【2024年現地訪問】デジタル革新のリーダー！マイクロソフト（MSFT）

配信日：2024年7月9日

Windows OSやOffice製品で知られ、近年はAIへの投資も活発なマイクロソフト。本コンテンツでは、ワシントン州レドモンドにある本社を訪問した様子をご紹介いたします。また、マイクロソフトの最近の動向、業績推移の情報もお届けいたします。

本コンテンツは情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。また、過去の実績は将来の投資成果を保証するものではありません。銘柄の選択などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断にてお願いいたします。

マイクロソフトの本社をマネックスの米国株担当が訪問

マイクロソフトは現在、ワシントン州レドモンドに本社があります。シアトル・タコマ国際空港から車で40分弱ほどの場所にありますが、本社周辺にはマイクロソフト・ビルディングという名前でたくさんの建物があり、その広さを実感しました。

撮影：マネックス証券 — マイクロソフト社の看板。周りは緑豊かで公園のようになっている。

マイクロソフト（MSFT）とは

社名	マイクロソフト（英：Microsoft Corporation）
ティッカー	MSFT
本社所在地	アメリカ合衆国ワシントン州レドモンド
設立	1975年
業種	ソフトウェア
市場	NASDAQ

マイクロソフトは、消費者や企業向けのソフトウェアを開発しライセンスを供与しています。
主な製品は、Windowsオペレーティングシステム（OS）やプロダクティビティツールであるOffice製品です。
事業は、従来型Microsoft OfficeやクラウドベースOffice365やSkypeなどを手掛けるプロダクティビティ・ビジネスプロセス部門、AzureやWindowsサーバーOSやSQLサーバーなどを手掛けるインテリジェントクラウド部門、XboxやBing検索サービスタブレットやデスクトップなどを手掛けるモアパーソナルコンピューティング部門の3部門で構成されています。

出所：銘柄スカウター米国株

マイクロソフトの最近の動向

マネックス証券のオウンドメディア「マネクリ」では過去にマイクロソフトの動向を紹介する記事を公開しています。直近では以下の記事を公開しています。

【米国株動向】2035年には初の10兆ドル企業に？！マイクロソフト［MSFT］

2024/05/28

【米国株動向】人工知能（AI）の「次」に取り組むマイクロソフト［MSFT］、IBM［IBM］、イオンQ・インク［IONQ］

2024/05/21

【決算結果】メタ・プラットフォームズ［META］、マイクロソフト［MSFT］、アマゾン・ドットコム［AMZN］など

2024/05/13

【米国株動向】人工知能（AI）関連銘柄2選：マイクロソフト［MSFT］、スーパー・マイクロ・コンピューター［SMCI］

2024/04/02

銘柄スカウター米国株でマイクロソフトを分析

業績は？

2023年6月期の通期売上高は過去17年でみると最高を更新しており7期連続の増収となっています。

アナリスト予想は？

通期業績のアナリスト予想コンセンサスは2024年・2025年ともに増収増益となっています。過去1年間（＝52週間）の株価推移と比較して現在の株価がどの程度の水準にあるかを表す52週株価水準は96.5とかなり高めです。（2024年6月24日時点）
アナリスト予想PER・PBRを基に算出した理論株価と比較しても割高な水準になっています。

売上高と当期利益のアナリスト予想コンセンサス

	決算年	現在値	前期比
売上高（百万USD）	2023（実績）	211,915	-
	2024（アナリスト予想）	244,917	15.6％
	2025（アナリスト予想）	280,267	14.4％
当期利益（百万USD）	2023（実績）	72,361	-
	2024（アナリスト予想）	88,455	22.2％
	2025（アナリスト予想）	100,453	13.6％

出所：銘柄スカウター米国株のデータを基にマネックス証券が作成

※過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。

配当は？

マイクロソフトは増配する傾向にあり、2024年の予想配当も2023年を上回る3.00米ドルとなっています。

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X（旧Twitter）でも取材の様子を発信しました！

米国出張の様子をX（旧Twitter）にて公開しています！米国出張の様子の他にも米国株投資に関する情報も掲載しています。

@MonexUS_stock

YouTubeで実際の訪問の様子を公開中！

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックス証券」にリンクします。（収録日：2024年4月29日）

その他の米国出張レポートはこちら！

2024年4月29日から2024年5月10日までマネックス証券の米国株担当者が米国に出張し、バークシャー・ハサウェイの株主総会に出席しました。その株主総会の様子や、前後に訪問した資産運用会社、米国個別企業で得た情報についてレポートいたします。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
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信用取引
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＜その他＞

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