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【投信保有ポイント付与率0.26%!】第6弾グローバル・フィンテック株式ファンド

マネックス証券では投資信託を保有しているだけで、毎月、dポイントやマネックスポイントが「投信保有ポイント」としてたまります。
最大ポイント付与率は0.26%(年率)で、クレカ積立サービスを提供しているネット証券の中では最大(※)です。

投信保有ポイント付与率0.26%(年率)の対象銘柄について、毎週1銘柄ずつファンドの魅力をご紹介しています。第6弾となる今回は、「グローバル・フィンテック株式ファンド」です。

2024年11月20日時点。マネックス証券調べ。クレカ積立サービスを提供しているネット証券(SBI証券、楽天証券、auカブコム証券、マネックス証券)

投信保有ポイント

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グローバル・フィンテック株式ファンドとは

決済からブロックチェーンまで、「広義のフィンテック」におけるイノベーション企業を、米ARK Invest(以下、ARK)※の調査力を活用して投資します。金融分野に起こる大変革を今から見据える、長期視野のファンドコンセプトです。

アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシー

生活を一変させるイノベーション、フィンテック

近年、目覚ましい発展を遂げるテクノロジー。そのテクノロジーを「お金のやりとり」に持ち込んだのがフィンテックです。単なる支払いや送金の枠を超え、ブロックチェーンやAI(人工知能)との融合などによる革新的な商品・サービスも続々と誕生し始めており、生活を一変させるイノベーションとして注目を集めています。

FinTech フィンテック/お金のデジタル化
出所:日興アセットマネジメント提供資料

フィンテック拡大のドライバー

従来の金融エコシステムを「破壊」する、デジタルウォレット

決済や資産管理などの金融サービスをスマホなどのアプリを通じて利用できる「デジタルウォレット」のサービスが拡大中です。例えばeコマースでは、スムーズな決済や送金などが不可欠であり、フィンテックはこうしたサービスを支えるインフラとしても活躍しています。

デジタルウォレットで様々なサービスにアクセス可能に
出所:日興アセットマネジメント提供資料

近年、膨大なユーザーを有するデジタルウォレットのプロバイダーは、その顧客基盤を活かし、顧客とデジタルウォレットを直接的につなぐ自前の決済システムを構築し始めています。

外部システムや従来の複数の金融機関の仲介を排除することで圧縮されたコストは、ユーザーの利便性向上のための開発やサービス強化へと振り分けられ、さらなるユーザーの獲得へつながる、といった好循環も見られているようです。既存の在り方を「破壊」していくデジタルウォレットは、今後もさらなる拡大が見込まれています。

デジタルウォレットで様々なサービスにアクセス可能に

期間:2020年~2030年、2023年以降は予測値。ARKのデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

今後消費の中心は、「デジタルネイティブ」へ

人口動態からも明らかなように、今後、経済活動の中心は現金や書類などに安心感を覚える世代から、ミレニアル世代・Z世代といったネットやモバイルテクノロジーと共に成長してきた「デジタルネイティブ」な世代へと移行していきます。

情報リテラシーに優れたこれら世代に向けたサービスは、今後も続々と誕生すると見込まれており、フィンテック・イノベーションの成長を支える重要なドライバーであると考えられています。

世界の生産年齢人口*の構成:全体の約68%を占めるデジタル世代。所得と消費が拡大するステージへと徐々に移行。

* 生産活動において中核の労働力となり得る人口層(15歳~64歳)

上記では便宜上、1980年以降に生まれた世代を「デジタル世代」としています。
2023年時点。国連「World Population Prospects 2024」のデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

新興国の潜在的なニーズをとらえる、フィンテックのポテンシャル

先進国と異なりインフラや法規制の整備が遅れている新興国では、その分既存のルールなどに縛られにくいという特性が見られます。また、既存のインフラなどが不足しているからこそ、それに頼らずに斬新なアイデアが生まれやすい傾向が見られます。

金融サービスの潜在的な需要とスマートフォン等の普及を背景に、中国やインドではモバイル機器からの決済や送金が先進諸国よりも浸透しています。こうした状況は中南米やアフリカなどの地域にも見られ、新興国でもフィンテックの事業拡大が期待されます。

モバイル決済額の地域別比率(米ドルベース):中国43%、アジア・太平洋(除く中国)17%、北米20%、欧州13%、中南米5%、その他3%

2022年時点。Euromonitor Internationalのデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。四捨五入により合計が100%とならない場合があります。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

ブロックチェーン技術を活用した、新たなデジタルサービスの創出や暗号資産の活用

暗号資産の技術基盤でもあるブロックチェーン技術。インターネット上でつながった複数の参加者で様々な取引記録を共有するため、データの改ざんが困難かつ追跡もできるほか、システムが停止しづらいなどのメリットも有しており、革新的なデジタル技術として注目されています。

代表的な暗号資産であるビットコインは、資産性の評価が進んでおり「デジタルゴールド」とも呼ばれています。金の代替や決済など様々な用途での普及が進むことで、ビットコインの時価総額は今後大きく拡大するという予想もあります。

2030年時点のビットコイン時価総額の予想

2030年の時価総額はARKによるシナリオ別の価格予想に2023年12月時点のビットコイン発行枚数(1,958万枚)を乗じて算出。なお、ビットコインには発行上限(2,100万枚)が定められています。ARK、Blockchain.comなど、信頼できると判断したデータをもとに日興アセットマネジメントが作成。上記は過去のものおよび予想であり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

中長期的に高い成長が見込まれるフィンテック関連企業を見極め、厳選投資

当ファンドではフィンテック関連企業を「決済イノベーション」「ブロックチェーン」「レンディング/資金調達」「リスク分析/セキュリティ管理」「フィンテックで新たなビジネスを創出」といったカテゴリーで捉えていきます。
技術の進展と市場に与えるインパクトを見極め、まだ実現していない製品やサービスの将来性なども含め、テクノロジーのリサーチに特化したARKの視点から銘柄選定を行ないます。

ARKからの助言をもとに、日興アセットマネジメント アメリカズ・インクがポートフォリオを構築します。

当ファンドが着目するフィンテックカテゴリー

「フィンテックカテゴリー」はARKが考える分類です。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

組入上位10銘柄

2024年9月末現在、銘柄数:40銘柄。上記はマザーファンドの状況であり、比率はマザーファンドの純資産総額比です。上記銘柄について、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当ファンドにおける将来の銘柄の組入れまたは売却を示唆・保証するものでもありません。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

基準価格の推移

期間:2016年12月16日(設定日)~2024年10月31日

上記は「グローバル・フィンテック株式ファンド」の基準価額の推移です。
基準価額は信託報酬控除後の1万口当たりの値です。上記は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

破壊的イノベーション専門運用集団 ARK

ARKは「破壊的イノベーション」に特化した2014年創業の米国の運用会社です。2017年8月に日興アセットはARKに一部出資を決定しました。以来、個人投資家の方に向けてはARKとコラボレーションした複数のイノベーション関連の投資信託を作り運用しています。

「ベンチャーキャピタル的な投資を上場株式市場で」という、明快なコンセプト

広範なインデックスへの投資ではイノベーションの大きな成長機会を捉えることができないと考えるARKは、ベンチマークを全く意識しない運用マネージャーです。よって、リサーチと銘柄選定においては、足もとの企業業績やバリュエーション等を評価する一般的な調査手法とは期待値や時間軸も大きく異なります。

ARKの投資コンセプトは、上場株式市場で「ベンチャーキャピタル(VC)※」的な視点で投資機会を捉えるということ。イノベーションによる将来の爆発的な成長を予測し、市場が無視または過小評価している3~5年先の成長機会に着目します。もちろん大企業であっても、まだ財務諸表に現れていない戦略に着目し将来の収益インパクトから成長機会があると判断すれば投資をしていきます。

イノベーション投資を専門とするARKの視点

ベンチャーキャピタルとは、未上場のベンチャー企業に出資し、上場時などに大きなリターンを狙う投資会社のこと。銀行融資が担保と返済能力を重視するのに対し、事業と企業の将来性を精査し、場合によってはコンサルティングなども行なう。

出所:日興アセットマネジメント提供資料

イノベーションこそが成長の源泉

S&P500や全世界株式指数などの上位企業を意識することなく、世の中で起こりつつある様々なイノベーションをリードする企業を探し出し、多くの人が真の価値に気付く前に投資することだけに専念するARK。創業者のキャシー・ウッドの信念は、ファンド設定当初から常に一貫しています。

長期の時間軸だからこそ、変化の正しい側へ
出所:日興アセットマネジメント提供資料

イノベーション投資を「賢く」取り入れる

当ファンドはコンセプト上、相対的に値動きが大きくなる、いわゆる「ハイリスク・ハイリターン」投資となる傾向にあります。フィンテックの大きなポテンシャルやARKの投資コンセプトに共感し、将来の大きな成長の果実を得ようとするならば、そのリスクの大きさや長期の時間軸への納得と覚悟は重要です。

値動きが大きくなりがちなイノベーション投資を「賢く」取り入れる一つの案として提案したいのが、一般的な指数のインデックスファンド、あるいはそれをベンチマークとする株式ファンドをベース資産として保有しつつ、イノベーションファンドを上乗せするという考え方です。長期の資産形成に「イノベーション投資」をぜひ活用してみてください。

イノベーション投資を上乗せして「本気の投資/本気の積立」のかたちを構築:イノベーション投資のファンドなど、長期のメガトレンドに特化し、ベンチマークとしてのインデックスにとらわれないファンドを上乗せとして。+インデックス投資のファンドなど:全世界株式指数、S&P500などのインデックスファンドをベースとして。
出所:日興アセットマネジメント提供資料

ポイント

  • まだ始まったばかり!フィンテックイノベーションのポテンシャル
  • 破壊的イノベーション専門運用集団ARKのゆるぎない信念
  • イノベーション投資を長期の資産形成に

選べる!グローバル・フィンテック株式ファンドのラインナップ

投信保有ポイント0.26%(年率)対象ファンド

グローバル・フィンテック株式ファンド

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 世界の株式の中から主に今後の成長が期待されるフィンテック関連企業の株式を中心に投資を行ないます。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • 「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

投信保有ポイント0.08%(年率)対象ファンド

グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資します。
  • 個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行います。
  • 「グローバル・フィンテック株式ファンド」「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資します。
  • 個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行いません。
  • 年2回、決算を行います。基準価額水準が1万円(1万口当たり)を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行います。
  • 「グローバル・フィンテック株式ファンド」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資します。
  • 個別銘柄の選定において、アーク社の調査力を活用します。
  • 原則として対円での為替ヘッジを行います。
  • 年2回、決算を行います。基準価額水準が1万円(1万口当たり)を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行います。
  • 「グローバル・フィンテック株式ファンド」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

最大付与率0.26%(年率)のファンド

積立設定が可能で、お客様から人気の投資対象・投資テーマをカバーするバラエティに富んだ9本を選定しました。対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。

最大付与率0.26%(年率)の対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。
「ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジあり」、「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)」、「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)」は通常のポイント付与率となりますのでご注意ください。

ファンド名 ポイント付与率(年率)
日経平均高配当利回り株ファンド 0.26%
フィデリティ・米国優良株・ファンド
iTrustインド株式
マネックス・日本成長株ファンド
(愛称:ザ・ファンド@マネックス)
三井住友DS日本バリュー株ファンド
(愛称:黒潮)
ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジなし(※)
スパークス・新・国際優良日本株ファンド
(愛称:厳選投資)
グローバル・フィンテック株式ファンド
ベトナム・ロータス・ファンド
(愛称:ロータス)
  • 最大付与率0.26%(年率)の対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。
  • 「ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジあり」、「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)」、「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」「グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)」は通常のポイント付与率となりますのでご注意ください。

マネックス証券の投信つみたて

マネックス証券で投資信託を始めてみませんか?
マネックス証券の投資信託では少額から投資ができ、購入時手数料が無料のため、投資初心者の方や長期で投資を行う方におすすめです。

100円からはじめられる

ほとんどの投資信託が100円から積立できるので、投資初心者でも気軽にはじめられます。

購入時申込手数料 すべて0円

マネックス証券なら、すべての投資信託の購入時申込手数料が無料(ノーロード)です。

引落手数料無料

定期自動入金を利用すれば、積立に必要な資金を手数料無料でご指定の金融機関口座から引落できます。

マネックス証券のメリットをもっと見る

【課税口座・NISA口座共通】投資信託を積立するには

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情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:グローバル・フィンテック株式ファンド
投資対象:世界の株式の中から主に今後の成長が期待されるフィンテック関連企業の株式を中心に投資を行ないます。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 1.925%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり)
投資対象:世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 1.925%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)
投資対象:世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 1.925%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

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名称:グローバル・フィンテック株式ファンド(為替ヘッジあり・年2回決算型)
投資対象:世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):3.30%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 1.925%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。