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日本円での買付も!10月以降も米国株買付時の為替手数料が0銭!

マネックス証券では、米国株取引における円→米ドルの為替手数料は0銭(無料)としています。
ポイントを3つにまとめておりますので、ぜひご確認ください。

米国株取引における円→米ドルの為替手数料が無料!

マネックス証券では、米国株をお買付いただく場合 ①お持ちの米ドルを使用してご注文 ②お持ちの日本円を使用してご注文(当社では円貨決済と呼びます。事前の設定が必要です。)の2つの方法がございます。
どちらの方法でも米国株取引における円→米ドルの為替手数料は無料です。(その他の為替取引については通常の為替手数料が適用されます。)
為替手数料は、為替変動などを考慮して定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2024年12月を予定しております。

マネックス証券では、米国株取引における為替手数料について2019年7月8日より無料を継続しておりますが、次回の見直しの結果、有料になる場合もございます。

2024年10月以降も米ドル為替手数料(買付時)は無料!

円→米ドル 0銭(無料)

米国株を100万円分買付した場合の為替手数料

1米ドルあたり20銭の為替手数料がかかると・・・約1,398円
1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかると・・・約1,748円
マネックス証券の為替手数料:0円(無料)

1米ドル143円で算出

売却時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。

日本円から買付する場合(円貨決済)の為替手数料も無料!

米国株取引に用いられる通貨は米ドルのため、買付には通常円→米ドルへの両替が必要です。
そのため「米ドルを持っていない」「米ドルに両替するのが面倒」とお取引を諦めた方、「米国株買付時に自動で円→米ドルに両替されるようにしたい」とお考えの方もいらっしゃるかと思います。

マネックス証券では、事前に米ドルへ両替をしなくても日本円をご準備いただくだけで米国株をお買付いただくことが可能です。この場合も円→ドルの為替手数料は無料です。

日本円での米国株買付(円貨決済)における為替手数料が無料なのは、主要ネット証券ではマネックス証券のみ(※)です。是非この機会にご利用ください。

2024年9月25日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、au カブコム証券、SBI 証券、 松井証券、楽天証券、マネックス証券を指します。

0銭(無料)

日本円で米国株をお買付いただくには、注文画面でご選択いただくのではなく、外国株管理サイトで事前の設定が必要です。

日本円を使用した米国株買付(円貨決済)の特徴

  1. 米ドルのご準備が不要

    米ドルを持っていなくても日本円をご準備いただくだけで米国株をお買付いただくことが可能です。

  2. 必要な金額だけ自動で円→米ドルに両替できる

    米国株の買い注文を行い約定した場合、お客様の代わりにマネックス証券が、米国株の買付に要した金額の日本円を米ドルへ両替(為替振替)します。
    そのため、お客様自身で米ドルをご用意(円→米ドルへの両替)いただく必要はなく、日本株をお取引いただくのと同じように、米国株もお買付いただけます。

    米ドル預り金と円貨預り金の両方があった場合、米ドルから使われ、不足分が円貨預り金から充当されます。

  3. いつでもお取引が可能

    日本円を使用した米国株買付(円貨決済)をご利用いただくには、事前に2つのSTEPが必要です。

    1. ① 円貨決済に充てる日本円を証券総合取引口座から外国株取引口座(外国株管理サイト)へ資金移動
    2. ② 外国株管理サイトでの設定

    こちらの2STEPを実施しておけば、資金移動させた日本円資金の範囲内でいつでも米国株のお買付が可能です。

当社では、日本円を使用して米国株をお買付いただくことを「円貨決済」と記載しています。「円貨決済」は、売却時とNISAでのお取引(買付時・売付時)ではご利用いただくことができません。

「米国株取引」のよくある質問をピックアップ!

為替手数料無料で米国株を買付するには何か手続きが必要ですか?

外国株取引口座を既に開設されている場合、お客様に行っていただく手続きはございません。

①米ドルを使用したご注文 ②日本円を使用したご注文 どちらの注文方法でも、米国株取引における円→米ドルの為替手数料無料が適用されます。

日本円から米ドルへの両替(為替振替)を行った場合や円貨決済を行った場合の為替レートは、外国株管理サイトの「口座情報」 > 「取引履歴」画面でご確認いただけます。

米国株の注文画面に慣れません。他にいい方法はありませんか?

日本株の注文画面と同じデザインで米国株の注文をかんたんに出すことができる「米国株かんたん注文」がおすすめです。
PCおよびスマートフォンの両方に対応しており、投資情報の銘柄詳細やマーケットボードなどの画面からもご利用いただくことができます。

日本株注文画面
スタンダード注文 買い注文画面
米国株かんたん注文画面(PC)
米国株かんたん注文画面
米国株かんたん注文画面
(スマートフォン)
米国株かんたん注文画面

米ドルでの注文と日本円での注文どちらがおすすめですか?

既に米ドルをお持ちの方や為替動向を見て、円高の時に米ドルをまとめて調達しておきたい方には「米ドルでの注文」がおすすめです。
米国株買付の都度米ドルを用意するのが面倒だという方や、必要金額を自動で円→米ドルへ両替したい方、急遽その日に米国株を買付したい場合には「日本円での注文」がおすすめです。

以下に「米ドルでの注文」「日本円での注文」それぞれのメリット・デメリットをまとめましたので、どちらがお客様のご意向にあっているかご確認ください。

米ドルでの注文 日本円での注文
メリット
  • 既に米ドルをお持ちの場合、お持ちの米ドルで買付が可能
  • 為替動向を見て、予め米ドルの用意が可能
  • 米ドルのご用意(円→米ドルへの両替)が不要
  • 急遽米国株を買付したい場合当日の発注が可能(※手動連携の場合)
  • 必要金額を自動で円→米ドルへ両替可能
デメリット
  • 事前に米ドルのご用意(円→米ドルへの両替)が必要
  • 14:30を過ぎて両替した米ドルは当日の発注に使用できない
  • 約定金額によって事前に両替した米ドルが余る可能性がある
  • 為替動向を見て、円→米ドルへ両替いただくことはできない
  • 事前に円貨決済の設定(手動連携又は自動連携)が必要
  • NISAではご利用いただけない

入金から取引までの流れ

「step1 入金」銀行(円)→証券総合取引口座(円)「定期自動入金サービス」を活用すれば本STEPを省略可能!、「step2 資金振替」証券総合取引口座(円)→外国株取引口座(円)、「step3 両替」外国株取引口座	(円→ドル)「円貨決済(自動連携)」を活用すれば本STEPを省略可能!

「step1 入金」銀行(円)→証券総合取引口座(円)「定期自動入金サービス」を活用すれば本STEPを省略可能!、「step2 資金振替」証券総合取引口座(円)→外国株取引口座(円)、「step3 両替」外国株取引口座	(円→ドル)「円貨決済(自動連携)」を活用すれば本STEPを省略可能!

STEP1

銀行からの入金指示

マネックス証券では、「即時入金サービス」「定期自動入金サービス」「銀行振込」等、様々な入出金の方法がございます。お客様に合った入金方法をお選びください。
なお、「定期自動入金サービス」をご利用いただくと、毎月1回、ご指定の金融機関から指定金額を証券総合取引口座に自動的に入金でき、入金指示の手間を省くことができます。

入出金サービスを見る

STEP2

外国株取引口座への資金移動

証券総合取引口座へ入金いただいた後、外国株取引口座に資金を移動していただく必要がございます。
以下のボタンより、資金の移動が行えます。

STEP3

米ドルへの両替(円→米ドル)

円貨決済サービスをご利用の場合は、本STEPは不要です!

外国株取引口座に移動させた日本円の資金を、米ドルに両替していただく必要がございます。
米国株・中国株の専用ページ「管理サイト」へ移動していただき、「振替」タブの為替振替から、日本円を米ドルに両替してください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。