2024年12月4日よりiFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし 銘柄コード：2840）、（為替ヘッジあり 銘柄コード：2841）の信託報酬率がNASDAQ100に連動する国内上場ETFの中で最低水準（※）の年率0.11％（税込）へ引き下げられます。
驚異的なパフォーマンスを実現してきた世界のイノベーションを牽引するハイテク銘柄への投資で米国のダイナミズムをその手に！
※2024年11月27日現在 大和アセットマネジメント調べ
高成長が期待できるハイテク企業にまとめて投資
1．驚異的なパフォーマンスを実現してきたNASDAQ100
NASDAQ100は1999年3月末から約11倍に成長（2024年9月末）
- NASDAQ100：1999年3月末～2024年9月末。1999年3月末を100として指数化。トータルリターン、米ドルベース
- 上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
2．世界のイノベーションを創出するハイテク企業が勢揃い
世界が注目するプラットフォーマーが集結
- 業種名は、原則としてS&PとMSCI Inc.が共同で作成した世界産業分類基準（GICS）によるものです。
- 四捨五入の関係で比率の合計が100％にならない場合があります。
（出所）Nasdaq, Inc.のデータより大和アセットマネジメント作成
3．ビッグテックを黎明期から育ててきたNASDAQ100
イノベーションへの挑戦を続け大きく成長
※上記は過去の実績を示したものであり、当ファンドの将来の成果を示唆・保証するものではありません。
（出所）ブルームバーグ、Nasdaq, Inc.より大和アセットマネジメント作成
iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし/為替ヘッジあり）に関する主な変更事項
▶信託報酬率の引き下げ
2024年12月4日から運営管理費用削減により運用成果の向上を図るため、信託報酬率を年率0.22％（税込）から年率0.11％（税込）へ引き下げます。
これによりNASDAQ100に連動する国内上場ETFの中で最低水準（※1）の信託報酬率となります。
▶受益権分割
投資家の利便性向上を図るため、2024年12月20日を効力発生日として、以下の比率で受益権が分割されます。
- 2840 iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)：1口を16口に分割
- 2841 iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)： 1口を10口に分割
受益権の分割により最小の売買金額が引き下げれらます。
▶最小売買単位1口の買付に必要な金額
〇受益権分割前（権利付最終売買日12月17日まで）
- 2840 iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）約30,000円が必要
- 2841 iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）約13,000円が必要
〇受益権分割後（権利落ち日12月18日以降）
- 2840 iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）約1,900円で買付可能！（※2）
- 2841 iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）約1,300円で買付可能！（※2）
- 2024年11月27日現在 大和アセットマネジメント調べ
- 2024年11月15日終値を基に仮定したものであり、上記の最小売買金額は市況環境によって変動することがあります。上記金額はいずれも売買手数料除く。（大和アセットマネジメント「受益権分割、および信託報酬率等に係る約款変更のお知らせ」より一部引用しマネックス証券作成）
iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）（銘柄コード：2840）
※日証金：貸株注意喚起銘柄
| 連動対象指数 | NASDAQ100指数（配当込み、円ベース） |
|---|---|
| 決算 | 毎年3月、9月の各10日 |
| 委託会社 | 大和アセットマネジメント |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行 |
| 売買単位 | 1口単位 |
| 信託報酬率 | 純資産総額に対して 年率0.11％（税抜0.1％）以内 |
| 上場日 | 2022年2月2日 |
- NASDAQ100指数（配当込み、円ベース）は、Nasdaq, Inc.が算出する「NASDAQ100指数（配当込み、米ドルベース）」を基に大和アセットマネジメントが円換算したもの。
- 上記は全て2024年11月27日現在
iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）（銘柄コード：2841）
※日証金：貸株注意喚起銘柄
| 連動対象指数 | NASDAQ100指数（配当込み、円建て、円ヘッジ） |
|---|---|
| 決算 | 毎年3月、9月の各10日 |
| 委託会社 | 大和アセットマネジメント |
| 受託会社 | 三井住友信託銀行 |
| 売買単位 | 1口単位 |
| 信託報酬率 | 純資産総額に対して 年率0.11%（税抜0.1％）以内 |
| 上場日 | 2022年2月2日 |
- NASDAQ100指数（配当込み、円建て、円ヘッジ）は、「NASDAQ100指数（配当込み、米ドルベース）」をNasdaq, Inc.が 円ヘッジ、円換算したもの。
- 上記は全て2024年11月27日現在
指数について
［iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）・iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）］
iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし／あり）（以下総称して「当ファンド」といいます。）は、Nasdaq, Inc. またはその関連会社（以下、Nasdaq, Inc. およびその関連会社を「株式会社」と総称します。）によって、支援、推奨、販売または販売促進されるものではありません。株式会社は、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。株式会社は、当ファンドの保有者または公衆一般のいかなる者に対しても、一般的な証券投資または特に当ファンドへの投資についての妥当性や、NASDAQ-100 Indexの一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。株式会社と大和アセットマネジメント株式会社との関係は、Nasdaq ®およびNASDAQ-100 Indexの登録商標ならびに株式会社の一定の商号について使用を許諾すること、ならびに、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に、ナスダックが決定、構築および算出を行なうNASDAQ-100 Indexの使用を許諾することに限られます。ナスダックは、NASDAQ-100 Indexの決定、構築および計算に関し、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。株式会社は、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。株式会社は、NASDAQ-100 Indexとそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。株式会社は、NASDAQ-100 Indexまたはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。株式会社は、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行なわず、かつNASDAQ-100 Index ®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。上記に限らず、いかなる場合においても、株式会社は、いかなる逸失利益または特別、付随的、懲罰的、間接的もしくは 派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。
追加的記載事項
●基準価額の動きに関する留意点
当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- 指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
- 運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担
- 株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- 指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- 指数の算出に使用する為替レートと基準価額の算出に使用する為替レートの不一致
- 株価指数先物およびETFと指数の動きの不一致（先物およびETFを利用した場合）
- 株式、株価指数先物取引およびETFの最低取引単位の影響
- 株式、株価指数先物およびETFの流動性低下時における売買対応の影響
- 指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- ● 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- ● 為替変動リスク
- ● カントリー・リスク
- ● その他
- 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 設定・交換のお申し込みにあたって、詳しくは投資信託説明書（交付目論見書） の「投資リスク」をご覧ください。
- 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用（金融商品取引所を通してETFに投資するお客さまの場合）※2024年12月現在
直接的にご負担いただく費用
購入時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産留保額
ありません。
換金時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して上限年率0.11％（税抜0.10％）以内
その他の費用・手数料
- ■ 監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
- ■ 受益権の上場にかかる費用および対象株価指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
［iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）・iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）］
- 商標使用料は信託財産の純資産総額に、年率0.08％の率を乗じて得た額となります。
- 上場にかかる費用は以下となります。
- 年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
- 追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
- 売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- 購入時手数料・換金時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
- 運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
- 手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。また、上場投資信託証券は市場価格により取引されており、費用を表示することができません。
