「ON COMPASS」「ON COMPASS+」投資一任契約件数増加率で1位を獲得！

配信日：2025年4月4日

マネックス・アセットマネジメント株式会社が提供する「ON COMPASS」「ON COMPASS+」が、過去5年間（2019年12月末～2024年12月末）におけるラップ業務にかかる投資一任契約件数増加率で第1位を獲得しました。（同期間の投資一任契約金額の増加率は第2位。）

※一般社団法人日本投資顧問業協会統計資料「契約資産状況＜ラップ業務＞」（2019年12月末～2024年12月末）（外部サイトに遷移します）に掲載されている投資運用の件数（法人・個人を含む）よりマネックス・アセットマネジメント集計

ラップ業務にかかる投資一任契約件数増加率で1位を獲得！

ラップ業務にかかる投資一任契約件数増加率（2019年12月末～2024年12月末）

グラフ — ※一般社団法人日本投資顧問業協会統計資料「契約資産状況＜ラップ業務＞」（2019年12月末～2024年12月末）（外部サイトに遷移します）に掲載されている投資運用の件数（法人・個人を含む）よりマネックス・アセットマネジメント集計。

（出所）マネックス・アセットマネジメントプレスリリース

ON COMPASS（オンコンパス）とは

おまかせ運用サービス「ON COMPASS」は、資産運用プランの設計から目標達成までをサポートするサービスです。
いくつかの質問にお答えいただくだけで、お客様に最適な資産運用プランをご提案。その後は、そのプランに基づき、全自動で運用を行います。
資産運用が初めての方や、お忙しい方にもご利用いただきやすい仕組みとなっています。また、2024年に開始された新しいNISA制度にも対応しており、長期的な資産形成を非課税で行うことが可能です。
人生100年時代を見据え、より多くのお客様に選ばれるサービスを目指しています。

良好な運用実績

2023年に金融庁より公表された「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」において「ファンドラップ（SMAを含む）の『費用控除後』平均パフォーマンス」で「ON COMPASS」が3年リターン、5年リターンにおいて第1位を獲得※。
2024年12月には運用資産残高が400億円を突破するなど良好な運用成績を残すとともに、多くのお客様にご利用いただいております。

データは2022年12月末基準。評価は過去の実績の分析に基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
出所 2023年4月21日金融庁公表（2023年6月26日更新）「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」（外部サイトに遷移します）
「ファンドラップ（SMAを含む）のリターン」の算出方法は、Excel「2022年末（4）ファンドラップ関連」の「（4-c）費用控除後平均パフォーマンス」をご覧ください。
「平均パフォーマンス」の算出方法は、Excel「2022年末（4）ファンドラップ関連」の「（4-b）平均パフォーマンス」をご覧ください。
2023年の「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」については未公表。（2025年3月末現在）

ON COMPASSを始めるには

ON COMPASSをご利用いただくには、マネックス証券の「証券総合取引口座」および「ON COMPASS　投資一任口座」を開設いただく必要があります（口座開設画面で同時にお申込みいただけます）。すでに証券総合取引口座をお持ちのお客様は、「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

証券総合取引口座をお持ちでない方

証券総合取引口座を開設する

［口座開設・維持費は無料］

証券総合取引口座をお持ちの方

ON COMPASSをはじめる

ログイン後、投資一任口座の開設画面へ遷移します

ON COMPASSを始めるには

ON COMPASSをご利用いただくには、「ON COMPASS　投資一任口座」を開設いただく必要があります。「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

証券総合取引口座をお持ちの方

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ログイン後、投資一任口座の開設画面へ遷移します

ご注意

無料体験で作成した資産運用プランを投資一任口座開設後に引き続きご利用になる場合は必ず、「ON COMPASSマイページ」から投資一任口座開設の手続きに進んでください。ただし、NISAを利用されたい場合は、無料体験で作成した資産運用プランは使用せず、投資一任口座とNISA口座開設後（NISA口座における税務署審査が完了した状態で）、改めて資産運用プランを作成してください（無料体験では、NISAを指定した資産運用プランは作成できません）。
「ON COMPASSマイページ」ログイン
投資一任口座開設後に、ON COMPASSのウェブサイトで新たにユーザー登録して作成した資産運用プランはご利用いただけません。

気になる手数料は年率0.9775％程度（税込）

手数料は年率0.9775％程度（税込）のみ。申込みや売買、プラン変更や追加投資などにかかる費用は一切不要です。

※組み込むETFの平均経費率0.07％程度を含む。手数料は、運用資産残高に対して年率0.9775％程度（税込）かかります。市場環境等によっては、実質コストが0.9775％程度（税込）を超えることがあります。手数料・費用の詳細につきましては、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

ON COMPASS+（オンコンパスプラス）とは

「ON COMPASS+」とは、マネックス証券と提携したアドバイザー（IFA）の投資アドバイスサービスを受けているお客様専用の全自動のおまかせ運用サービスです。IFA担当者が、専用の画面を使ってお客様のニーズや投資方針等をコンサルティングしながら、お客様にとってベストな投資運用プランを策定し、その運用方針にそって全自動で運用を行っていきます。目標を定め資産を増やしていくタイブや、一定の期間積立を併用して資産を増やしその後運用を継続しながら資産を取り崩していくタイプなど、お客様のニーズに応じてプランを選択できます。

詳細を見る

NISAの投信つみたてと一緒にON COMPASSを始めてみませんか？

マネックス証券のNISAで投資信託を月間合計1万円以上積立買付された方に、同じ月の「ON COMPASS」のお買付でマネックスポイントをプレゼントいたします。

ON COMPASSは課税口座が対象
dアカウント連携をされている方は、dポイントのプレゼントとなります。

当社の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

ON COMPASSに関する重要事項

＜リスク＞

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.895％（税込:0.9775％）程度（概算値）を乗じた額の信託報酬（調整後投資一任報酬を含む）およびその他費用がかかります。
その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

＜その他＞

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525％（税込:1.6575％）程度（概算値）を乗じた額の信託報酬（調整後投資一任報酬を含む）およびその他費用がかかります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

（会社の概要）

商号等　マネックス証券株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号
加入協会　日本証券業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

商号等　マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第2882号
加入協会　一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人投資信託協会

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
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