かしこく資産形成！投資信託のボーナス月設定とは？

配信日：2025年6月3日

マネックス証券には、効率よく資産形成を行うためのサービスとして投信積立の「ボーナス月設定」があります。

ボーナスを追加投資に使いたい
月々の積立金額は変えずに効率よく投資をしたい

そんな方にぜひご利用いただきたいサービスです。現在実施中の積立キャンペーンについてもご紹介します。

ボーナス月（増額月）設定とは？

ボーナス月（増額月）設定とは、通常の投資信託の積立設定に、年2回までボーナス月（増額月）を指定できる機能です。

設定方法

STEP1 積立設定画面で口座区分を選択の上、「ボーナス月（増額月）を設定する」にチェックを入れる

STEP2 増額買付したい月と金額を入力するだけ！

積立設定画面の例

毎月設定の場合

毎日設定の場合

※次の場合、ボーナス月設定はご利用いただけません。
引落方法がクレカ積立の場合、積立頻度が「毎日」で買付金額が「日額指定」の場合。

NISAでの活用方法

NISAのつみたて投資枠は年間120万円のため、毎月の積立金額の上限は10万円となります。NISAを年の途中で始めた方も毎月の積立金額の上限は変わらないため、つみたて投資枠が余ってしまうケースがあります。

ボーナス月設定をご利用いただくことで、つみたて投資枠を余すことなく使うことが可能になります。また、月々の積立金額は抑えて、ボーナスを追加投資に使いたいという方にもおすすめのサービスです。

ボーナス月設定はこんな人におすすめ！

月々の投資金額は増やせないけれど、ボーナスを追加投資に使いたい人
NISAの非課税保有限度額を早く使い切りたい人
年の途中からNISAでの積立を始めたけれど、年間投資枠を上限まで有効活用したい人

年に1度は積立設定の見直しを

ボーナス月設定は1度設定すると、それ以降は設定した時期に増額して買付をします。
ボーナス月設定だけでなく、ご自身のライフスタイルに合わせて定期的に投資金額の見直しを行いましょう。

※枠の使い切りのために一時的に増額した場合は、次回も同じ金額で買付が行われるため設定金額をご調整ください。

ボーナス月（増額月）設定の方法

ボーナス月（増額月）の設定は、投資信託の積立設定を行う際に口座区分を選択の上、「ボーナス月（増額月）を設定する」にチェックを入れ、増額したい月と増額する金額を入力するだけ！
投資信託の積立方法は以下の動画でも解説しています。

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスチャンネル」にリンクします。

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【6月30日まで！】投信つみたて祭2025キャンペーン

マネックス証券ではお客様の資産形成を応援するためにおトクなキャンペーンを随時実施しています。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項