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日本円での米国株買付も!円→米ドルの為替手数料0銭

そもそも米国株ってどうやって買うの?

マネックス証券では、証券総合取引口座に日本円を用意いただくだけで、米国株を購入できます。

米国株の購入方法

実際の米国株現物買付画面を見てみよう

キャプチャ

「米ドルで買う」「円で買う」ってなに?

マネックス証券では、注文の都度、注文画面の取引通貨の欄で「米ドルで買う」「円で買う」を選択できます。

「米ドルで買う」
米国株取引口座にすでに米ドルがある場合は、米ドルが優先して使用され、足りない金額だけが自動で日本円→米ドルへリアルタイムで為替取引(※1)されます。

「円で買う」
米国株買付に要した金額が翌国内営業日に自動で日本円→米ドルへ定時為替取引(※2)されます。

  • (※1)証券総合取引口座の円資金+米国株取引口座の円資金が対象で、米国株取引口座の円資金が優先して使用されます。振替サポートがOFFの場合は、対象外です。
  • (※2)証券総合取引口座の円資金+米国株取引口座の円資金が対象で、米国株取引口座の円資金が優先して使用されます。振替サポートがOFFの場合は、米国株取引口座の円資金のみが対象となります。

困ったときは...

振替サポートの設定方法や、振替サポートON/OFFと取引通貨の選択(米ドルで買う/円で買う)の組み合わせによる買付可能額の詳細は以下よりご確認ください。

米国株 振替サポート・振替サポート設定

米国株買付の具体的な操作方法や米国株取引に関する疑問は以下よりご確認ください。

米国株のはじめ方 ~はじめての取引編~

マネックスでは米国株買付時の日本円→米ドルの為替手数料が0銭

マネックス証券では、為替手数料を気にせず米国株を買付いただけるよう、日本円→米ドルの為替手数料を0銭としております。なお、米ドルから日本円への為替振替時は1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。

為替手数料0銭

そもそも為替手数料ってなに?

日本株が日本円で取引されるのに対して、米国株は米ドルで取引されます。
そのため、すでに米ドルを保有されている方以外は基本的には日本円→米ドルへの為替取引が必要(※)となり、その際かかる費用が為替手数料です。為替手数料は取引する証券会社によって異なります。

先述の通り、振替サポートONの場合は自動で為替取引が行われるため、お客様ご自身での操作は不要です。

マネックス証券では、下記の通り、日本円→米ドルの為替手数料を0銭としております。

  • 振替サポートONかつ「米ドルで買う」を選択して、自動で日本円→米ドルへリアルタイム為替取引される場合
  • 事前に米国株取引口座内でお客様ご自身で日本円→米ドルに為替取引をする場合

    恒久的に0銭(※1)
  • 「円で買う」を選択して、翌国内営業日に自動で日本円→米ドルへ定時為替取引される場合

    定期的な見直しのもと0銭(※2)
  • (※1)当社が提示する米ドルの買いレートと売りレートの差額には、為替手数料と別に外国為替市場における業者間レートのスプレッドが含まれています。業者間レートとは、金融機関同士が外国為替取引を行う際に適用されるレートで、市場の基準となります。
  • (※2)為替変動などを考慮して定期的な見直しを行っており、次回の見直しは2026年9月を予定しております。見直しの結果、有料になる場合もございます。

「円で買う」も為替手数料が0銭なのは主要ネット証券でマネックスだけ(※)!

円貨決済手数料0銭

(※)2026年6月19日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、SBI 証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券を指します。

為替手数料0銭で実際に米国株を買付してみよう

\米国株を実際に1株買付するにはいくら必要?/

(2026年6月18日時点の時価総額ランキング上位3銘柄を1株買付した場合の金額)

米国株を実際に1株買付するにはいくら必要?

1ドル160円、株価はそれぞれ2026年6月18日終値を用いて当社の米国株現物手数料の計算式で算出
例として3銘柄を記載しておりますが、投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項