サイト内の現在位置を表示しています。

新興国市場への格上げが決定!世界トップクラスの経済成長を誇るベトナム株への投資

ベトナムは、新興国の中でも相対的に高い経済成長を続けていることに加え、地理的優位性により中国に代わる新たな製造拠点として世界的に企業から注目を集めています。こうした状況を受け、FTSE Russell社による市場区分の見直しが進められ、「セカンダリー新興国市場」への格上げが決定しました。
「iFreeNEXT ベトナム株インデックス」は、ベトナム株に低コストで投資できる国内初※のインデックスファンドです。

QUICK資産運用研究所調べ。調査対象は2024年5月末時点の国内公募投資信託(2007年よりも前に償還したファンドは対象外)。

出所:大和アセットマネジメント株式会社

ベトナムを代表するVN100指数とは?

「iFreeNEXT ベトナム株インデックス」はVN100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざします。
VN100指数とは、ホーチミン証券取引所(HOSE)上場銘柄の中で、時価総額が大きく流動性の高い上位100銘柄を対象とした、時価総額加重平均型のベトナム株を代表する株価指数で、今後も堅調に推移することが期待されています。

VN100指数の推移とEPSの実績および見通し

(VN100指数:2015年12月末~2025年12月末)
(EPS:2016年〜2027年)

VN100指数の推移とEPSの実績および見通しのグラフ
  • VN100指数:配当なし
  • EPS:2016~2025年は実績値。2026年、2027年はブルームバーグ予想値。

出所:ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

なぜ今ベトナム株?ベトナム株投資の魅力

POINT1 世界トップクラスの経済成長率

POINT2 チャイナ・プラスワン戦略での「世界の工場」としての期待

POINT3 ⻑期的な内需拡⼤への期待

世界トップクラスの経済成長率

ベトナムは、新興国の中でも相対的に高い経済成長を続けており、今後も高成長が続くと予想されています。

実質GDP成長率

実質GDP成長率グラフ

2025年以降は、予想値

出所:IMF「World Economic Outlook Database October 2025」より大和アセットマネジメント作成

ベトナム株式市場は「新興国市場」へ格上げ

FTSE Russell社は、ベトナムを「フロンティア市場」から「セカンダリー新興国市場」へ格上げすると正式に決定しました。
今後ベトナム株は、格上げが発効される2026年9月から2027年9月まで段階的にFTSE社の全世界株式指数や新興国株式指数へ組み入れられます。これにより、多くの海外資金がベトナム株式市場に流入すると見込まれ、ベトナム市場の株価を下支えすると期待されます。

投資家の裾野が大幅に広がる

FTSE株式市場区分を使用

出所:各種資料より大和アセットマネジメント作成

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

チャイナ・プラスワン戦略での「世界の工場」としての期待

中国に近い地理的優位性や安価な人件費、勤勉な国民性で需要が高まるベトナム。また、主要な国・地域と自由貿易協定を締結し、中国以外の国や地域にも投資・生産拠点を分散させる「チャイナ・プラスワン」の有力候補となっています。
ベトナムで生産して、約30億人のマーケットに輸出する機運が高まっており、「世界の工場」への成長が期待されます。

1. RCEP、CPTPP、IPEFの貿易協定の下、約30億人の市場にアクセスが可能。RCEP(人口約23億人、30%の世界人口をカバー)は中国、カンボジア、ミャンマー、ラオス、ベトナム、マレーシア、シンガポール、ブルネイ、日本、オーストラリア、ニュージーランド、韓国、インドネシア、フィリピン、タイが含まれる。IPEF(人口約11億人、※インドを除く)はアメリカ、インド※、フィジー、韓国、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、マレーシア、シンガポール、ブルネイ、日本、オーストラリア、ニュージーランドが含まれる。CPTPP(人口約6億人)はカナダ、メキシコ、ペルー、チリ、イギリス、ベトナム、マレーシア、シンガポール、ブルネイ、日本、オーストラリア、ニュージーランドが含まれる。2. 中国からのサプライチェーン分散化、3. 米中摩擦の恩恵、4. 安い人件費
  • IPEF 4つの柱のうち「貿易」は不参加
  • 人口は2023年(国際連合予測)を使用
  • 加盟国は2024年4月末時点

国際連合「World Population Prospects 2022」、各種データに基づき大和アセットマネジメント作成
出所:大和アセットマネジメント株式会社特設サイト

⻑期的な内需拡⼤への期待

ベトナムの人口はおよそ1億人。しかしながら、人口の約70%を生産年齢人口が占めており、経済成⻑の原動⼒となると考えられます。一般的に1人当たり名目GDPが3,000米ドルを超えると、家電製品や家具などの耐久消費財の売行きが加速するとされ、内需拡大が期待されます。

ベトナムの年齢別人口割合

ベトナムの年齢別人口割合グラフ

2025年予想値

出所:国連2024年7月時点予想値に基づき、大和アセットマネジメント作成

小売売上高と1人当たり名目GDP

小売売上高と1人当たり名目GDPグラフ

2025年の1人当たり名目GDPはIMFの予想値を掲載

出所:ブルームバーグ、IMF「World Economic Outlook Database October 2025」より大和アセットマネジメント作成

インド・ベトナム株投資の現在地 現地視察から見えた今後の注目ポイントとは

2026年3月5日に高い成長を維持するインド市場と、市場区分の格上げ期待が高まるベトナム市場。アジア2ヶ国の投資環境について、オンラインセミナーを開催しました。本セミナーでは、マネックス証券の岡元兵八郎(ハッチ)に加え、大和アセットマネジメントの金春愛氏が登壇。金氏が実際にインド現地を視察して得た最新状況を交えながら、投資環境と今後の注目ポイントを解説しています。ぜひご視聴ください。

詳細を見る

現地の様子を知りたい人におすすめ!ハッチの現地レポート

2025年3月に岡元兵八郎(ハッチ)と大和アセットマネジメントの金春愛氏が、高成長が期待されるベトナム現地を訪問しました。 本動画では現地での取材を通じて、ベトナム経済や企業の様子などをレポート5回にわたってご紹介しています。

動画を視聴する

iFreeNEXT ベトナム株インデックス

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • ベトナムの株式およびETFに投資し、VN100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行ないます。
  • 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50%を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円(税込:110円)の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。