暗号資産関連ビジネスを行う企業へ投資～拡大を見せる市場に期待～

配信日：2026年2月18日

暗号資産は技術の進展により、投資、決済、金融サービスなど多様な分野で利用が拡大しています。「暗号資産関連株式ファンド　愛称：シークレット・コード」は、暗号資産関連ビジネスを行う企業を徹底分析し、その中でも有望と考えられる企業の株式に実質的に投資を行います。今回は、NISA成長投資枠の適用対象でもある当ファンドの魅力をご紹介します。

暗号資産関連株式ファンドの運用実績

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

存在感増す暗号資産関連ビジネス

暗号資産は技術の進展により、投資、決済、金融サービスなど多様な分野で利用が拡大しており、当ファンドはその恩恵が期待される企業に実質的に投資を行います。

主な暗号資産関連ビジネスの例。交換所、マイニング（採掘）、証券取引所、受託業務、運用会社、決済・送金の6分野について、それぞれの役割を説明している。 — ※上記は、現時点で想定する暗号資産関連ビジネスの例について記載しており、すべてを網羅するものではありません。

出所：アセットマネジメントOne提供資料

暗号資産関連技術の市場規模

暗号資産関連技術の市場規模は、2023年から2032年にかけて約55倍に拡大すると予想されています。
当ファンドはアクティブ運用により、企業における暗号資産ビジネスとの関連度合いを詳細に分析し、成長が期待できる銘柄を選定します。また個別銘柄の目標株価やリスクを勘案し、ポートフォリオ全体のスタイル分散・最適化を行います。
これにより、暗号資産市場の幅広い分野の成長を享受することが期待できます。

当ファンドの規模別比率と組入銘柄

昨今は米大型株への投資が人気となっていますが、当ファンドの2025年12月末時点のポートフォリオは小型から超大型まで幅広い規模の企業で構成されており、暗号資産市場全体の成長を取り込むことが期待されます。

暗号資産関連株式ファンドの規模別構成比を示す図。中型（50〜300億米ドル）が46.58%で最多、小型25.65%、大型22.29%、超大型3.17%、現金等2.31%。 — 2025年12月末時点

比率は純資産総額に対する割合です。

比率は四捨五入の関係で合計が100％にならない場合があります。

出所：リフィニティブ、ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

組入上位10銘柄 — 2025年12月末時点

国・地域は、原則として法人登録国または地域を表示、業種はGICSに基づいています。

比率は純資産総額に対する割合です。

上記の個別銘柄は、当ファンドへの実質的な組入れや保有の継続を示唆・保証するものではありません。また、掲載した個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

出所：リフィニティブ、ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

経験豊富な運用チーム

当ファンドは、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用指図に関する権限の一部を委託します。同社の経験豊富な運用チームのアクティブ運用により、企業における暗号資産ビジネスとの関連度合いを詳細に分析し、成長が期待できる銘柄を選定します。また個別銘柄の目標株価やリスクを勘案し、ポートフォリオ全体のスタイル分散・最適化を行います。これにより、暗号資産市場の幅広い分野の成長を享受することが期待できます。

VOYA INVESTMENT MANAGEMENT — ● 同社は、ニューヨーク証券取引所に上場するヴォヤ・フィナンシャルの傘下にある米国の資産運用ビジネスを担う運用会社で、50年を超える運用実績を有します。

● シリコンバレーに隣接する運用拠点という立地面を生かし、現場に積極的に足を運び、徹底した調査を行うことで最適なポートフォリオを構築しています。

出所：アセットマネジメントOne提供資料

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

【なぜ今暗号資産関連株式なのか】個別銘柄の紹介とともに解説

【動画】なぜ今、暗号資産関連株式に投資するのか？／個別銘柄解説

※アセットマネジメントOne株式会社のYouTubeチャンネルに遷移します。

暗号資産関連株式ファンド（愛称：シークレット・コード）

ノーロードつみたてNISA成長枠

主として、世界の金融商品取引所に上場する株式の中から、暗号資産に関連するビジネスを行う企業へ実質的に投資を行います。
ボトムアップ・リサーチにより世界中の金融商品取引所に上場する企業の中から暗号資産に関連するビジネスを行う企業を発掘します。
マザーファンドの運用にあたっては、ヴォヤ・インベストメント・マネジメント・カンパニー・エルエルシーに運用指図に関する権限の一部を委託します。
原則として、為替ヘッジは行いません。

ファンドの詳細・お申込み

リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください

投資信託のリスクと費用等について

投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。

指数の著作権等

● MSCI AC ワールドインデックスに関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
● 世界産業分類基準（GICS）は、MSCI Inc.（MSCI）およびStandard & Poor's Financial Services LLC（S&P）により開発された、MSCIおよびS&Pの独占的権利およびサービスマークであり、アセットマネジメントOne株式会社に対し、その使用が許諾されたものです。MSCI、S&P、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者のいずれも、かかる基準および分類（並びにこれらの使用から得られる結果）に関し、明示黙示を問わず、一切の表明保証をなさず、これらの当事者は、かかる基準および分類に関し、その新規性、正確性、完全性、商品性および特定目的への適合性についての一切の保証を、ここに明示的に排除します。上記のいずれをも制限することなく、MSCI、S&P、それらの関係会社、およびGICSまたはGICSによる分類の作成または編纂に関与した第三者は、いかなる場合においても、直接、間接、特別、懲罰的、派生的損害その他一切の損害（逸失利益を含みます。）につき、かかる損害の可能性を通知されていた場合であっても、一切の責任を負うものではありません。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。