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ハイリスク・ハイリターンで米国株での運用成果を目指すNISA対応投信とは?

「米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ(愛称:GeoMax)」を2024年9月6日より取扱いを開始いたしました。投資対象は米国株式で、高いリスクを取ってその分高いリターンを目指すハイリスク・ハイリターンの投資信託です。NISAの成長投資枠でも投資が可能です。

本ファンドは高いリスクを取って高いリターンを狙う投資信託のため、株式投資に不慣れな投資家や、リスク許容度の低い投資家、効率的な運用や低リスクな商品をお求めのお客様にはおすすめしません。

「米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ(愛称:GeoMax)」とは?

米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ(愛称:GeoMax)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主として米国の金融商品取引所に上場している株式、米国株式を投資対象とする上場投資信託受益証券(ETF)に投資します。
  • 投資効率(リスクあたりのリターンの大きさ)よりも長期的なリターンの最大化を優先して運用を行います。
  • 複数の銘柄に分散投資する投資信託でありながら、成長性のある株式への個別銘柄投資に似た値動きで、ハイリスク・ハイリターンを目指すファンドです。
  • 長期的なリターンの最大化を目的として、投資戦略(計量モデルを含む)の継続的な改良を行います。
  • 為替ヘッジは行いません。

ご注意

GeoMaxは、一般的な株式投資信託と比較して価格変動リスクが大きいため、株式の個別銘柄への投資経験がある等、リスク許容度の高い投資家向けの投資信託です。投資にあたっては、分散投資への配慮を含め、リスク資産への投資にかかる事項について十分にご留意ください。

株式投資に不慣れな投資家や、リスク許容度の低い投資家、効率的な運用や低リスクな商品をお求めのお客様にはおすすめしません。

「GeoMax」の特徴

株式会社sustenキャピタル・マネジメントのYouTubeチャンネルにリンクします。

よりアグレッシブに、より高く

「GeoMax」は、NISAの魅力を最大限に引き出すために設計された「パワー系投信」です。
主として米国に上場する株式の中から、運用会社独自の投資戦略に基づき、時価総額に関係なくハイリスク・ハイリターンな特性を持つ銘柄を厳選して投資を行い、長期的なリターンの最大化のみを目指します。

2023年9月に運用を開始して以降、日次の騰落率はS&P500指数に対して1.5倍以上の振れ幅を計測(ナスダック100指数に対しては1.3倍以上(※))しています。
市場全体の不調時にはインデックス投資よりも大きく下落しやすいですが、市場全体が好調時には、インデックス投資よりも大きく上昇しやすい傾向にあります。

NISAの生涯非課税限度額1,800万円という限られた非課税投資枠の中で、長期的に獲得できるリターンを最大限に追求できるよう設計された、積極的な投資家のための投資信託です。

株式会社sustenキャピタル・マネジメントのプレスリリースより引用。sustenキャピタル・マネジメントの計算に基づくファンドの日次リターンのβ値。S&P500、ナスダック100ともにトータルリターン指数を使用。2024年8月19日現在。

パワー系投信とは

次の2つの特徴〈①一般的なアクティブファンドのようにリスク(トラッキング・エラー)の大きさに制約を設けず、より高い長期的リターンの獲得を目指す。②デリバティブ取引をヘッジ目的以外に使用しない。〉を持つ投資信託のことを指します。価格変動率(変動リスク)が一般的なインデックス投資よりも大きい傾向を持つため、リスク許容度の低い方または想定投資期間が短い方には適していません。

長期のシミュレーションおよび実績値
(出所)sustenキャピタル・マネジメント プレスリリース

リスクをいとわずハイリターンの実現を目指すファンド

進化する投資戦略

無期限化されたNISAの可能性を最大活用するには、長期で投資を継続することが大切です。
「GeoMax」は長期的に陳腐化しないよう、特定のセクターやテーマに固定的に投資せず、投信内で機動的に銘柄を入れ替えます(※)。
さらに継続的に戦略をバージョンアップしていくことで、長く保有していただけるように工夫しています。

株式会社sustenキャピタル・マネジメントのプレスリリースより引用。「GeoMax」は、「マグニフィセント・セブン」等と称される大型ハイテク企業や、人気の高い業種・テーマに関連する企業(例:半導体関連)など、特定の銘柄群に固定的に投資することはありません。セクターやテーマ、時価総額の大きさに関係なく、常に長期的なリターンを最大化するために独自の視点で組入銘柄を見直しします。NISAで「GeoMax」を活用いただくことで、非課税のメリットを享受しながら、長期リターン最大化のための機動的な投資を実践していただくことが可能です。

当ファンドに毎日積立投資をした場合のシミュレーション

期間:2023年9月6日から2024年8月19日

出所:sustenキャピタル・マネジメント作成。

sustenキャピタル・マネジメントの計算に基づくファンド設定日より毎日3,000円を投資していた場合のシミュレーション。

上記は、設定日以降の過去の実績をもとに算出したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

(出所)sustenキャピタル・マネジメント作成

「長期的なリターンの最大化」という変わらない目的

投資効率(リスクあたりのリターンの大きさ)よりも長期的なリターンの最大化を優先して運用を行います。
主に米国に上場する株式の中から、ハイリスク・ハイリターンな特性を持つ銘柄を厳選します。
投資戦略は今後の研究開発により進化(後述)しますが、GeoMaxの「長期的なリターンの最大化」という投資目的が変わることはありません。

投資戦略の継続的な改良

sustenキャピタル・マネジメント独自の投資戦略に基づき投資します。
投資戦略(計量モデルを含む)の継続的な改良を行うことで、「長期的なリターンの最大化」という変わらぬゴールを、より良い戦略で実現していくことを目指します。
コンセプトや投資戦略の詳細については、「米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ」の専用サイト(株式会社sustenキャピタル・マネジメントのウェブサイトへ遷移します。)にてご覧いただけます。

sustenキャピタル・マネジメントとは

株式会社sustenキャピタル・マネジメントは『誰もが安心して暮らせるsustainableな社会の実現』というビジョンの下、2019年に設立されたクオンツ運用を手掛ける運用会社です。
「日本の資産運用サービスの高コスト体質」、「環境・福祉と金融システムの分断」、2つの課題解決に向けた、家族や友人にすすめられる投資運用サービスの創出をミッションとしています。
2021年には資産運用の自動化サービスの提供を開始し、2024年からの新NISAにも完全対応する等、サービスのアップデートを継続しています。
当ファンドは2023年9月より運用を開始した同社初のお客様ご自身で買付が可能な投資信託であり、同社が得意とする計量運用に基づく投資戦略により、長期的なリターンの最大化を目指します。

NISA制度(成長投資枠)も利用できます

このたび取扱いを開始するファンドは、NISA制度の「成長投資枠」の対象ファンドです。
NISA制度の非課税の恩恵を受けながら資産形成を始めることができます。

ファンド名特定口座/
一般口座
NISA
つみたて投資枠成長投資枠
米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ
(愛称:GeoMax)
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証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

[NISA口座開設・維持費は無料]

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:米国株式アグレッシブ・ポートフォリオ(愛称:GeoMax)
投資対象:主として米国の金融商品取引所に上場している株式、米国株式を投資対象とする上場投資信託受益証券(ETF)に投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して0.88%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。