FANG+のETF「iFreeETF FANG+（316A）」が2025年1月10日に東京証券取引所に新規上場しました。
「FANG+（ファングプラス）」は、Facebook、Amazon、Netflix、Googleの4社を含む、米国市場を牽引するビッグテック10銘柄に厳選投資できる株価指数です。
圧倒的な市場シェアと新規事業投資による中長期的な成長を期待できます。
FANG+（円ベース）は、10年で約15倍に成長！
期間：2014年9月末～2024年9月末 ※2014年9月末を100として指数化
- 円ベース、配当込み
- 当グラフのFANG＋（配当込み、円ベース）は米ドル建てNYSE FANG+ Index（TR）をブルームバーグで円換算したものを使用
- 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
「FANG+」（ファングプラス）とは
米国を代表するビッグテック10銘柄に均等投資する株価指数
- 2024年9月末時点
- Facebookの現在の社名はMeta Platforms、Googleの持株会社はAlphabet
FANG+の魅力
米国市場を牽引するビッグテック
米国のビッグテック6社は、世界規模で大きな影響力を持ち、過去10年間で約7倍の成長を遂げています。
期間：2014年9月末～2024年9月末 ※2014年9月末を100として指数化
- 米ドルベース、配当なし
- 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
（出所）ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
- *1 ビッグテックはFacebook（Meta Platforms）,Apple,Amazon,Netflix,Microsoft,Google（Alphabet）を時価総額加重平均で指数化
- *2 S&P494はビッグテックを除いたものを時価総額加重平均し指数化
強さの理由① 圧倒的なシェア
世界的な市場シェアの構築が、安定的な収益を生み出す
検索エンジンの世界シェア推移
2015年1月～2024年1月
（出所）StatCounter（Statistaより引用）より大和アセットマネジメント作成
クラウドの世界シェア
2024年第1四半期
（出所）canalys（Statistaより引用）より大和アセットマネジメント作成
SNSの利用者数ランキング（上位10社）
※推計値を含みます 2024年4月時点
単位：億人
（出所）We Are Social; Meltwater（Statistaより引用）より大和アセットマネジメント作成
株式市場の市場規模（2024年9月末時点）
- ラッセル3000（米国市場の約98％）を使用
- 2024年9月末の為替レートで円換算
（出所）ブルームバーグ、JPXより大和アセットマネジメント作成
強さの理由② 新規事業投資
新たな市場の開拓による中長期的な成長期待
研究開発費（2022年）
- 2022年12月末の為替レートで円換算
- 日本は2022年度
単位：兆円
（出所）ブルームバーグ、総務省、National Science Foundationより 大和アセットマネジメント作成
年間買収・投資件数（2017年〜2021年）
単位：件
（出所）各種資料・ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成
iFreeETF FANG+の基本情報
| 銘柄名・証券コード | iFreeETF FANG+（316A） |
|---|---|
| 連動対象指数 | NYSE FANG+ 指数（配当込み、円ベース） |
| 決算 | 毎年6月、12月の各10日 |
| 委託会社 | 大和アセットマネジメント |
| 受託会社 | みずほ信託銀行 |
| 売買単位 | 1口 |
| 信託報酬 | 信託財産の純資産総額に年率0.605％（税抜0.55％）以内を乗じて得た額 |
| 上場日 | 2025年1月10日 |
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NYSE FANG+®指数について
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出所：ICE Data Indices, LLC（以下「ICEデータ」）
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- 当ページではNYSE FANG+指数のことをFANG+といいます。
- 当指数は、四半期（3・6・9・12月）ごとに等金額となるようリバランスを行います。
追加的記載事項
● 基準価額の動きに関する留意点
当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行ないます。ただし、主として次の理由から、基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- （a）指数の構成銘柄のすべてを指数の算出方法どおりに組入れない場合があること
- （b）運用管理費用（信託報酬）、売買委託手数料等の費用負担
- （c）株式売買時の約定価格と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- （d）指数の算出に使用する株価と基準価額の算出に使用する株価の不一致
- （e）指数の算出に使用する為替レートと基準価額の算出に使用する為替レートの不一致
- （f）株価指数先物およびETFと指数の動きの不一致（先物およびETFを利用した場合）
- （g）株式、株価指数先物取引およびETFの最低取引単位の影響
- （h）株式、株価指数先物およびETFの流動性低下時における売買対応の影響
- （i）指数の構成銘柄の入替えおよび指数の算出方法の変更による影響
投資リスク
当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
- ● 株価の変動（価格変動リスク・信用リスク）
- ● 為替変動リスク
- ● カントリー・リスク
- ● 特定の銘柄への集中投資リスク
- ● その他
- 基準価額の動きが指数と完全に一致するものではありません。
- 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
- 設定・交換のお申込みにあたって、詳しくは投資信託説明書（交付目論見書） の「投資リスク」をご覧ください。
- 詳しくは、金融商品取引所で取引をされる際にご利用になる証券会社にお訊ねください。
ETFに係る費用（金融商品取引所を通してETFに投資するお客様の場合）※2025年1月現在
直接的にご負担いただく費用
購入時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
信託財産留保額
ありません。
換金時手数料
販売会社が独自に定めるものとします。
保有期間中に間接的にご負担いただく費用
運用管理費用（信託報酬）
信託財産の純資産総額に年率0.605％（税抜0.55％）以内を乗じて得た額
その他の費用・手数料
監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。
受益権の上場にかかる費用および対象指数の商標の使用料（商標使用料）ならびにこれらにかかる消費税等に相当する金額を、受益者の負担として信託財産から支払うことができます。
商標使用料は、日々の純資産総額に年率0.04％を乗じて得た額となります。ただし、年間150万円を下回る場合は150万円となります。
上場にかかる費用は以下となります。
- 年間上場料：毎年末の純資産総額に対して、最大0.00825％（税抜0.0075％）
- 追加上場料：追加上場時の増加額（毎年末の純資産総額について、新規上場時および新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額）に対して、0.00825％（税抜0.0075％）
売買委託手数料などの「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
購入時手数料・換金時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせください。
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