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生成AIの成長を支えるデジタルインフラに投資する[DTCR]を米国ETF買い放題プログラムに追加!

業界最多(※)の銘柄数を誇る「米国ETF買い放題プログラム」では、対象銘柄の買付手数料を無料としています。
このたび対象銘柄の見直しを行い、10月1日(木)現地約定分より、生成AIの成長を支えるデータセンター関連事業等に投資をする「グローバルXデータセンターリート&デジタルインフラETF[DTCR]」を追加!本銘柄の魅力を詳しくご紹介します。

※「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。2026年9月24日現在。マネックス証券調べ。

生成AIやクラウドの普及を支えるデジタルインフラ関連企業に投資する[DTCR]

シンボル 個別株名称 ベンチマーク(指数) 経費率
(年率%)
運用会社
DTCR グローバルXデータセンターリート&デジタルインフラETF ソラクティブ・データセンタリート&デジタルインフラストラクチャー・インデックス 0.50% グローバルX

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投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

【ポイント①】「次のAI企業を予測する」のではなく、AIの成長を支えるインフラの成長に投資

生成AIの利用拡大には大量のデータ処理能力が必要で、その基盤となるデータセンターへの需要拡大が見込まれています。世界のデータセンターの収益は、2024年の4160億米ドル から2029年には6240億米ドルに増加すると予測されています。

約1.5倍の成長予測

出所:Global X Japan株式会社のウェブサイトの情報をもとにマネックス証券作成。

※DTCRの商品性を理解していただくイメージ図です。現時点の予測のため将来の市場規模を保証するものではありません。

【ポイント②】データセンターだけでなくデジタルインフラを広くカバー

生成AIの利用拡大には、膨大なデータを処理・保存するデータセンターだけでなく、データを高速かつ安定的にやり取りする通信ネットワークなどのデジタルインフラも欠かせません。

DTCRは、データセンターを運営する企業に加え、通信塔の関連企業や、サーバーなどのデジタルインフラ関連企業にも投資します。データの「処理・保存」から「伝送」まで、デジタル社会を支える幅広いインフラに投資できることが特徴です。

DCTRの構成銘柄TOP5

順位 銘柄 形態 構成比 主な事業
1位 デジタル・リアルティー・トラスト[DLR] 不動産投資信託(REIT) 12.39% 世界各地でデータセンターを保有・開発・運営
2位 アメリカン・タワー[AMT] 不動産投資信託(REIT) 12.21% 世界で約15万カ所の通信サイトを保有・運営し、米国内でデータセンターも展開
3位 エクイニクス[EQIX] 不動産投資信託(REIT) 12.17% 世界各地でデータセンターや相互接続サービスを提供
4位 クラウン・キャッスル[CCI] 不動産投資信託(REIT) 8.02% 米国全土で4万基超の通信塔を保有・運営
5位 GDSホールディングス[GDS] 一般企業 4.47% 中国を中心に高性能データセンターを開発・運営

出所:Global X Japan株式会社およびReutersのデータをもとにマネックス証券作成。

  • 2026年9月22日時点。
  • 上記構成銘柄のうち、マネックス証券ではGDSホールディングス[GDS]のみ買付可能です。

不動産投資信託(REIT)とは?

オフィスや商業施設、データセンターなどの不動産を保有・運用し、そこから得られる賃料収入などを投資家に分配する仕組みです。

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米国ETF買い放題プログラム対象銘柄なら現物買付手数料が無料!

今回ご紹介したグローバルXデータセンターリート&デジタルインフラETF[DTCR]以外にも、米国ETF現物取引買付手数料を無料とする対象銘柄が多数あります。その他の対象銘柄はこちらからご確認いただけます。

米国ETF買い放題プログラム

12月6日(予定)から米国株が日本時間の日中でも取引可能に!

2026年12月6日(日)の米国現地時間21時(日本時間12月7日(月)11時)より、米国主要取引所の時間外取引が延長され、日本時間の日中でも米国株取引が可能となる、いわゆる「米国株23時間取引」が始まる予定です。米国株23時間取引の概要や国内株式市場および個人投資家への影響についてはこちらよりご確認ください。また、マネックス証券は、米国株23時間取引制度の開始当日より取引時間延長に対応する予定です。

12月6日よりスタート予定!米国株23時間取引で日中での米国株取引が可能に!

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。