各国にありますが、ニューヨークのオフィスを訪れました。
ラザード社ニューヨークオフィスの地図
ラザード社のオフィスが入っているロックフェラーセンター
ラザード社のオフィスが入っているロックフェラーセンター
ラザード社のオフィスが入っているロックフェラーセンター(エントランス)
ラザード社のオフィスが入っているロックフェラーセンター(エントランス)
ラザード社の受付
ラザード社の受付
GPTを使用したツール「Wireframe」を使用する様子
GPTを使用したツール「Wireframe」を使用する様子

訪問の際にはラザード社のCEOの他、今回ご紹介したグローバル・ロボティクス株式ファンドのポートフォリオマネージャー、ファンダメンタル分析を担うデータアナリストなどの方々とマネックス証券のチーフ・外国株コンサルタントの岡元(ハッチ)が対談を行いました。その様子は後日YouTubeで公開いたしますので、どうぞ楽しみにお待ちください。

YouTubeチャンネル「マネックス証券」

国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国外株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。
    中国株式等の売買では、約定金額に対し0.25%(税込:0.275%)(最低手数料45香港ドル(税込:49.5香港ドル)、上限手数料450香港ドル(税込:495香港ドル))の売買手数料がかかります。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:グローバル・ロボティクス株式ファンド(1年決算型) / (為替ヘッジあり・1年決算型)/ (年2回決算型) / (為替ヘッジあり・年2回決算型)
投資対象:世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行います。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 1.936%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。