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1本で幅広く投資!S&P500・米国全体・世界に投資する米国ETF3選

マネックス証券では、米国ETFの現物買付手数料が無料となる「米国ETF買い放題プログラム」を実施しており、業界最多(※)の取扱銘柄数を誇ります。
長期的な資産形成に向けて米国ETFへの投資を検討する際、「どの地域に、どこまで広く分散投資をするか」は多くの方が悩むポイントです。
今回は、長期的な資産形成の選択肢として、低コストで幅広い国や地域に分散投資ができる米国ETF3銘柄[VOO・VTI・VT]の特徴と違いをご紹介します。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。2026年9月7日現在。マネックス証券調べ。
[VOO・VTI・VT]はいずれも「米国ETF買い放題プログラム」対象のため、現物取引買付手数料0円で投資いただけます。

[VOO・VTI・VT]の投資範囲と主な違い

今回紹介する3銘柄は、いずれも米バンガード社が提供する低コストなインデックス型ETFです。
これらの主な違いは、どこまで広く分散投資をするか(投資対象の範囲)にあります。

まずはそれぞれの投資範囲と分散の広さを、以下の表で確認してみましょう。

VOO VTI VT
銘柄名称 バンガード・S&P 500 ETF バンガード・モーニングスター・トータル・ストック・マーケットETF バンガード・トータル・ワールド・ストックETF
主な投資対象 米国大型株 米国株式市場全体 全世界株式
構成銘柄数の目安 505銘柄 3,515銘柄 10,068銘柄
経費率(年率) 0.03% 0.03% 0.06%
純資産総額(※規模の大きさ) 1兆8,000億ドル 2兆3,000億ドル 1,017億ドル
設定日(※運用歴の長さ) 2010年9月7日 2001年5月24日 2008年6月24日

出所:マネックス証券、バンガードのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年9月4日時点。

このように、どのETFを選ぶかで投資対象となる範囲や、組み入れられる企業の数は大きく変わります。
経費率の差は小さいため、ご自身がどの市場の成長を取り込みたいかに合わせて選ぶのが良いでしょう。

米国の大型株(S&P500)を中心に投資する[VOO]

[VOO]はこんな人におすすめ!

  1. 米国を代表する主要な大型株に投資したい人
  2. S&P500指数の値動きを投資成果に取り込みたい人
シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/9/4、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
VOO バンガード・S&P500ETF S&P500指数 1.04% 7.345米ドル 708.01米ドル 0.03% 年4回 バンガード

出所:マネックス証券、バンガードのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年9月4日時点。

  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年9月4日時点の直近1年間の実績です。
  • 本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

上位10社だけで約4割?S&P500を牽引する大企業の存在感

S&P500指数は、企業の時価総額(規模)に応じて構成比率が決まる時価総額加重平均型を採用しています。
そのため、時価総額が大きい銘柄ほど、ファンド内で占める割合が高くなる特徴があります。

バンガード社によると、[VOO]の構成銘柄数は505銘柄ですが、上位10銘柄だけで全体比率の約37.6%を占めています。(2026年7月31日時点)
主な上位銘柄としては、エヌビディアやアップル、マイクロソフトといった巨大テクノロジー企業などが挙げられます。
下図に、[VOO]の構成上位10銘柄をまとめました。

[VOO]の構成上位10銘柄

出所:バンガードのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年7月31日時点。
アルファベットはグーグルの親会社。

約500社に分散投資されている一方で、実態としては規模の大きい主要企業が指数全体のリターンに大きな影響を与える構造となっています。
米国の大手企業を通じた長期的な資産形成を目指す場合、[VOO]は適した選択肢の一つと考えられます。

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投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

米国株式市場全体を広くカバーする[VTI]

[VTI]はこんな人におすすめ!

  1. 大型株だけでなく、米国の中小型株にも幅広く分散したい人
  2. 米国株式市場全体の値動きを幅広く取り込みたい人
シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/9/4、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
VTI バンガード・モーニングスター・トータル・ストック・マーケットETF CRSP米国トータル・マーケット・インデックス 1.03% 3.900米ドル 379.73米ドル 0.03% 年4回 バンガード

出所:マネックス証券、バンガードのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年9月4日時点。

  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年9月4日時点の直近1年間の実績です。
  • 本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

[VTI]は[VOO]とリターンが似ている?

[VTI]と[VOO]は、実際の値動きにおいてどのような違いがあるのでしょうか。
過去のパフォーマンスを比較すると、以下のような結果となっています。

期間 VTI VOO
1週間(2026/8/28~2026/9/4) 0.11% 0.13%
1ヶ月(2026/8/4~2026/9/4) -0.25% -0.11%
1年(2025/9/4~2026/9/4) 20.00% 20.08%
3年(2023/9/5~2026/9/4) 76.89% 78.41%
5年(2021/9/7~2026/9/4) 74.69% 83.10%

出所:Trackinsightのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年9月4日時点。

当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

表を見ると、両者のリターンの差は小さく、似た値動きをしていることが分かります。
これは、どちらもエヌビディアやアップルなどの大企業を上位に組み込んでおり、[VTI]の構成割合の8割以上が[VOO]と共通しているためです。

一方で、5年間の比較ではリターンの差が少し開いています。
この違いは[VOO]と共通していない残りの中・小型株や、組入銘柄の構成比率の変化によって生じます。また投資期間が長くなるほど、両者のリターンには乖離が生まれる傾向が見てとれます。

したがって中・小型株が優位な局面になれば、[VTI]のリターンが[VOO]を上回る場合も考えられます。

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1本で世界の株式市場に分散投資する[VT]

[VT]はこんな人におすすめ!

  1. 先進国や新興国を含む世界中に広くリスク分散したい人
  2. 米国に限らず、先進国・新興国を含む世界の株式に1本で幅広く投資したい人
シンボル 名称 ベンチマーク(指数) 分配利回り(税引前) 直近1年間の分配金額
(1口あたり)
価格
(2026/9/4、終値)
経費率
(年率%)
分配頻度 運用会社
VT バンガード・トータル・ワールド・ストックETF FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス 1.54% 2.483米ドル 161.73米ドル 0.06% 年4回 バンガード

出所:マネックス証券、バンガードのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年9月4日時点。

  • 直近1年間の分配金額(1口あたり)は、2026年9月4日時点の直近1年間の実績です。
  • 本データは将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

米国以外の市場もカバー!全世界投資の構成比率

[VT]の特徴は、米国のみに集中せず、全世界の株式市場全体に投資できる点です。
バンガード社のデータによると、地域別の構成比率は米国を含む北米が約65%を占めており、残りの約35%が欧州、太平洋地域、新興国などに分散されています。

[VT]の地域別構成比率

出所:バンガードのウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。2026年7月31日時点。

[VT]は、全世界株であっても米国の構成比率が半数以上を占めるため、米国の動向から完全に独立しているわけではありませんが、欧州など先進国や、成長が期待される新興国市場に投資できるETFの一つです。

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[VOO・VTI・VT]以外にも買付手数料無料のETFが多数

今回ご紹介した3銘柄以外にも、米国ETF現物取引買付手数料を無料とする対象銘柄が多数あります。その他の対象銘柄はこちらからご確認いただけます。

米国ETF買い放題プログラム

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。