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米国株で毎月配当金を受け取るポートフォリオを作ろう!

米国株は、企業ごとの配当時期が分散されていることや、支払い回数が年間で4回(四半期毎)の企業が多いことをご存知でしょうか?
この特長を生かし、米国株への投資を上手に銘柄分散させることで毎月配当を得る方法があります。NYダウの構成銘柄をもとにした当社のポートフォリオ案をぜひ、ご覧ください。

ご注意

配当金は企業の業績などにより支払われない場合や支払回数が変わる可能性があります。
また外国株取引口座への配当金の入金は、現地支払日から1週間程度かかります。

アップルとマイクロソフトの保有で年8回も配当金が入る!?

過去2年間のアップル(AAPL)とマイクロソフト(MSFT)の配当時期を比較してみると、アップルの場合は、2月、5月、8月、11月に配当金が支払われています。一方、マイクロソフトの場合は、アップルとは1ヶ月ずれており、3月、6月、9月、12月に配当金が支払われています。

もし、この2銘柄を保有していた場合、1年(12ヶ月)のうち、なんと8ヶ月も、配当金がご自身の口座に入金されたことになるのです!

米国株配当金の受取イメージ図

アップル(AAPL)マイクロソフト(MSFT)で8ヶ月も配当金の受取が可能!配当月の異なる銘柄を組み合わせると、毎月の配当金受取が可能に!
銘柄名称 直近4回の配当金の現地支払日
アップル 2025/
11/13
2026/
2/12
2026/
5/14
2026/
8/13
マイクロソフト 2025/
12/11
2026/
3/12
2026/
6/11
2026/
9/10

日本株よりも圧倒的に早い!米国株配当金の入金タイミング

日本株と米国株の違いは、たくさんありますが、その中の大きな違いとして、配当金の支払いが比較的早い、ということが挙げられます。例えば、日本株では、3月末に権利を取得した配当金は、多くの場合、配当金がお客様の口座に入金されるのは6月になります。

一方、米国株では、多くの場合、配当の権利落ち日から約1ヶ月程度で配当金が入金されます。
たとえ同じ配当利回りであっても、配当金を早く受け取ることができ、日本円に換金したり、次の資産運用に回すことができるので、資金効率を高めることが可能です。

米国株と日本株の権利落ち日から
口座への入金タイミングの違い
権利落ち日から入金まで
米国株 約1ヶ月程度
日本株 約2~3ヶ月程度

ご注意

マネックス証券で確認した過去の実績であり、企業によって異なる場合があります。

ここに完成!NYダウ採用30銘柄の配当月グループ別一覧

NYダウ平均株価指数に採用されている30銘柄を配当金支払い月のグループでまとめています。以下の表の上3つのグループのうち、ひと銘柄ずつ選ぶことで、12ヶ月毎月配当のポートフォリオを組むことが可能です。

NYダウ採用30銘柄の配当月グループ別一覧

配当月 ティッカー 銘柄名称 配当利回り
(税引前)
株価
(2026年
10月12日、
終値)
1株配当
(税引前)
1月、4月、7月、10月 グループ CRM セールスフォース 0.74% 233.92米ドル 1.73米ドル
CSCO シスコシステムズ 1.44% 115.34米ドル 1.67米ドル
JPM ジェイピー・モルガン・チェース 1.83% 334.30米ドル 6.15米ドル
MRK メルク 2.33% 145.45米ドル 3.40米ドル
NKE ナイキ クラスB 4.63% 35.35米ドル 1.64米ドル
配当月 ティッカー 銘柄名称 配当利回り
(税引前)
株価
(2026年
10月12日、
終値)
1株配当
(税引前)
2月、5月、8月、11月 グループ AAPL アップル 0.31% 340.97米ドル 1.06米ドル
AXP アメリカン・エキスプレス 1.17% 311.53米ドル 3.67米ドル
CAT キャタピラー 0.77% 799.37米ドル 6.16米ドル
PG プロクター・アンド・ギャンブル 2.80% 153.20米ドル 4.29米ドル
配当月 ティッカー 銘柄名称 配当利回り
(税引前)
株価
(2026年
10月12日、
終値)
1株配当
(税引前)
3月、6月、9月、12月 グループ AMGN アムジェン 2.38% 417.57米ドル 9.94米ドル
CVX シェブロン 3.27% 215.00米ドル 7.05米ドル
GOOGL アルファベット クラスA 0.24% 352.72米ドル 0.86米ドル
GS ゴールドマン・サックス 2.01% 893.95米ドル 18.00米ドル
HD ホームデポ 3.19% 290.62米ドル 9.29米ドル
HON ハネウェル・インターナショナル 3.73% 209.64米ドル 7.84米ドル
IBM アイビーエム 2.96% 227.02米ドル 6.74米ドル
JNJ ジョンソン・エンド・ジョンソン 2.00% 263.73米ドル 5.28米ドル
MCD マクドナルド 3.15% 235.65米ドル 7.44米ドル
MMM スリーエム 1.90% 160.89米ドル 3.07米ドル
MSFT マイクロソフト 0.67% 215.00米ドル 3.64米ドル
SHW シャーウィンウィリアムズ 0.99% 320.21米ドル 3.19米ドル
TRV トラベラーズ・カンパニーズ 1.26% 371.68米ドル 4.70米ドル
UNH ユナイテッドヘルス・グループ 2.39% 378.52米ドル 9.06米ドル
V ビザ クラスA 0.68% 389.27米ドル 2.68米ドル
配当月 ティッカー 銘柄名称 配当利回り
(税引前)
株価
(2026年
10月12日、
終値)
1株配当
(税引前)
変則グループ AMZN アマゾン・ドットコム - 259.53米ドル 配当なし
BA ボーイング - 189.5米ドル 配当なし
DIS ウォルト・ディズニー 1.38% 108.49米ドル 1.50米ドル
KO コカ・コーラ 2.33% 89.79米ドル 2.10米ドル
NVDA エヌビディア 0.22% 226.32米ドル 0.52米ドル
WMT ウォルマート 0.86% 113.08米ドル 0.97米ドル

出所:ブルームバーグデータよりマネックス証券作成 更新日:2026年10月12日時点

ご注意

  • 配当月によるグループ分けは、過去1年間の配当の現地支払日の実績から掲載しているものであり、今後、変更になる場合があります。
  • 1株配当(税引前)は直近1年間の権利落ち日に基づく配当金の合計金額です。現地支払を完了していない配当金が含まれる場合があります。
  • 配当利回り(税引前)と1株配当(税引前)は、それぞれ小数第3位以下切捨で表示しています。
  • 個別の業績、方針の転換によっては、配当を行わないことがあります。また、本データは将来の配当金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

受け取った配当金を再投資!複利効果で資産形成を目指そう

マネックス証券には、米国株式で受け取った配当金を再び株式の購入に充てる「配当金再投資」という投資方法もあります。
配当金を再投資することで保有株数が増え、その株式からも新たな配当金を受け取れる可能性があります。このように、投資で得た利益を再び投資に回し、利益がさらなる利益を生み出す仕組みを「複利効果」といいます。
配当金の再投資を継続することで、複利効果を活かした長期的な資産形成が期待できます。

主要ネット証券で唯一(※)!米国株の配当金再投資を自動化

マネックス証券の「米国株配当金再投資」は、あらかじめ設定した保有銘柄から配当金が支払われた際に、配当金の金額を上限に自動で同銘柄の買付を行うサービスです。
オプション設定で、お預り金を自動で配当金再投資による買付注文の不足額に充当し、1株未満の株数を切り上げて自動発注することが可能です。
ご自身で都度注文する手間を省きながら、配当金を活用した長期的な資産形成を目指せます。

※主要ネット証券とは、SBI証券、松井証券、三菱UFJeスマート証券、楽天証券、マネックス証券を指します。マネックス証券調べ。2026年10月15日時点。

米国株配当金再投資

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米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

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米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

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