低コストでゴールド投資！マネックス・ゴールド・ファンド

配信日：2025年11月25日

マネックス・ゴールド・ファンドは、実質的な信託報酬が年率0.1538％～0.1838％程度（税込）（概算値）と低コストで金への投資を行うことができる投資信託です。
上場投資信託へ投資を行い、現物投資で必要となる金庫等の確保や保管料が不要のため、現物の金地金や金貨への投資と比較し、保管の手間やコストを低減できます。

設定日：2025年12月1日（月）

当初募集期間※：2025年11月25日（火）～11月28日（金）

※設定日前にお申込みが可能な期間であり、設定日後もお申込みは可能です。

ファンドの詳細を見る

金（ゴールド）が持つ4つの特別な力

インフレ耐性（インフレヘッジ）
低相関による分散効果
希少性・通貨代替機能
安定した実物需要

インフレ耐性（インフレヘッジ）

金は、紙幣のように国が信用で発行するものではなく、それ自体に価値がある実物資産です。
そのため、通貨の価値が下がり、物価が上昇するインフレ局面において、資産価値を保つヘッジ機能を発揮します。

インフレ率との比較

インフレ率が高い局面では、金価格が優位に推移する傾向があります。
インフレ率3%以上の局面：金価格は年率平均17.1%の上昇。同じ局面の世界株式の騰落率は年率平均0.1%で、インフレに対する金の耐性の高さが明確に示されています。

インフレ率とNY金価格と世界株式の推移のグラフ — インフレ率とNY金価格と世界株式の推移

低相関による分散効果

金は、株式や債券といった主要な資産との価格の連動性が低い（低相関）資産です。
この特性が、他の資産と併せ持つポートフォリオ全体の安定性を高める鍵となります。

金は「有事の金」とも呼ばれ、地政学的リスクや金融危機の高まる局面で、資金の逃避先として機能してきました。

希少性・通貨代替機能

金は地球上に存在する総量が限られており、人工的に無限に作り出すことができません。
この供給の希少性が、法定通貨や国債に対する優位性となります。

通貨の代替資産としての役割

基軸通貨米ドルの代替：地政学的なリスクの高まりや、主要国による量的緩和の拡大により、法定通貨（特に米ドル）に対する信認が揺らぐ局面で、金は代替資産として注目されます。
中央銀行の動向：中国、インドなどの新興国中央銀行が、外貨準備における米ドル依存を減らすため、近年、金の保有量を大幅に増やしています。

安定した実物需要

金は投資目的だけでなく、世界中で多様な実需に支えられているため、需要の変動が安定しており、長期的な価格の底堅さにつながります。
特に宝飾品需要が約44%を占めており、経済成長率の高い中国、インドでの実需が旺盛で、世界的な金需要を牽引しています。

世界の金の用途別需要内訳（2024年）の円グラフ — 世界の金の用途別需要内訳（2024年）

マネックス・ゴールド・ファンド

つみたて100円つみたてNISA成長枠

LBMA金価格指数に連動するETFまたはETCへの投資を通じて、金現物価格の値動きとおおむね同等の投資成果を目指します。
実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行いません。

詳細・お申込みはこちらから

ファンドの詳細・お申込み

免責事項

本資料は、特定の金融商品の推奨を目的とするものではありません。
ファンドの投資対象であるETF、金先物取引には、価格変動リスク、為替変動リスクなど様々なリスクが存在します。
投資の最終的な決定は、お客様ご自身の判断と責任において行なってください。
記載された数値・データは、過去の実績・状況に基づいて作成されたものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項