米国株をNISA口座で投資するメリットと個別株・米国ETFの人気銘柄をご紹介

配信日：2026年1月15日

NISA成長投資枠での買付なら値上がり益や配当金が非課税で受け取れます。米国株は長期的に上昇基調が続いており、高配当銘柄や連続増配銘柄が多いことでも有名です。米国株をNISA口座で投資するメリットと、人気の個別株・米国ETF上位10銘柄をランキング形式でご紹介します。

マネックス証券で米国株NISA取引をするとこんなにおトク！

NISAでの米国株の国内取引手数料が実質無料

マネックス証券のNISA取引では、米国株の売買手数料（国内取引手数料）がキャッシュバックされます。

※NISAで取引可能な日本株、米国株、中国株は現物取引です。また、米国株の売買手数料（国内取引手数料）、ワン株（単元未満株）の売却手数料はキャッシュバック形式です。IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。

【NISAで米国株取引などをすると当選確率UP】NISAつみたてわくわくプログラム

NISA口座で投資信託の積立（月間合計3万円以上）を行ったお客様の中から、毎月抽選で500名様に現金1万円をプレゼント（要エントリー）！さらに条件達成者のうち、NISA口座で米国株現物買付などの対象取引を行うと当選確率がアップし、すべての対象取引を行うと当選確率は最大5倍になります。

詳細を見る

プログラム期間：2025年10月1日（水）～2026年9月30日（水）
一度のエントリーで、プログラム期間終了まで抽選の対象となります。
エントリーと投資信託の積立買付の順序は問いません。
抽選対象となるのは、対象月の月末までにエントリーを完了し、かつその月内に約定日をむかえるお取引です。
プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。
本プログラムの詳細はプログラムページをご確認ください。

NISAで米国株を投資するメリット

長期的な成長を期待しつつ、得られた利益を非課税で受け取れる

日本株に「日経平均株価」という株価指数があるように、米国を代表する約500社を時価総額で加重平均して算出した「S&P500」といった株価指数があります。
S&P500と日経平均の値動きを比較すると、日経平均があまり上昇していないのに対して、S&P500は中長期で右肩上がりに上昇していることがわかります。
仮にNISAの成長投資枠で投資した米国株が、このような長期の成長を続け、売却時に利益を得ることができれば、売却益を非課税で受け取ることができます。

日経平均・S&P500比較グラフ — 期間：1995年12月末～2025年11月末（1995年12月末を100として指数化）

出所：Bloombergのデータを基にマネックス証券作成

※過去の実績・状況であり、将来の市場環境の変動や結果を示唆・保証するものではありません。

高配当の銘柄や連続増配銘柄の配当金を非課税で受け取れる

米国企業は株主還元を重視する姿勢が強いといわれており、配当利回りが高い銘柄はもちろん、コカ・コーラ[KO]やアルトリア・グループ[MO]といった50年以上連続で配当金を増やしている銘柄があります。
こうした高配当・連続増配銘柄の配当金を、制度を活用して非課税（※）で受け取れるのは、資産形成において大きなメリットです。

※NISA口座での「非課税」は、日本国内で課される税金（通常20.315％）が非課税となることを指します。米国株の配当は米国での源泉税（原則10％）が差し引かれます。

NISAで人気の米国株・米国ETFを紹介

マネックス証券におけるNISA口座での米国株・米国ETFのうち、保有口座数上位10銘柄をご紹介します。

NISAで人気の米国株上位10銘柄

順位	ティッカー	名称	事業内容	円貨による最低購入金額（2025/12/24、終値、円換算）	米ドル株価（2025/12/24、終値）	1株配当（年間総額、税引前）	配当利回り（税引前）
	NVDA	エヌビディア	パソコン上で使用されるグラフィックチップ製造	29,235円	188.61米ドル	0.03米ドル	0.02％
	AAPL	アップル	iPhoneなどデジタル家電製品の開発・販売	42,441円	273.81米ドル	1.02米ドル	0.37％
	TSLA	テスラ	高性能の電気自動車と高度な電気自動車用の動力駆動装置部品を設計、開発、製造、販売	75,237円	485.40米ドル	配当なし	ー
	MSFT	マイクロソフト	コンピュータに搭載されるOS、各種ソフトウエア製品の開発、製造	75,643円	488.02米ドル	3.40米ドル	0.69％
	KO	コカ・コーラ	ノンアルコール飲料濃縮物やシロップの製造販売	10,867円	70.11米ドル	2.03米ドル	2.90％
6	VZ	ベライゾン・コミュニケーションズ	総合情報通信会社	6,250円	40.32米ドル	2.72米ドル	6.75％
7	T	エーティー・アンド・ティー	米国および海外で無線・有線情報通信事業を展開する企業グループ	3,822円	24.66米ドル	1.11米ドル	4.50％
8	PLTR	パランティア・テクノロジーズ	ビッグデータ分析を専門に行う米国の企業	30,096円	194.17米ドル	配当なし	ー
9	AMZN	アマゾン･ドットコム	商品選別、価格、利便性に重点を置いた商品をウェブサイトを通じて消費者に提供	36,019円	232.38米ドル	配当なし	ー
10	MO	アルトリア・グループ	巻きたばこ、その他たばこ商品、機械巻きラージシガーおよびパイプタバコの製造販売	9,142円	58.98米ドル	4.11米ドル	6.98％

出所：Bloombergのデータよりマネックス証券作成

2025年12月24日時点で、マネックス証券のNISA口座における保有口座数が多い米国株の上位10銘柄をランキング形式で掲載。
円貨による最低購入金額は、米ドル株価を計算用の為替レート155円/米ドルで円換算し、小数点以下を四捨五入し表示。
株価は小数第3位を四捨五入。
1株配当（米ドル、税引前）、配当利回り（税引前）は、2025年12月24日時点の直近1年間の実績で、小数第3位を切り捨てし表示しております。現地支払を完了していない配当金が含まれる場合があります。
個別の業績、方針の転換によっては、配当を行わないことがあります。また、本データは将来の配当金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

NISAで人気の米国ETF上位10銘柄

順位	ティッカー	名称	ベンチマーク（連動指数）	円貨による最低購入金額（2025/12/24、終値、円換算）	米ドル価格（2025/12/24、終値）	1株分配（年間総額、税引前）	分配利回り（税引前）
	VYM	バンガード・米国高配当株式ETF	FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス	22,484円	145.06米ドル	3.50米ドル	2.41％
	VTI	バンガード・トータル・ストック・マーケットETF	CRSP米国トータル・マーケット・インデックス	52,681円	339.88米ドル	3.75米ドル	1.10％
	VOO	バンガード・S&P500ETF	S&P500指数	98,391円	634.78米ドル	7.06米ドル	1.11％
	SPYD	ステートストリート・SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF	S&P500高配当インデックス	6,733円	43.44米ドル	1.95米ドル	4.50％
	QQQ	インベスコ QQQトラストシリーズ1	NASDAQ100 インデックス	96,709円	623.93米ドル	2.79米ドル	0.44％
6	VT	バンガード・トータル・ワールド・ストックETF	FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス	22,066円	142.36米ドル	2.57米ドル	1.80％
7	HDV	iシェアーズ・コア高配当株ETF	モーニングスター配当フォーカス指数	18,913円	122.02米ドル	3.91米ドル	3.20％
8	EDV	バンガード・超長期米国債ETF	ブルームバーグ米国債STRIPS(20-30年)均等額面インデックス	10,244円	66.09米ドル	3.21米ドル	4.85％
9	VIG	バンガード・米国増配株式ETF	S&P米国ディビデンド・グローワーズ・インデックス	34,470円	222.39米ドル	3.55米ドル	1.59％
10	GLDM	SPDR ゴールド・ミニシェアーズ・トラスト	LBMA Gold Price PM（LBMA金価格（午後））	13,749円	88.70米ドル	分配なし	ー

出所：Bloombergのデータよりマネックス証券作成

2025年12月24日時点で、マネックス証券のNISA口座における保有口座数が多い米国ETFの上位10銘柄をランキング形式で掲載。
円貨による最低購入金額は、米ドル価格を計算用の為替レート155円/米ドルで円換算し、小数点以下を四捨五入し表示。
株価は小数第3位を四捨五入。
1株分配（米ドル、税引前）、分配利回り（税引前）は、2025年12月24日時点の直近1年間の実績で、小数第3位を切り捨てし表示しております。現地支払を完了していない分配金が含まれる場合があります。
個別の業績、方針の転換によっては、分配を行わないことがあります。また、本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

証券総合取引口座を開設する証券総合取引口座を開設する

［口座開設・維持費は無料］

証券総合取引口座をお持ちの方

外国株取引口座を開設する

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座を開設する

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での中国株式等のインターネット売買手数料は無料です。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（ただし、手数料上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。