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低コストアクティブファンド「+αシリーズ」にインド国債登場!

イーストスプリングの低コストアクティブファンド「+αシリーズ」初の債券ファンドとして登場した、「イーストスプリング・インド国債ファンド(3ヵ月決算型)/(年2回決算型)(愛称:+αインド国債)」のお取扱いを2月10日(月)より開始いたしました。NISA制度(成長投資枠)を利用して購入することもできます。

低コストでインカムを積み上げ「+αインド国債」とは?

近年、高い経済成長期待を背景に世界で存在感を高めるインドの株式に投資するファンドへの資金流入が拡大しています。一方、米トランプ大統領による保護主義的な政策などから、今後世界の株式市場の変動が大きくなることが懸念される中、株式だけでなく高い利回りが期待できる債券にも注目が集まる可能性があります。
今回、イーストスプリングの低コストアクティブファンド「+αシリーズ」に、初の債券ファンドとして、公募投信で唯一※、インド国債に特化した「イーストスプリング・インド国債ファンド(3ヵ月決算型)/(年2回決算型)愛称:+αインド国債」※※が登場しました。インド国債投資と「+αインド国債」の魅力についてご紹介します。

投資信託協会投信総合検索ライブラリーにおける国内公募投資信託について、イーストスプリング・インベストメンツ調べ。2024年11月末時点。

※※以降「+αインド国債」と記載する場合があります。

講演者:イーストスプリング・インベストメンツ株式会社 投信営業部長 嶋田 雄二氏

イーストスプリング・インベストメンツ株式会社のYouTubeチャンネルにリンクします。

ファンドのポイント・概要

  1. 相対的に高い利回り
  2. 相対的に利回りは安定して推移
  3. 低コストで相対的に高いインカムを積上げ
  4. NISA成長投資枠対象

イーストスプリング・インド国債ファンド(3ヵ月決算型)/(年2回決算型)(愛称:+αインド国債)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主としてインドの現地通貨建ての国債に実質的に投資し、安定した収益の確保を目指します。
  • 外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 当ファンドの買付のご注文は、ウェブサイトでのみ承ります。
ファンド名称 イーストスプリング・インド国債ファンド(3ヵ月決算型)/(年2回決算型)(愛称:+αインド国債)
委託会社名 イーストスプリング・インベストメンツ株式会社
購入申込時手数料 なし(ノーロード)
当初申込受付期間 2025年2月10日(月)10:00頃(予定)~2月27日(木)14:00まで(申込受付日ベース)
継続申込受付 2025年2月28日(金)10:00頃(予定)以降(積立契約の申込受付を含みます)
信託期間 無期限(設定日:2025年2月28日)
信託報酬(税込) 純資産総額に対して 0.847%
信託財産留保額 解約時:申込受付日の翌営業日の基準価額に0.15%を乗じた額
NISA 成長投資枠対象

+αする理由1:相対的に高い利回り

インド国債は投資適格債でありながら、相対的に高い利回りが期待できます。

各国の10年国債、米国ハイ・イールド債券の利回り(2024年11月末時点)インド国債:投資適格債でありながら高い利回りが魅力

出所:Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

米国ハイ・イールド債券:ICE BofA US High Yield Indexの最低利回り、コンポジット格付を使用。各国国債:各国の10年国債の最終利回り、各国の格付はS&P(自国通貨建て長期債格付)、ムーディーズ(自国通貨建て長期債格付)のうち、より高い方の格付を使用。格付記号はS&Pの表記方法で表示。

+αする理由2:相対的に利回りは安定して推移

インド国債の利回りは、米国ハイ・イールド債券やブラジルなどの他の新興国国債に比べて、安定して推移しています。

各国の10年国債と米国ハイ・イールド債券の利回りの推移(2014年11月末~2024年11月末、月次):安定した利回り(債券価格の安定)=安定的なインカムの積み上げが期待。

出所:Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

各国10年国債が現地通貨建て、最終利回りを使用。米国ハイ・イールド債券:ICE BofA US High Yield Indexの最低利回りを使用。

相対的に高い金利収入(インカム)を積み上げることで、中長期的には高いリターンが期待できます。

インド国債の累計リターン(円換算ベース)の推移(2014年11月末~2024年11月末、日次):10年でトータルリターンは+104%(約2倍)

出所:Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

* 「インカムゲインなど」は、トータルリターンからプライスリターンを差し引いて算出。

+αする理由3:低コスト※で相対的に高いインカムを積上げ

債券に中長期投資することで、複利効果が期待できますが、その一方でコストの差が大きなリターンの差になります。

「+αインド国債」の運用管理費用は1%未満(実質的な負担:年率0.847%(税抜0.77%))と業界最低水準※。
低コスト※&相対的に高い利回りの「+αインド国債」を中長期の資産形成にご活用ください。

同種ファンドの実質的な運用管理費用(信託報酬)の比較による。投資信託協会投信総合検索ライブラリーにおいて、国内公募投資信託、投資対象(地域/資産):アジア/債券のファンドのうち、インデックス型を除くインドの債券を主要投資対象とするものを抽出。2024年11月末時点。上記の実質的な負担以外に、その他の費用・手数料がかかります。投資者のみなさまが負担する費用の合計額は、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細につきましては、最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。

信託報酬の違いによる累積パフォーマンス試算(100万円を7%の利回りで複利運用した場合)債券投資はコスト控除後の利回りが重要。低コスト信託報酬:1%、利回り:7%。高コスト信託報酬:2%、利回り:7%。
  • 上記は、運用コストの差が長期的なパフォーマンスへ与える影響をイメージしていただくための図です。すべてのケースにあてはまるものではなく、また実際の数値に基づくものではありません。将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 上記は、100万円を7%の利回りでそれぞれの信託報酬率(税引前)で複利運用(1年複利計算)した場合のシミュレーションで、税金等は考慮しておりません。
  • 債券投資においては、金利変動等による価格変動リスク等があるため、上記と同じ様な値動きにならない場合もあります。
各資産のリスク・リターン比較(円換算ベース):インド国債は株式と比べてリスクを抑えて好リターンを獲得

出所:Bloomberg L.P.のデータに基づきイーストスプリング・インベストメンツ作成。

インド国債:J.P. Morgan Government Bond Index-Emerging Markets India unhedged、米国債:J.P. Morgan Government Bond Index-US unhedged、米国ハイ・イールド債券:ICE BofA US High Yield Index、新興国債券(現地通貨建て):J.P. Morgan GBI-EM Global Diversified Index、インド株式:SENSEX指数、ベトナム株式:VN指数、インドネシア株式:ジャカルタ総合指数、米国株式:S&P500種指数、日本株式:TOPIX(東証株価指数)を使用。全てネット・トータル・リターン、配当込み。円換算ベース。

「+αシリーズ」初の債券ファンド お申込みはこちらから

イーストスプリング・インド国債ファンド(3ヵ月決算型)/(年2回決算型)(愛称:+αインド国債)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 主としてインドの現地通貨建ての国債に実質的に投資し、安定した収益の確保を目指します。
  • 外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いません。
  • 当ファンドの買付のご注文は、ウェブサイトでのみ承ります。
  • ICEの指数データは、ICE Data Indices, LLC、その関係会社(以下「ICE Data」)及び/またはその第三者サプライヤーの財産です。ICE Data及びその第三者サプライヤーは、その使用に関して一切の責任を負いません。
  • J.P. Morgan Government Bond Index、J.P. Morgan Government Bond Index-Emerging Markets、J.P. Morgan GBI-EM Global Diversified Indexは、J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表しているインデックスであり、著作権、知的財産権はJ.P. Morgan Securities LLCに帰属します。
  • TOPIX(東証株価指数)の指数値及びTOPIX(東証株価指数)に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社の知的財産です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

[NISA口座開設・維持費は無料]

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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