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S&P500指数の上位10社に集中投資できるインデックスファンド

「Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)」は、S&P500指数を構成する銘柄の中から時価総額の上位10社を厳選した「S&P500トップ10指数」の動きに連動する投資成果をめざすインデックスファンドです。
NISAの成長投資枠でも活用いただける当ファンドの特徴をご紹介します。

Tracersシリーズから集中投資できる投資信託が登場

【動画】トップ10企業への集中投資、どう使う?

  • 日興アセットマネジメントのYouTubeチャンネルにリンクします。
  • 動画内に掲載される各お取引に関する重要事項およびご留意事項は収録日時点のものであり、最新の内容については、本コンテンツ末尾をご参照いただきますようお願い申し上げます。

NISA成長投資枠で100円からのつみたて・スポット投資も可能!

Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。
  • 「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行ないません。
  • 当ファンドはマネックスポイント取得の対象外です。

米国を代表する10社で構成される「S&P500トップ10指数」

S&P500指数の時価総額上位10社が投資対象

米国株式の代表的な指数であるS&P500指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成されるのが、2023年7月にS&P社が開発・算出開始したS&P500トップ10指数です。
当ファンドは、このS&P500トップ10指数※1に連動する投資成果をめざして誕生した世界初※2のインデックスファンドです。

  1. S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)。公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算します。
  2. 当初の有価証券届出書提出日(2024年4月30日)現在、公募ファンドおよびETF(上場投資信託)を対象
    (出所:S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社)
ピラミッド構造のイラスト:ピラミッド型上部が、時価総額上位10社の株式(S&P500トップ10指数の構成銘柄11銘柄(2024年6月末現在))。※1社で複数の銘柄が上場している場合や、スピンオフ(分離・独立)などの理由から、構成銘柄数が10を超えることがあります。ピラミッド型下部が、S&P500指数の構成銘柄約500銘柄。
信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

米国をリードする有名企業に手軽に集中投資

S&P500トップ10指数の構成銘柄には、世界最大の株式市場である米国において高く評価されている、日本人の多くにも知られた企業が名を連ねています。
S&P500指数の約500銘柄に対して、10社に集中投資をしているのがこの指数の特徴であり、それは指数を構成する一つ一つの銘柄からの影響をより受けやすいことを意味します。

マイクロソフト:19.6%、エヌビディア:17.9%、アップル:17.9%、アマゾン・ドット・コム:10.4%、メタ・プラットフォームズ:6.5%、アルファベット:10.6%(クラスA 6.3%、クラスC 5.3%)、バークシャー・ハサウェイ:4.3%、イーライリリー:4.3%、ブロードコム:4.1%、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニー:3.4%
S&P500トップ10指数の構成銘柄(2024年6月末現在)
  • 「アルファベット(クラスA)」は議決権が付与された株式、「アルファベット(クラスC)」は議決権が付与されていない株式です。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。
  • 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。
  • 上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。

時代の脚光を浴びる業種に集中

S&P500トップ10指数では、構成銘柄が絞り込まれた結果、業種にも偏りが生じやすくなります。
2024年6月末現在では、情報技術セクターが全体の50%超を占めていますが、S&P500指数と比べると、幅広い業種を網羅しているわけではなく、特定の業種への集中度合いが高いことが分かります。

S&P500トップ10指数:情報技術:59.5%、コミュニケーション・サービス:18.1%、一般消費財・サービス:10.4%、金融:7.8%、ヘルスケア:4.3%
S&P500指数:情報技術:32.4%、金融:12.4%、ヘルスケア:11.7%、一般消費財・サービス:10.0%、コミュニケーション・サービス:9.3%、資本財・サービス:8.1%、生活必需品:5.8%、エネルギー:3.6%、公益事業:2.3%、不動産:2.2%、素材:2.2%
業種別構成比率(2024年6月末現在)

業種名は世界産業分類基準(GICS)のセクター分類に基づきます。四捨五入の関係で合計が100%とならない場合があります。

信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

相対的に堅調に推移してきた「S&P500トップ10指数」

米国だけでなく、世界でも存在感を示す10社を対象とするS&P500トップ10指数は、相対的に堅調な推移を遂げてきました。
集中度合いが高まることで、特定の銘柄の影響を受けやすくなるため、相対的なリスク・リターンはS&P500指数よりも大きくなりやすいといえます。

S&P500トップ10指数の推移グラフ:S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)932、S&P500指数(税引後配当込み、円換算ベース)528
S&P500トップ10指数の推移(期間:2014年1月6日~2024年6月28日)
S&P500トップ10指数のリスク・リターン:S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)のリスク約20%、リターン約25%。S&P500指数(税引後配当込み、円換算ベース)のリスク約17%、リターン約18%。
S&P500トップ10指数のリスク・リターン(期間:2014年1月末~2024年6月末現在)
  • 各指数は、公表指数をもとに日興アセットマネジメントが円換算したものです。S&P500トップ10指数(税引後配当込み、米ドルベース)の算出開始日は2023年7月14日です。なお、算出開始日以前のデータは、算出開始日における算出要領に基づき当該指数の開発元が試算した値であり、指数の実際のパフォーマンスではありません。ベンチマーク「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」はあくまで参考情報であり、当ファンドの運用実績ではありません。参考として掲載したS&P500指数は、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。

市場の評価に応じて変わり続ける投資企業

S&P500指数の中から選ばれるS&P500トップ10指数の構成企業10社は、年に1回見直しがされます。
見直しがされるタイミングで時価総額が大きい企業(≒市場で高く評価されている企業)が選定されることから、S&P500トップ10指数をベンチマークとするインデックスファンドは、その時々の時代を象徴する企業の株価の動きを継続的に捉え続ける投資を体現できるものだといえます。

S&P500指数から選定:米国大企業の中でも時価総額が大きい10社
年に1回中身を見直し:毎年6月に構成銘柄の定期見直しを実施
年4回、構成比率を調整:S&P500指数での比率にあわせて反映
(出所)日興アセットマネジメント販売用資料(2024年8月時点)

Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。
  • 「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果をめざします。
  • 原則として、為替ヘッジは行ないません。
  • 当ファンドはマネックスポイント取得の対象外です。

パッシブファンドシリーズ「Tracers」で資産運用!

Tracers(トレイサーズ)は、あらかじめ決めたルールで運用するパッシブファンドシリーズ※。インデックスファンドだけでもない、個性豊かな投資信託を揃えています。
インターネット取引を前提に設計することでコストを抑えたファンドを資産運用にご活用ください。

日興アセットマネジメント独自の考えに基づく分類であり、一般的な分類とは異なる場合があります。

銘柄名 投資対象資産
Tracers S&P500配当貴族インデックス(米国株式) 米国株式
Tracers S&P500ゴールドプラス 米国株式、金
Tracers 日経平均高配当株50インデックス(奇数月分配型) 日本株式
Tracers MSCI オール・カントリー・インデックス(全世界株式) 世界株式
Tracers グローバル2倍株(地球コンプリート) 世界株式
Tracers グローバル3分法(おとなのバランス) 世界株式、REIT、債券

<おすすめの買い方>毎日つみたての設定方法

「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定していただければ自動で投資信託を買付けます。
詳しい手順は以下をご確認ください。

詳細を見る

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:Tracers S&P500トップ10インデックス(米国株式)
投資対象:米国の金融商品取引所に上場している株式などを主要投資対象とします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):取扱いなし

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.10725%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。