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NISAで最大2.1%還元!投資スタイルで選ぶクレカ積立!

マネックス証券では、投資信託のクレカ積立が可能なカードは、「マネックスカード」「dカード」「dカード GOLD」の3つがございます。それぞれのカードのクレカ積立時のポイント還元率や、どのようなお客様に適しているかを本コンテンツで解説しております。後半ではクレカ積立によるポイント還元とあわせて、さらにお得になる投信保有ポイントと、「マネックスの全力NISAシリーズ」をご紹介します。

【NISAで最大2.1%ポイント還元】dカード GOLDで投信積立

【NISAで沢山積立したい人にオススメ】dカード GOLDのクレカ積立

dカード GOLDのクレカ積立は、課税口座の場合、毎月の積立額に対して最大1.1%のdポイントが還元されます。NISAでの積立では、一律1.1%のポイント還元がされます。そのため、NISA口座でまとまった金額で毎月積立をしたい方にオススメの積立方法になります。またドコモ回線の「eximo ポイ活」をご契約の方はdカード GOLDでの積立額に対する還元率が1.0%アップし、最大2.1%のポイント還元がされます。

NISA口座と課税口座の表。NISA口座の通常進呈分は、積立額5万円以下、5万円超~7万円以下、7万円超~10万円以下で1.1%。NISA口座のeximoポイ活進呈分は、積立額5万円以下、5万円超~7万円以下、7万円超~10万円以下で1.0%。NISA口座の還元率は、積立額5万円以下、5万円超~7万円以下、7万円超~10万円以下で6.0%※1。課税口座の通常進呈分は、積立額5万円以下で1.1%。5万円超~7万円以下で0.6%。7万円超~10万円以下で0.2%。課税口座のeximoポイ活進呈分は、積立額5万円以下、5万円超~7万円以下、7万円超~10万円以下で1.0%。課税口座の還元率は、積立額5万円以下、5万円超~7万円以下、7万円超~10万円以下で3.0%※2。
  1. <NISA口座の還元ポイントの計算方法>
    通常還元分が100円につき1ポイント、さらに1,000円ごとに1ポイントたまり、eximo ポイ活進呈分が100円ごとに1ポイントたまります。
  2. <課税口座の還元ポイントの計算方法>
    「5万円以下」の場合:通常還元分が100円につき1ポイント、さらに1,000円ごとに1ポイントたまり、eximo ポイ活進呈分が100円ごとに1ポイントたまります。「5万円超7万円以下」の場合:通常還元分が1,000円ごとに6ポイント、eximo ポイ活進呈分が100円ごとに1ポイントたまります。「7万円超10万円以下」の場合:通常還元分が1,000円ごとに2ポイント、eximo ポイ活進呈分が100円ごとに1ポイントたまります。
  • 「eximo ポイ活進呈分」は「eximo ポイ活」をご契約の方へのdカード積立の特典となり、毎月の積立額に応じてたまるポイントが1.0%上乗せされます。「eximo ポイ活」の詳細についてはこちら(NTTドコモのウェブサイトに遷移します)。
  • dカードでショッピングでたまるポイント(利用額100円税込につき1ポイント)は進呈対象外です。
  • dカード積立のご利用額は、dカード GOLD年間ご利用額特典の累計対象外です。

ご注意

dカード、dカード GOLDのクレジットカード番号の冒頭4桁が、[4363]、[5344]、[5365]のいずれかから始まるdカード

家族カードはご利用いただけません。dカードの場合、一度お申込みを受け付けますが家族カードであることが判明した場合はお申込みを取消いたします。取消のあった場合はメッセージボードにてご案内いたします。

スタンダードカードで最大1.1%ポイント還元のクレカ積立

【少額から積立をしたい人にオススメ】マネックスカード・dカード

他の証券会社の多くが0.5%から1.0%の還元率を提供している中で、マネックス証券のクレカ積立は、積立額に応じて1.1%のポイントが還元されます。(※1)そのため、マネックス証券のクレカ積立は、クレジットカード初心者で、投資信託の積立を少ない金額からコツコツ始めたいという方にオススメです。

主要ネット証券5社のスタンダードカードによるクレカ積立のポイント還元率の比較
主要ネット証券5社のスタンダードカードによるクレカ積立のポイント還元率の比較

出所:2024年10月15日。マネックス証券調べ。クレカ積立を提供しているネット証券のスタンダードカードでクレカ積立をした場合の還元率を記載しております。(auカブコム証券、SBI証券、楽天証券、松井証券)

  1. 買付金額は銘柄毎ではなく、毎月のクレカ積立額の合算になります。
  2. 申込みは原則1,000円以上1円単位、毎月100,000円までです。
  3. ポイント還元率は、積立金額が
    「5万円以下」の場合:1,000円ごとに1ポイント、さらにご利用100円につき1ポイントがたまります。
    「5万円超7万円以下」の場合:1,000円ごとに6ポイントがたまります。
    「7万円超10万円以下」の場合:1,000円ごとに2ポイントがたまります。

クレカ積立だけじゃない!業界最大の投信保有ポイント付与率※

マネックス証券では投資信託を保有しているだけで、毎月、マネックスポイントが「投信保有ポイント」としてたまります。2024年10月保有分より投資信託の特定銘柄について、投信保有ポイントのポイント付与率を最大0.26%(年率)に大幅にアップします。
最大ポイント付与率0.26%は、クレカ積立サービスを提供しているネット証券の中では最大()です。

2024年10月15日時点。マネックス証券調べ。クレカ積立サービスを提供しているネット証券
(SBI証券、楽天証券、auカブコム証券、マネックス証券)

投資信託を持っているだけで → 投信月内の平均残高かける最大0.26%(年率)毎月、ポイント(月割分)がたまります。※2024年10月保有分より投資信託の特定銘柄が対象
  • 一部銘柄および一部口座での保有分はポイント獲得の対象外です。
  • 銘柄により付与率が異なります。
  • ポイント付与率および対象ファンドは変更する場合がございます。
  • 詳細は、投信保有ポイントよりご確認ください。

【投資信託保有時のポイント計算例】

付与率が0.26%(年率)の投資信託を月中平均で200万円保有していた場合

200万円 × 0.26% ÷ 12 = 433.33ポイント

1ポイント1円相当の計算のため、433.33ポイント切上げで434ポイント/月 獲得

以下は「投信保有ポイント」付与の対象外です。

  • MRF
  • 公社債投資信託
  • 投資一任口座で保有する投資信託
  • iDeCoで保有する投資信託
  • マネープールファンド
  • その他、一部の投資信託 詳しくはこちら

dアカウント連携で投信保有ポイントをdポイントで受け取る

投信保有ポイントは、通常マネックスポイントでたまりますが、dアカウント連携でお客様の証券総合取引口座とdアカウントを紐づけることで、投資信託の保有残高に対し最大0.26%の投信保有ポイントはdポイントとして付与され、投資信託の購入に使うことができます。普段から、dポイントを多く利用されるお客様に便利な機能となっております。

dアカウント連携

対象口座

以下を除く口座がdアカウント連携の対象となります。

  1. イオン銀行、SBI新生銀行の仲介口座
  2. 法人口座

ジュニアNISA取引口座(ジュニアNISA・課税未成年者口座)ではご利用いただけないため、証券総合取引口座でdアカウントを連携してください。

マネックスの全力NISAシリーズ

みなさまの資産形成を全力で応援する「マネックスの全力NISAシリーズ」を実施中!

NISAでコツコツ資産形成!投信つみたて継続キャンペーン 毎月最大2,000ポイント!NISAでポイントザクザクプログラム

マネックス証券のクレカ積立

dカード積立

dポイント最大1.1%ポイント還元!『dカード積立』

投資信託の積立をdカードで行うことができます。

  • ✓ 毎月の積立額に対して最大1.1%のdポイントを還元

dカード積立

あらかじめ基本情報、
お申込み条件を必ずご確認の上、
お申込みください。

新しいdカードを申込む

NTTドコモのページを表示します。

マネックスカード積立

マネックスポイントが貯まる新たなスタイル マネックスカード 投信つみたてのカード決済で最大1.1%ポイント還元 カード発行:アプラス

投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。

  • ✓ 毎月の積立額に対して最大1.1%のマネックスポイントを還元(1.1%は5万円まで)
  • ✓ ショッピングのご利用金額に応じて1.0%のマネックスポイントを還元
  • ✓ 即時出金サービスが月5回まで実質無料(キャッシュバック)

マネックスカード積立

あらかじめ基本情報、
お申込み条件を必ずご確認の上、
お申込みください。

マネックスカードを申込む

アプラスのページを表示します。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項
当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。