サイト内の現在位置を表示しています。

【NISAつみたて投資枠でも買付可能!】AIを投資テーマとするインデックスファンド

NISA「つみたて投資枠」対象ファンドで唯一※AIを投資テーマとする「イノベーション・インデックス・AI」。
当ファンドはSTOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
設定来6年で約3.8倍(2024年6月末時点)の良好なパフォーマンスをあげています。

三井住友DSアセットマネジメント調べ(2024年7月29日現在)

イノベーション・インデックス・AI

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠NISAつみたて枠
  • 世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資します。
  • STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • ファンドは複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制します。

運用実績6年、気になるパフォーマンスは?

設定来、AI関連企業の力強い成長に支えられ、良好なパフォーマンスとなりました。

当ファンドの基準価格等の推移(2018年6月29日(設定日)~2024年6月末、日次)2024年6月末時点、ベンチマーク41,520(円、ポイント)、基準価格38,739(円、ポイント)、(ご参考)世界株式26,673(円、ポイント)
  1. (注1) 基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。2024年6月末現在において分配を行っておりません。
  2. (注2) ベンチマークはSTOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)。
    世界株式はMSCI AC Worldインデックス(グロス配当込み、円ベース)、当ファンドのベンチマーク及び参考指数ではありません。
    ベンチマーク、世界株式はファンド設定日を10,000とした指数を使用しています。
  3. (注3) 当ファンドの基準価額算出時の外貨建て資産の円換算には、基準価額算出日前日(休日の場合はその直近の最終取引日)の株価と、基準価額算出日の為替レートを使用しています。そのため、世界株式についてはこの計算方法に沿って、基準価額算出日前日の指数値と、当日の為替レートから円換算値を算出しています。

(出所)STOXX社、Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

今後も、さらなる成長が期待されるAI分野に今から積立投資を始めてみませんか。

当ファンドで積立投資した場合のシミュレーション(2018年6月29日~2024年6月末、月次)2024年6月末時点、当ファンドで組み立てた場合の評価額、当ファンド約1,915万円。世界株式で積み立てた場合の評価額、(ご参考)世界株式約1,423万円。積立投資元本720万円。
  1. (注1) 毎⽉末に10万円ずつ投資したと仮定した場合のシミュレーション。ただし、最終⽉は投資しません。
  2. (注2) 当ファンドは基準価額を使用。基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。世界株式はMSCI AC Worldインデックス(グロス配当込み、円ベース)、当ファンドのベンチマーク及び参考指数ではありません。

(出所)Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

上記は一定の前提条件に基づくシミュレーションであり、実際の投資成果ではありません。また、当ファンドの将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。投資信託は元本が保証された商品ではなく、積立・換金のタイミングによっては収益が積立投資元本を割り込むことがあります。また、積立投資の成果が一括投資の成果を上回るとは限りません。

STOXXグローバルAIインデックスについて

指数の概要:指数のコンセプト:■AI関連事業を「ハードウェア関連」、「データサービス関連」、「AI応用・活用関連」の3つの関連する事業と定義した上で、これらの事業から得ている収益の総収益に対する割合が50%以上の企業を「AI関連企業」と定義します。■大手指数プロバイダーであるスイスのSTOXX(ストックス)社が開発・算出します。銘柄入替:毎年6月に実施します。また、時価変動等によるリバランスは、四半期毎に実施します。3つのAI関連事業:ハードウェア関連:AIの学習に必要な情報を収集するための技術や部品などを提供。データサービス関連:AIが集めた情報を蓄積・管理する技術などを提供。AI応用・活用関連:AIの活用により発展が見込まれる製品やサービスなどを提供。

上記は変更される場合があります。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント作成資料(2024年6月時点)

当ファンドの組入銘柄10銘柄(2024年6月末現在)

(組入銘柄数 62)銘柄名、国・地域、業種名、比率(%)の表。1、アルファベット クラスA、アメリカ、メディア・娯楽、8.2。2、メタ・プラットフォームズ、アメリカ、メディア・娯楽、8.0。3、マイクロソフト、アメリカ、ソフトウェア・サービス、7.9。4、エヌビディア、アメリカ、半導体・半導体製造装置、7.4。5、スノーフレーク、アメリカ、ソフトウェア・サービス、4.6。6、インテル、アメリカ、半導体・半導体製造装置、4.4。7、オラクル、アメリカ、ソフトウェア・サービス、4.4。8、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ(AMD)、アメリカ、半導体・半導体製造装置、4.3。9、デジタル・リアルティー・トラスト、アメリカ、リート、4.3。10、エクイニクス、アメリカ、リート、4.3。

上記は2024年6月末現在の組入上位銘柄であり、今後も当該銘柄の保有を継続するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものでなく、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント作成資料(2024年6月時点)

STOXXグローバルAIインデックスにかかる免責条項

STOXXグローバルA Iインデックスは、STOXXリミテッド(スイス、ツーク)(以下「STOXX社」といいます。)、ドイツ取引所グループまたは同社のライセンサーの知的財産(商標登録を含みます。)であり、ライセンスの下で使用されます。イノベーション・インデックス・A Iは、STOXX社、ドイツ取引所グループもしくは同社のライセンサー、リサーチパートナーまたはデータプロバイダーが後援、宣伝、販売またはその他のいかなる形での支援も行うものではありません。また、STOXX社、ドイツ取引所グループおよび同社のライセンサー、リサーチパートナーまたはデータプロバイダーは、イノベーション・インデックス・A Iに一般的に関係して、または対象インデックスもしくはそのデータにおけるエラー、遺漏もしくは中断に個別に関連して、(過失の有無を問わず)いかなる責任も負うものではありません。

イノベーション・インデックス・AI

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠NISAつみたて枠
  • 世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資します。
  • STOXXグローバルAIインデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指します。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • ファンドは複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制します。

<おすすめの買い方>毎日つみたての設定方法

「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定していただければ自動で投資信託を買付けます。
詳しい手順は以下をご確認ください。

詳細を見る

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:イノベーション・インデックス・AI
投資対象:世界各国の企業の中から、AI関連企業の株式に投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):2.20%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.8195%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。