今なら90日間信用取引手数料が実質無料！信用デビュー応援キャンペーン

配信日：2026年1月26日

キャンペーン期間中に国内株式の信用取引口座（スタート信用含む）を開設すると、開設日から90日間に約定した信用取引手数料（税抜）を全額キャッシュバックいたします。

本キャンペーンは、常設の「信用はじめてキャッシュバック」の期間とキャッシュバック上限額を拡大し、期間限定で実施するものです。
「【5夜連続セミナーを視聴された方に】日本株取引手数料ポイントバックキャンペーン」のポイントバックの対象となったお客様は、本キャンペーンの対象外となります。本キャンペーンに参加をご希望の場合は、「5夜視聴で！取引手数料ポイントバックキャンペーン」のエントリーは行わないようにご注意ください。

キャンペーン期間（信用取引口座開設日）
2026年2月2日（月）～2026年4月30日（木）

信用はじめてキャッシュバックの取引期間31日間、本キャンペーンの取引期間90日間。信用はじめてキャッシュバックの取引手数料キャッシュバック金額（税抜）上限10万円、本キャンペーンの取引手数料キャッシュバック金額（税抜）全額

※取引の翌々月末頃までに証券総合取引口座へ入金いたします。

最短2営業日で信用取引口座の開設が完了！

証券総合取引口座をお持ちでない方

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信用取引アクティブ派の方にオススメ

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信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

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また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引のメリット

約3.3倍のレバレッジ

信用取引なら、ご用意いただいた資金の最大約3.3倍の額までお取引が可能です。

約3.3倍の取引

1日に何度も取引可能: 信用取引なら、現物取引と違い、同じ日に同じ資金を使って繰り返し売買いただくことが可能です。

下落相場でも利益が狙える

信用取引なら、売りからも始められるため、下落相場でも利益を狙うことが可能です。

空売りも可能

「スタート信用」とは？

「スタート信用」は、通常の信用取引のルールはそのままで、建玉上限金額を500万円と低く設定し、買建て取引専用（売建て取引、および買建て取引含むワンデイ信用・スペシャル空売りはできません）とするなど、個人投資家のリスク管理を考えた信用取引サービスです。

マネックス証券の信用取引なら

信用担保のまま貸株金利を受取りできる！

信用取引と貸株サービスの併用が可能なので、現物株を担保に取引しつつ、貸株金利の受取も可能です。

貸株サービス

つなぎ売りに活用できる！

株主優待の取得で株価下落リスクを抑える手法「つなぎ売り」に最適な短期信用など、便利なサービスをご用意しています。

つなぎ売りを活用し値下がりリスクを回避しながら株主優待を獲得しよう

ETF・REIT等の取引手数料無料

コストを気にすることなく、400を超えるETF・ETN・REIT（インフラ投資法人含む）をお取引いただけます！

ETF・REIT等の信用取引手数料は0円！

キャンペーン概要

キャンペーン期間	2026年2月2日（月）～2026年4月30日（木）
キャンペーン内容	キャンペーン期間中に、国内株式の信用取引口座（「スタート信用」含む）を開設すると、信用取引口座開設日から起算して90日以内に約定した信用取引での取引手数料（税抜）を全額キャッシュバックいたします。本キャンペーンは、常設の「信用はじめてキャッシュバック」の期間とキャッシュバック上限額を拡大し、期間限定で実施するものです。エントリーは不要です。
キャッシュバック時期および方法	取引の翌々月末頃までに証券総合取引口座へ入金いたします。
ご注意事項	以下のお客様は対象外となります。（1）キャッシュバック時に証券総合取引口座、信用取引口座を解約されているお客様（2）過去に信用取引口座を閉鎖し、再度、信用取引口座を開設されたお客様（3） IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様（4） SBI新生銀行の金融商品仲介口座のお客様（5）当社が不適切・不正と判断するお取引をされたお客様キャッシュバックは信用取引での株式売買手数料のみが対象です。（但し、ポイントにて株式売買手数料を充当された場合には、その充当分はキャッシュバックの対象とはなりません。）本キャンペーンは「半額還元ポイント」、「日計り取引の片道手数料還元ポイント」サービスと併用されます。「半額還元ポイント」、「日計り取引の片道手数料還元ポイント」、本キャンペーンの合計額が、約定金額にかかる手数料の合計額を上回ることはできません。手数料合計金額を上回る金額は本キャンペーンのキャッシュバック金額より差し引かれます。「5夜視聴で！取引手数料ポイントバックキャンペーン」のポイントバックの対象となったお客様は、本キャンペーンの対象外となります。本キャンペーンに参加をご希望の場合は、「5夜視聴で！取引手数料ポイントバックキャンペーン」のエントリーは行わないようにご注意ください。信用取引口座（スタート信用含む）の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。キャッシュバックの金額によっては、税法上、確定申告が必要になる場合がございます。詳細については、税理士または最寄りの税務署にご確認いただきますようお願い申し上げます。キャッシュバック対象期間の終了日が、営業日に当たらない場合（土日祝日など）は、直前の営業日をもって期間満了となります。既に他のキャンペーン/プログラムの対象となっている場合、本キャンペーンの対象外となることがあります。キャンペーンの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

みまもるくん（信用取引自動決済注文発注サービス）に関するご留意事項

損切り決済率以上の損失が発生しているかを判定する際、「銘柄、市場、売買区分」が同じ建玉はひとまとめにして計算されます。
自動決済注文は、株式相場の急激な変動などにより、約定しない場合や、損切り決済率を上回る損失が発生する場合があります。
自動決済注文には、パソコンからの成行注文と同様の手数料がかかります。
（一日定額手数料コースをご利用の場合は、一日定額手数料の約定金額に含まれます。）
保証金維持率が20％を割って追加保証金（追証）が発生した場合、追加証拠金の判定が優先され、自動決済注文は発注されません。また、期日が到来し発注される決済注文は、自動決済注文に優先して発注されます。
ご自身で発注済の決済注文があった場合には、その注文は取消しされて、自動決済注文が発注されます。
本サービスでは、夜間処理のタイミングで、日々の終値をもとに、自動決済注文の発注の対象となるか否かの判定を行います。リアルタイムでは行われません。
規制銘柄（ETNなどの成行注文禁止銘柄など）はサービス対象外です。