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円から米ドルへの為替手数料0銭で米国株投資を!

マネックス証券では、米国株投資をより気軽にはじめていただけるよう、米国株買付時の為替手数料を無料としております。

スマートフォン、半導体、AI、クラウド、動画配信、飲食、決済サービスなど、わたしたちが日々の生活で利用している企業の多くが米国市場に上場しています。
米国株では、世界的にサービスを展開しながら成長を続ける企業に直接投資できるのが魅力です。

「米国株に興味はあるけれど、手数料が気になる」
「まずは少額から米国株投資を試してみたい」
「為替取引がよく分からない」
という方も、この機会にぜひご確認ください。

マネックス証券では米国株買付時の為替手数料が無料

マネックス証券では、米国株取引における日本円から米ドルへの為替手数料を3か月ごとに見直しており、2026年10月以降も0銭とすることが決定しました。次回の見直しは2026年12月を予定しています。
そのため、日本円から米ドルへ振り替えて米国株を買付する際も、為替手数料を気にせずお取引いただけます。
なお、米ドルから日本円へ為替振替を行う場合は、1米ドルあたり25銭の為替手数料がかかります。

為替手数料0銭

米国株の買付方法は?

米国株は米ドルで取引されるため、日本円から米ドルへ交換が必要になり、この際に「為替手数料」がかかる場合があります。
しかしマネックス証券なら、日本円→米ドルの為替手数料は0銭。
米国株を買うための両替コストを気にせず、米国株投資を始められます。
さらに、「振替サポート」をONにしておけば、米ドルを持っていなくても、お客様ご自身で事前に両替する必要はありません。

振替サポートとは

米国株買付時、3通りの米ドル買付方法

マネックス証券では、以下の方法で為替取引を行い、米国株の買付を行えます。なお、「円で買付(円貨決済)」も為替手数料が0銭なのは主要ネット証券でマネックス証券だけです。

買付方法 詳細 費用
① 円で買付(円貨決済) ご自身で為替取引を行うことなく、日本円で米国株の買付を行えます。 定期的な見直しのもと、現在は為替手数料0銭
② 米ドルで買付(リアルタイム外国為替取引) あらかじめ日本円から米ドルへリアルタイムで為替振替を行い、米国株の買付を行えます。 為替手数料0銭(恒久的に無料)
③ 振替サポート 米ドルの買付可能額が不足している場合、証券総合口座の日本円を自動で振り替え、米国株の買付資金に充当します。 為替手数料0銭(恒久的に無料)

2026年9月14日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券とは、SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券を指します。

米ドルでも円でも、注文ごとに買付方法をお選びいただけます

マネックス証券では、注文の都度、注文画面の取引通貨の欄で「米ドルで買う」「円で買う」を選べるようになっています。また、振替サポートのON/OFFも都度切替可能です。

【米ドルでの買付】

「米ドルで買う」+振替サポートON
米国株取引口座内の米ドル+(買付金額が米ドルだけでは足りない場合)米国株取引口座にすでにある日本円と証券総合取引口座の日本円をリアルタイムで米ドルへ自動振替(※1)

「米ドルで買う」+振替サポートOFF
米国株取引口座内の米ドルのみを使用して買付(※1)

【日本円での買付】

「円で買う」+振替サポートON
米国株取引口座内の日本円+(買付金額が米国株取引口座内の日本円だけでは足りない場合)証券総合取引口座の日本円を使用して買付(※2)

「円で買う」+振替サポートOFF
米国株取引口座内の日本円のみを使用して買付(※2)

  1. 当社が提示する米ドルの買いレートと売りレートの差額には、為替手数料とは別に、外国為替市場における業者間レートのスプレッドが含まれています。
  2. 「円で買う」を選択して発注した際の為替手数料は、為替変動などを考慮して定期的な見直しを行っており、見直しの結果、有料となる場合があります。次回の見直しは2026年12月を予定しております。

まずは気になる米国企業を探してみよう

米国株は1株から買付を行える上に、マネックス証券では米国株買付時の為替コストを抑えられるので手軽に始められます。

一方で、いざ投資を始めようと思っても、「どの企業を選べばいいのか分からない」と迷う方も多いのではないでしょうか。

そんなときは、まず普段使っている商品やサービス、興味のあるテーマから気になる企業を探してみるのも一つの方法です。

気になる企業が見つかったら、「銘柄スカウター米国株」を使って、売上高や利益の推移、株価指標などをチェックしてみましょう。

企業の成長性や株価水準を確認しながら比較できるため、銘柄選びの参考としてご活用いただけます。

為替手数料0銭

外国株取引口座をお持ちなら無料で利用可能

「銘柄スカウター米国株」は、マネックス証券に外国株取引口座をお持ちのお客様であれば、無料でご利用いただけます。

米国株に興味はあっても、「企業についてどこを見ればよいのか分からない」「決算資料を読むのは難しそう」と感じる方も多いのではないでしょうか。

銘柄スカウター米国株では、企業の売上高や利益、株価指標など、銘柄選びの参考となる情報をまとめて確認できます。複数のウェブサイトや決算資料を一つずつ確認しなくても、企業の特徴や業績を把握しやすいのが特徴です。

過去10年の業績から企業の成長をチェック

銘柄スカウター米国株には、企業の売上高や利益などの豊富な業績データが蓄積されており、過去10年間の業績をもとにしたスクリーニングもできます。

株価の値動きだけを見るのではなく、「売上が継続的に伸びているか」「利益もあわせて成長しているか」といった企業そのものの変化を長期的に確認できます。

たとえば、直近1年間だけ業績が伸びている企業と、長年にわたって売上や利益を伸ばしている企業では、成長の背景や特徴も異なります。過去から現在までの推移を見ることで、その企業がどのように成長してきたのかをつかむ手掛かりになります。

米国株の銘柄分析

「銘柄スカウター」シリーズには、日本株分析ツール「マネックス銘柄スカウター」だけでなく、アップルやナイキなどの米国株を分析する「銘柄スカウター米国株」もあります。日本株で行えるスクリーニングや、決算情報をいち早くキャッチできる「決算フラッシュ」メニューもございますので、是非ご活用ください。

銘柄スカウター米国株

銘柄スカウター米国株に関する詳しい情報は以下のコンテンツでも紹介しております。是非ご参照ください。

銘柄スカウター米国株

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

  • NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。なお、18歳未満のNISA口座(以下、「こどもNISA」と言います)においては、同一年でなくても1人1口座(1金融機関)しか開設できません。
  • NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円(こどもNISAは60万円)/成長投資枠240万円(こどもNISAは0円))と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円(こどもNISAは600万円)/うち成長投資枠1,200万円(こどもNISAは0円))の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • お客様は、お客様情報(氏名・住所等)に変更が生じた場合、金融機関へ所定の届出を行う義務があります。また、お客様情報の確認が行えない場合、NISA口座での新規買付を停止する場合があります。
  • こどもNISAは、3月31日において18歳である年の前年末まで、一定の条件を満たした場合を除き、原則として払出しができません。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
NISAにかかるご留意事項