信用取引は「難しそう」「損をしそうでこわい」というイメージをお持ちではないでしょうか？
もちろんリスクはありますが、これらを正しく知り、活用することで投資の幅を広げることが期待できます。
信用取引を始める前に必ず押さえておきたい「追証（おいしょう）」のルール。発生条件から解消期限まで、実践的なポイントをまとめました。
このページでわかること
- 信用取引とはどんな取引なのか？
- 追証（おいしょう）とは？
- 追証が発生する例
- - 建玉の評価損のパターン
- - 担保にしている代用証券が値下がりのパターン
- 追証の解消方法
- 追証リスクを減らす2つのポイント
信用取引とはどんな取引なのか？
信用取引とは、お客様が取引をする際に資金や株式を証券会社から借りて、売買を行う取引のことです。
担保（保証金）を差し入れることで、手元にある資金以上の取引が可能です。
証券会社等から株式を借りて、売りから取引を始めることが可能なため、株価が下がる局面でも取引の機会が広がります。
信用取引を行うには証券総合取引口座を開設の上、信用取引口座を開設する必要があります。
信用取引をはじめるには
信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
証券総合取引口座をお持ちの方
信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。
また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
信用取引をはじめるには
信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。
信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。
また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
必要な保証金の額
信用取引を行うためには、取引金額（建玉）の30％に相当する保証金（最低30万円以上）が必要になります。
保証金には、現金のほかに株式や投資信託を保証金代用証券とすることができます。
保証金は現金および保有している株式・投資信託の時価額に一定の掛目をかけた評価額の合計で計算されます。
必要な保証金の例
信用取引で約定金額200万円の買建てをする場合、必要な保証金は60万円
詳細は「保証金とは」をご確認ください。
追証（おいしょう）とは？
信用取引がこわいと思われる理由の1つが「追証（おいしょう）」ではないでしょうか。
追証とは「追加保証金」の略で、担保として預けている保証金（委託保証金）が足りなくなり、追加で入金が必要になった状態のことです。
マネックス証券では、原則として、建玉代金合計に対する実質的な保証金の割合（保証金維持率）が20％を下回った場合に追証が発生します。
追証が発生する仕組み
保証金維持率が低下するのは下の2パターンです。
- ① 買い建玉や売り建玉に評価損が発生したとき
- ② 担保にしている代用証券が値下がりしたとき
- 買い建玉：信用買いを行い、決済（反対売買による返済・現引（げんびき）による決済）をしていない残高のこと
- 売り建玉：信用売り（空売り）を行い、決済（反対売買による返済・現渡（げんわたし）による決済）をしていない残高のこと
追証（おいしょう）が発生するパターン
①建玉の評価損により追証が発生したパターン
上の図の場合、当初は買い建玉の評価額が200万円、保証金が80万円なので、保証金維持率は40％（80万円 ÷ 200万円 × 100）でした。
ここで建玉銘柄が50万円値下がってしまい、保証金の評価額が30万円（80万円 - 50万円）となります。
すると、保証金維持率は15％（30万円 ÷ 200万円 × 100）となり、マネックス証券の定める最低保証金維持率の20％を下回ることで追証が発生することになります。
②担保にしている代用証券が値下がりしたパターン
保証金代用証券は、株式や投資信託の前営業日の時価評価額に一定の掛目を乗じた額の合計で計算されます。
上の図の場合、当初は買い建玉の評価額が200万円、保証金が80万円（代用証券100万円 × 代用掛目80%）なので、保証金維持率は40％（80万円 ÷ 200万円 × 100）でした。
ここで代用証券が60万円値下がってしまい、保証金の評価額が32万円（代用証券40万円 × 代用掛目80%）となります。
すると、保証金維持率は16％（32万円 ÷ 200万円 × 100）となり、マネックス証券の定める最低保証金維持率の20％を下回ることで追証が発生することになります。
代用証券の掛目はこちらをご確認ください。
追証（おいしょう）の解消方法
追証は、毎営業日の終値を基に計算され、保証金維持率が20％を下回ると発生します。
発生しても慌てなくて済むように、解消方法について正しく理解しておくことが大切です。
追証を解消する方法
追証の解消方法には2通りあり、保証金を30％以上に回復させる必要があります。
（注意点）
- 追証が発生した翌営業日の24:00までに解消する必要があります。
- 株価上昇による代用証券担保の増加、株価変動による建玉評価損の減少により、「リアル維持率」が回復しても追証の解消とはなりません。
- 期日までに追証を解消できなかった場合、原則として期日の翌営業日の寄付に全ての建玉が反対売買により強制決済されます。
- 最低保証金割れで発生した追証の解消方法は、「入金のみ」となります。
詳細は「追証の解消方法」をご確認ください。
追証（おいしょう）リスクを減らす2つのポイント
ポイント1 維持率に余裕を持って運用しよう
建玉の評価額が落ち込む可能性も考慮して、維持率が30％ぎりぎりにならないように余裕を持って運用することが大事です。
信用取引の魅力は、高いレバレッジだけではありません。
空売りができること、資金効率が良くなることなど、レバレッジを抑えても十分にメリットがあります。
ポイント2 保証金には現金も組み入れよう
保証金は変動リスクのある保証金代用証券だけでなく、現金も組み入れることで急な相場下落による維持率の低下を防げる可能性があります。
急な価格変動の影響を受けない現金を、保証金の割合に多く持っておくことが大事です。
信用取引をはじめるには
信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。
証券総合取引口座をお持ちの方
信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。
また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
信用取引をはじめるには
信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。
信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。
また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。
