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信用取引と現物取引ってなにが違う?

信用取引という言葉を聞いたことはありますか?
信用取引は、資金や株式を借りて行う株式取引で、手元の資金以上の取引が可能になる仕組みです。
難しそう、こわいというイメージを持たれがちですが、正しく知ることで投資の幅を広げることが期待できます。
国内株の現物取引と信用取引の違いを説明します。

このページでわかること

  • 信用取引とはどんな取引なのか?
  • 現物取引との違いは?
  • 信用取引の代表的な特徴(保証金、レバレッジ、信用売り)
  • 現物取引にはないコストがある

信用取引とはどんな取引なのか?

信用取引とは、お客様が取引をする際に資金や株式を証券会社から借りて、売買をおこなう取引のことです。
担保(保証金)を差し入れることで、手元にある資金以上の取引が可能です。

また、証券会社から株式を借りて売りから取引を始めることも可能です。
これにより、株価が下がる局面でも取引の機会が広がります。

信用取引を行うには証券総合取引口座を開設の上、信用取引口座を開設する必要があります。

資金以上の取引が可能!

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引とは?

信用取引は、取引方法や資金の使い方が現物取引と異なります。

比較項目 現物取引 信用取引
必要資金 購入代金の全額 保証金(取引金額の一部)
レバレッジ なし あり
(保証金の約3.3倍まで)
売りからの取引 できない できる(売建)
コスト 売買手数料のみ 売買手数料+金利・貸株料
+その他諸経費

信用取引の主な特徴

必要資金とレバレッジ

現物取引では、株式を購入する際に、購入代金の全額をあらかじめ用意する必要があります。
たとえば、330万円分の株式を購入する場合、現物取引では330万円すべてを準備する必要があります。

一方、信用取引では、取引金額の一部にあたる保証金を差し入れることで取引が可能になります。
保証金が100万円の場合、最大で330万円分の取引を行うことができます。(必要最低保証金は30万円)
このように、信用取引では保証金に対して約3.3倍までの取引が可能です。
この倍率のことを「レバレッジ」といい、利益が大きくなる可能性がある一方で、損失も大きくなる点には注意が必要です。

330万円の日本株を現金で取引きする場合
現物取引→現金330万円が必要。信用取引→保証金(現金)約100万円が必要 保証金の約3.3倍まで取引が可能 現物取引と比べて約230万円の現金が手元に残ります ※手数料、金利等の諸費用が別途かかります。

また、現物取引と比べて約230万円の現金が手元に残るため、急な値動きへの対応や、他の投資機会に備えるなど、資金を柔軟に使いやすくなるというメリットがあります。
「最低投資金額が大きい銘柄のため投資できない」と感じている方にとっても、信用取引は選択肢のひとつになります。

保証金には、現金のほかに株式や投資信託を保証金代用証券とすることができます。
詳しくは「保証金の計算方法」をご確認ください。

売りからの取引(信用売り)

現物取引では、株式を購入してから売却するため、株価が上がった場合のみ利益を狙うことができます。

一方、信用取引では、証券会社から株式を借りて、「売りから取引を始めること(信用売り)」ができます。
そのため、「株価が下がりそうだ」と考えた場合でも、取引の機会を持つことができます。
このように、信用取引では相場の上昇局面だけでなく、下落局面でも対応できるため、投資の選択肢を広げることが期待できます。

現物取引の場合:買い→売り。信用取引の場合:新規建 信用買い(買建)→返済 返済売り、新規建 信用売り(売建)→ 返済 返済買い

ただし、株価の変動が予想と違った場合には、損失が発生する可能性もあります。
売りからの取引についても、仕組みをよく理解したうえで、注意して利用することが必要です。

信用売り(売建)の取引イメージ
値下がりした場合 100万円-80万円=20万円 利益の20万円が受け取れる※
値上がりした場合 100万円-120万円=-20万円 利益の20万円が差し引かれる※
  • 手数料、金利等の諸費用が別途かかります。
  • 「スタート信用」では空売りはできません。

コスト|現物取引にはないコストが発生する

信用取引では、売買手数料や資金や株式を借りるためのコストが発生します。
そのため、取引期間や取引内容によっては、現物取引よりもコストが高くなる場合があります。
信用取引は、こうしたコストも含めて、取引全体を考えることが大切です。
詳しくは「信用取引に関する諸経費」をご確認ください。

プログラムを活用して、お得に信用取引を始めることができます!

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口座開設日当日から起算して31日以内に約定した信用取引での取引手数料(税抜)を、最大10万円までキャッシュバックいたします。

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

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信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。