「ROBOPROファンド」はAIによる将来予測を活用し、先行性の高いマーケットデータをもとに、8つの投資資産を対象として組入比率を決定します。原則毎月リバランスに加え、相場急変時には臨時のリバランスも行います。リバランス時には、人の手を介さずに相場状況に応じてダイナミックに投資配分を変更してリターンを追求します。
機動的な資産配分が生み出す良好なパフォーマンス
ROBOPROファンドでは、AIを用いてコロナショック前後の相場等を予測した実績があるロボアドバイザー「ROBOPRO」の運用戦略を活用しています。
AIによる将来予測を活かすため、原則月に一度リバランスを行います。一般的なロボアドバイザーに比べて、かなりダイナミックなリバランスを行います。
また、相場急変時には、AIのシグナルに沿って臨時のリバランスを実施することで、好パフォーマンスの実現を目指します。

(出所)左図、FOLIO作成。右図、FOLIOのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成。
- 期間:2020年1月~2024年11月
- ROBOPRO戦略:株式会社FOLIOによる投資一任取引サービス「ROBOPRO(ロボアドバイザー)」における資産配分推移(2020年1月15日(サービス開始日)~2023年12月27日まで)と、当ファンドにおける資産配分推移(2023年12月28日(設定日)~2024年11月時点まで)を繋ぎ合わせたものです。
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料
ご注意
当資料における「ROBOPRO戦略」のパフォーマンスは、以下の①と②を繋ぎ合わせて算出しています。
- ① ROBOPRO(ロボアドバイザー):最適ポートフォリオの円換算ベース(運用にかかる費用及び税金は考慮せず)を基に信託報酬相当(年率1.562%(税込))のコストを控除して計算したもの。(期間:2020年1月15日〜2023年12月27日)
- ② ROBOPROファンド:信託報酬控除後の実績パフォーマンス(期間:2023年12月28日以降)

(出所)BloomBergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成
- 期間:2023年12月28日~2024年11月14日
- ROBOPROファンドの設定日(2023年12月28日)を100として指数化
- 世界株式指数:MSCI ACWI Gross Total Return USD Index(円換算)
- 上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料
ROBOPROファンド
- 世界の取引所に上場しているETFに投資することにより、実質的に世界の株式、債券、リートおよびコモディティに分散投資します。
- ETFの選定は、流動性やコスト等を勘案して行います。また、流動性やコスト等の条件により、上場投資証券(ETN)に投資を行う場合があります。
- 各資産の配分にあたっては、マーケットデータ等の分析に加え、対象資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値を考慮し配分比率を決定します。配分比率の見直しは、原則として1ヶ月毎に行います。
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
詳細・お申込みはこちらから
8つの資産へ分散投資
投資対象ETF
- 米国株式:バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
- 先進国株式:バンガードFTSEディベロップド・マーケッツETF(※米国は含まない)
- 新興国株式:バンガードFTSEエマージング・マーケッツETF
- 米国債券:バンガード・トータル債券市場ETF
- ハイイールド債券:iシェアーズiBoxxハイイールド社債ETF
- 新興国債券:iシェアーズJPモルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券ETF
- 不動産 :iシェアーズ米国不動産ETF
- 金:SPDR® Gold MiniShares Trust
※2024年12月末時点の投資対象を記載しており、特定銘柄の推奨および将来の組入れを保証するものではありません。
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料
FOLIOから投資対象資産の配分比率に関する助言を受けます
株式会社FOLIOは2015年12月に設立され、2021年8月よりSBIグループに参画しています。
一般投資家および金融機関向けにAIやテクノロジーを活用した資産運用等にかかるサービス・システム等を提供しています。一般投資家向けの資産運用サービスとして「ROBOPRO」や「SBIラップ」があります。
FOLIOは2022年度、2023年度の2期連続で、投資一任契約の契約増加件数国内第1位を獲得しています。
(出所)SBI岡三アセットマネジメント作成。
- 一般社団法人日本投資顧問業協会統計資料「契約資産状況「ラップ業務」」(2023年3月末および2024年3月末)に掲載されている協会会員の「投資運用」契約件数(個人および法人の合計数)をもとにFOLIOにて算出。FOLIOの契約件数は、SBIラップ、ひめぎんラップおよびFOLIOが提供する投資一任サービスの契約件数の合計値。
- グラフは、一般社団法人日本投資顧問業協会統計資料「契約資産状況『ラップ業務』」(2023年3月末および2024年3月末)にて公表されている計28社のうち、同期間における契約増加件数上位10社を表示。
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料

(出所)FOLIOのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成。
- 「運用および投資助言残高」とは、「FOLIOが直接お客さまに提供する投資一任運用サービスの運用資産」、「4RAP(フォーラップ)を通じて、FOLIOが運用業者として携わる投資一任運用サービスの運用資産」、「FOLIOが投資助言として関与する金融商品の資産(ROBOPROファンド)」の合計金額を指します。
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料
AIによる将来予測とクールな投資判断
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料
AIによる先行指標分析と機械学習
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料
AIを活用することにより、人間には限界がある 「膨大な情報収集と分析」 「感情に左右されない合理的な判断」「継続的な予測モデルの改善 」をハイレベルで実現することが期待できます。
また、膨大なマーケットデータを解析することで、人間が行う従来の分析手法では捉えにくい小さな変化の予兆を検知することも可能となります。
始めやすく続けやすいから積立投資にもおすすめ
市場環境に合わせて毎月資産配分を変更するROBOPROファンドだからこそ、「いつ」「何に」投資するべきか悩むことなく始められます。
資金ができたタイミングで追加投資することも、積立投資で将来の資産形成もできる、始めやすく続けやすい 長期投資にぴったりのファンドです。

(出所)FOLIO、Bloombergのデータを基にSBI岡三アセットマネジメント作成
- 2020年1月末から「ROBOPRO戦略」に毎月5万円ずつ積立投資した場合のシミュレーションです。
- 評価額は、「ROBOPRO戦略」の各月末値を基に計算したものです。
- 運用に係る費用及び税金は考慮していません。
- グラフは過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
上記のROBOPRO戦略のパフォーマンスは、合成シミュレーションです。当ファンドのパフォーマンスではありません。
(出所)SBI岡三アセットマネジメント提供資料
【動画】AIで変わる資産運用 ~ROBOPROファンドの挑戦~
SBI岡三アセットマネジメント株式会社 ソリューション運用部長 辻 将之氏より、「ROBOPROの魅力」を3回に分けて動画で解説しています!
- 第1回 運用にAIを活用するメリットとは?
- 第2回 ROBOPROファンドのパフォーマンス
- 第3回 ROBOPROファンドに適した投資家
第1回 運用にAIを活用するメリットとは?
講演者:SBI岡三アセットマネジメント株式会社 ソリューション運用部長 辻 将之氏
※SBI岡三アセットマネジメント株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。
第2回 ROBOPROファンドのパフォーマンス
講演者:SBI岡三アセットマネジメント株式会社 ソリューション運用部長 辻 将之氏
※SBI岡三アセットマネジメント株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。
第3回 ROBOPROファンドに適した投資家
講演者:SBI岡三アセットマネジメント株式会社 ソリューション運用部長 辻 将之氏
※SBI岡三アセットマネジメント株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。
ご注意
当資料における「ROBOPRO戦略」のパフォーマンスは、以下の①と②を繋ぎ合わせて算出しています。
- ① ROBOPRO(ロボアドバイザー):最適ポートフォリオの円換算ベース(運用にかかる費用及び税金は考慮せず)を基に信託報酬相当(年率1.562%(税込))のコストを控除して計算したもの。(期間:2020年1月15日〜2023年12月27日)
- ② ROBOPROファンド:信託報酬控除後の実績パフォーマンス(期間:2023年12月28日以降)
ROBOPROファンド
- 世界の取引所に上場しているETFに投資することにより、実質的に世界の株式、債券、リートおよびコモディティに分散投資します。
- ETFの選定は、流動性やコスト等を勘案して行います。また、流動性やコスト等の条件により、上場投資証券(ETN)に投資を行う場合があります。
- 各資産の配分にあたっては、マーケットデータ等の分析に加え、対象資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値を考慮し配分比率を決定します。配分比率の見直しは、原則として1ヶ月毎に行います。
- 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
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