Qいくらからはじめれば良いの？
A
まずは、100円でも良いので金融商品を購入して、投資をするということに慣れましょう。
計画的に資産をつくるなら目標金額から逆算することで、毎月投資に回すべき金額が見えてくるはずです。
投資や資産運用には、大きな元手が必要だとお考えの方も多いかもしれません。
確かに、以前はある程度まとまった資金がないと投資をはじめることは難しかったのですが、今はマネックス証券をはじめとするネット証券を中心に100円から投資信託を購入できる金融機関が増えてきました。
いくら投資すれば良いのか迷うようでしたら、まずは投資信託を100円分購入して、投資を体験してみるところからチャレンジしてはいかがでしょうか。
少額の保有でも日々の値動きがありますので、投資とはどういうものかを実感できるはずです。
投資信託
100円からでもOK
マネックス証券では、投資信託を100円から購入・積立することができます。
日本株
10万円以上がオススメ
1万円で投資できるのは、150銘柄程度ですが10万円なら2,000銘柄程度に選択肢が広がります。
（2020年6月5日現在）
米国株
1万円以上がオススメ
1株から購入できる米国株なら1万円の予算で、ほとんどの企業に投資することが可能です。
投資に慣れてきたら、投資額を増やして、投資による利益が非課税になるNISAやiDeCoといった制度を利用した計画的な資産づくりへとステップアップしましょう。
いつまでにいくら必要なのか目標金額を決めて、そこから逆算すれば、必要な投資額が分かります。
以下は、積立投資と一括投資において、毎年一定の利回りが得られた場合に、どの程度まで資産を増やすことができるかをシミュレーションした結果です。これを目安にして、目標金額と投資期間を考えてみてください。
積立投資で目標金額を達成するために必要な期間（年間利回り3％、税引前）
| 目標金額 | |||
|---|---|---|---|
| 1,000万円 | 2,000万円 | 3,000万円 | |
| 毎月1万円 | 42年 | 60年 | 71年 |
| 毎月2万円 | 27年 | 42年 | 52年 |
| 毎月3万円 | 20年 | 33年 | 42年 |
| 毎月4万円 | 16年 | 27年 | 35年 |
| 毎月5万円 | 14年 | 23年 | 31年 |
100万円を一括投資した場合の資産の増え方（税引前）
| 年間利回り | |||
|---|---|---|---|
| 1% | 3% | 5% | |
| 5年後 | 105万円 | 116万円 | 128万円 |
| 10年後 | 110万円 | 134万円 | 163万円 |
| 15年後 | 116万円 | 156万円 | 208万円 |
| 20年後 | 122万円 | 181万円 | 265万円 |
| 25年後 | 128万円 | 209万円 | 339万円 |
長期の資産づくりでにおいて、最も効率が良いのは、投資から得られた利益が非課税になるうえに所得税等の軽減効果も得られるiDeCoですが、投資に回せる余裕資金を全額iDeCoに使ってしまうのは、あまりオススメできません。
なぜなら、iDeCoは年金制度であるため、原則として60歳まで引き出せないというデメリットがあります。もし怪我や病気等により一時的に収入が途切れてしまったり、急に大きな出費が必要となった場合に、資産がiDeCoに集中しすぎていると、お金はあるのに使えないという状況に陥ってしまう可能性があります。
そうした事態を避けるためには、資産を以下のような3種類のお金に分けて考え、自分の状況にあわせた投資と貯蓄の配分を目指すのが良いでしょう。
「つみたてNISA・iDeCoシミュレーション」は、通常の積立シミュレーションに、どちらの制度がお客様の投資目的に適しているのか、簡単なアドバイスをさせていただく機能を付け加えたマネックス証券のオリジナルサービスです。
これから積立投資をはじめようと検討されている方は、是非こちらのアドバイスを参考にしてみてください。
投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。国内上場有価証券取引に関する重要事項
＜リスク＞
国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。＜手数料等＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項
＜リスク＞
米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。＜保証金の額または計算方法＞
米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。＜手数料等＞
＜その他＞
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項
＜口座開設および金融機関変更に関して＞
NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。＜お取引に関して＞
iDeCo（個人型確定拠出年金）に関する留意事項
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確定拠出年金運営管理業 登録番号784
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