生成AIの普及やデータセンター投資の拡大を背景に、半導体は現代のデジタル社会に欠かせない重要な存在となっています。なかでも日本企業は、製造装置や材料といった世界の半導体産業を支える重要分野で強い存在感を発揮しています。
「eMAXIS 日経半導体株インデックス」は、日本の半導体関連企業30銘柄へまとめて投資できるインデックスファンドです。なお、当ファンドはNISA成長投資枠での投資も可能です。
POINT1 成長が期待される世界の半導体市場
AI（人工知能）やIoT（モノのインターネット）などの技術革新が進む中で、世界の半導体市場は成長を続けています。日本の半導体市場も拡大が見込まれており、今後の成長が期待される分野の一つとなっています。
- 予測値は、2026年6月時点のものです。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料（世界半導体市場統計（WSTS）のデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成）
- 予測値は、2026年6月時点のものです。
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料（世界半導体市場統計（WSTS）のデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成）
POINT2 重要分野で強みを持つ日本企業
半導体産業は、設計専業（ファブレス）、製造専業（ファウンドリ）、設計・製造一体型（IDM※）などの複数の事業モデルに分かれています。
その中でも日本企業は、半導体の製造に必要な製造装置・材料といった重要な分野で、特に強みを有しています。
- IDM（Integrated Device Manufacturer）とは、垂直統合型デバイスメーカーのこと。半導体産業において、自社で全工程（設計・製造から販売まで）を一貫して行うメーカーのことを指します。
- 上記は半導体関連企業の一例をご紹介したものです。したがって、個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。
- 上記はイメージです。また概要であり全てを網羅しているものではありません。
- 国・地域は本拠地所在地をベースに三菱ＵＦＪアセットマネジメントが分類しています。
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料（各種資料を基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成）
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
POINT3 日本の半導体関連企業30銘柄へまとめて投資
日経半導体株指数とは？
当ファンドが連動を目指す日経半導体株指数は、東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄※から構成される時価総額ウエート方式の指数です。時価総額が大きい上位30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表します。
- 半導体関連銘柄とは、日経NEEDS独自の業種分類であるNEEDS業種分類に基づき、主力事業が半導体関連業種に属する銘柄、および主力以外の事業が半導体関連業種に属し、半導体関連事業の売上比率が10％以上ある半導体関連製品等のマーケットシェアが高い銘柄をいいます。
- 上記は銘柄選定の視点を示したものであり、すべてを網羅するものではありません。
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料
日経半導体株指数は、国内外の代表的な株価指数と比較して高いリターンを実現してきました。
さらに、中長期で見ても日経平均株価やTOPIXを上回る推移となっており、日本の半導体関連企業が日本株市場の成長をけん引してきたことがうかがえます。
- 期間：2017年3月末～2026年7月末
- 上記は指数（配当込み）を使用しています。S&P500、NASDAQ100、SOXは米ドルベースの指数を使用しており三菱UFJアセットマネジメントが円換算しています。
- 指数については、後記の「本ページで使用している指数について」をご覧ください。
- リスクは、月次騰落率の標準偏差です。リターンは月次騰落率の平均を年率換算したものです。
- 日経平均株価、JPX日経400、JPX日経中小型、JAPAN クオリティ150、TOPIX、S&P500、NASDAQ100、SOXは市況推移の参考として記載しています。
- 日経半導体株指数、その他の指数は当ファンドの運用実績ではありません。
- 計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
- 日経半導体株指数は、遡及算出データを含みます。（2024年3月25日算出開始）
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料（Bloomberg、LSEGのデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成）
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料（Bloombergのデータを基に三菱ＵＦＪアセットマネジメント作成）
- 期間：2017年3月末～2026年7月末
- 上記は指数（配当込み）を使用しています。
- 最大DDは、最大ドローダウンのことで月次の直近最高値からの最大下落率のことです。
- 指数については、後記の「本ページで使用している指数について」をご覧ください。
- リスクは、月次騰落率の標準偏差です。リターンは月次騰落率の平均を年率換算したものです。
- 日経平均株価、TOPIXは市況推移の参考として記載しています。
- 日経半導体株指数、日経平均株価、TOPIXは当ファンドの運用実績ではありません。
- 計測期間が異なる場合は、結果も異なる点にご注意ください。
- 日経半導体株指数は、遡及算出データを含みます。（2024年3月25日算出開始）
- 上記は、過去の実績・状況または作成時点での見通し・分析であり、将来の市場環境の変動や運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
「ｅＭＡＸＩＳ 日経半導体株インデックス」の運用実績
当ファンドは、キオクシアホールディングスや東京エレクトロンなど、日本の半導体関連企業を中心に投資します。半導体メーカーだけでなく、製造装置や材料メーカーなどにも幅広く投資することで、日本の半導体産業全体の成長を取り込むことを目指します。
- 期間：2024年7月12日（設定日）～2026年7月31日
- 基準価額は、運用管理費用（信託報酬）控除後の値です。
- 信託報酬率は、後記の「ファンドの費用」に記載しています。
- ベンチマークは、日経半導体株指数（トータルリターン）です。詳しくは、後記の「本ページで使用している指数について」をご覧ください。
- ベンチマークは、設定日を10,000として指数化しています。
- 上記は、過去の実績であり、将来の運用状況・成果を示唆・保証するものではありません。
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料
- 時点：2026年7月末
- 業種は東証33業種で分類
- 表示桁未満の数値がある場合、四捨五入しています。※原則として、比率は純資産総額に対する割合です。
- 上記は、過去の実績・状況であり、変更されることがあります。また、上記は基準日時点の構成銘柄をご紹介したもので、個別銘柄の推奨を目的とするものではありません。
出所：三菱ＵＦＪアセットマネジメント提供資料
「本ページで使用している指数について」
- 「日経半導体株指数」は、株式会社日本経済新聞社（以下「日経」という。）によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、日経半導体株指数自体及び日経半導体株指数を算出する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。日経半導体株指数を対象とする本件投資信託は、投資信託委託会社等の責任のもとで運用されるものであり、その運用及び本件受益権の取引に関して、日経は一切の義務ないし責任を負いません。日経は日経半導体株指数を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。日経は、日経半導体株指数の構成銘柄、計算方法、その他日経半導体株指数の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。
- 日経半導体株指数は、S&P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS&P Opco, LLCとの契約に基づいて、算出、維持されます。S&P Dow Jones Indices、その関連会社あるいは第三者のライセンサーはいずれも日経半導体株指数をスポンサーもしくはプロモートするものではなく、また日経半導体株指数の算出上の過失に対し一切の責任を負いません。
「S&P®」はStandard & Poor’s Financial Services LLCの登録商標です。 - 本ページで使用している指数等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、発行者および許諾者が指数等の正確性、完全性を保証するものではありません。各指数等に関する免責事項等については、委託会社のホームページ（https://www.am.mufg.jp/other/disclaimer.html）をあわせてご確認ください。
ｅＭＡＸＩＳ 日経半導体株インデックス
- 日経半導体株指数（トータルリターン）に連動する投資成果をめざして運用を行います。
- 主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行います。
リスク等の詳細は投資信託説明書でご確認ください
投資信託のリスクと費用等について
投資信託は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の影響により基準価額が変動し、元本損失が生じるおそれがあります。各投資信託には、投資先の国・地域、業種・セクター等に起因する個別のリスクがあります。
