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日経平均の高値更新局面でどう動く?信用取引×ETF活用例

日経平均やTOPIXが高値を更新する局面では、「今から売買してよいのか」と判断に迷う場面が増えるのではないでしょうか。現物取引だけでは選択肢が限られがちな中、信用取引と株価指数に連動するETFを活用することで、上昇相場でも柔軟な戦略を取ることが可能です。

連日史上最高値を更新!いまさら買って大丈夫?

日経平均やTOPIXが連日史上最高値を更新する局面では、売買の判断は一層慎重になりがちです。
「ここから買えば高値掴みになるのではないか」という不安が先に立ち、売買に踏み切れない方も多いのではないでしょうか。
一方で、押し目を待っている間に相場が上昇を続け、結果としてエントリーの機会を逃してしまうこともあります。
現物取引のみの場合、上昇局面での選択肢は「新たに買う」か「何もしない」かに限られがちです。こうした状況が、最高値更新局面における投資判断をより難しくしている要因の一つといえます。

日経平均株価週足チャート

日経平均株価週足チャート

出所:マネックス証券

最高値更新後の「短期調整」を信用取引でリスクヘッジ

売り買いの上昇

信用取引の売建てを活用すれば、相場が下落した局面で利益を得ることができます。
日経平均やTOPIXが史上最高値圏にある中で、短期的な調整は想定されるものの、まだ上昇基調は続くと判断する場合、信用取引で指数に連動したETFの売建てを行って下落リスクを一部抑えれば、保有している現物株はそのままで、ETFが下落した分を利益として追加で狙うことが可能です。
(逆に、売建てしている状態で相場が上昇した場合は損失になる場合があります。)

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信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

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信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

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また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

日経平均に連動する主なETF

男性のイラスト

日経平均は主に国内の大型株を中心に構成されており、半導体関連や輸出企業など、特定の業種・銘柄の影響を受けやすいという特徴があります。一方で、構成銘柄の比重は均等ではなく、値がさ株(株価が高い銘柄)の影響を受けやすいため、保有する個別株の値動きと必ずしも一致するとは限りません。
日経平均に連動するETFは、市場全体の中でも「日経平均の動き」を意識してリスク管理を行いたい場合に検討されやすい商品です。

連動指数 ETF名称
(銘柄コード)
運用会社
日経平均株価(配当込み) NEXT FUNDS 日経225連動型上場投信(1321) 野村アセットマネジメント
日経平均株価(配当込み) iFreeETF 日経225(年1回決算型)(1320) 大和アセットマネジメント
日経平均株価 MAXIS 日経225上場投信 (1346) 三菱UFJアセットマネジメント
日経平均株価 上場インデックスファンド225(1330) アモーヴァ・アセットマネジメント

TOPIXに連動する主なETF

中年男性のイラスト

TOPIXは、東証プライム市場に上場する幅広い銘柄を対象とした時価総額加重型の指数であるため、市場全体の規模や構成を比較的忠実に反映しやすい点が特徴です。
業種や銘柄の分散性が高く、日経平均に比べると値動きが緩やかになる傾向があります。
そのため、特定の業種や銘柄の影響を受けにくく、日本株市場全体の動向を幅広く捉えたい場合に利用されることが多い指数です。

連動指数 ETF名称
(銘柄コード)
運用会社
TOPIX(配当込み) NEXT FUNDS TOPIX連動型上場投信(1306) 野村アセットマネジメント
TOPIX(配当込み) iFreeETF TOPIX(年1回決算型)(1305) 大和アセットマネジメント
TOPIX MAXIS トピックス上場投信(1348) 三菱UFJアセットマネジメント
TOPIX 上場インデックスファンドTOPIX(1308) アモーヴァ・アセットマネジメント

ETF・REIT等の信用取引手数料は0円!

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。