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長期に賢く分散投資!おすすめの米国ETF

初心者でも大丈夫?NYダウやS&P500などの米国主要株価指数に連動する米国ETFで長期に賢く分散投資

米国株投資の人気が高まる中で、個別株の銘柄を探すことが大変だと感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで初心者の方におすすめするのが米国ETF(上場投資信託)です。
特定の指数に連動する米国ETFの中には、ナスダック総合指数、NYダウ工業株30種平均、S&P500などの米国主要株価指数に連動するETFがあります。これらの米国ETFを購入することで、個別銘柄を選ばなくとも米国市場への投資が可能となります。

ご注意

  • ETFの運用状況によっては、分配金が支払われない場合や支払回数が変わる可能性があります。
  • 分配金利回り実績は2022年9月13日の株価を基準に算出しています。当該実績は過去のデータに基づくものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
  • 分配金率は米ドルベースの実績分配金で計算し、小数点以下第三位を四捨五入しています。なお、税金は考慮されていません。

相場が不安定な時は米国ETFで分散投資

米国株価指数に連動するETFを購入することで、各指数を構成しているすべての銘柄に分散投資したのと同じ投資成果を得ることができます。例えば、NYダウ工業株30種平均に連動するETFを買うことで、アップル(AAPL)やナイキ(NKE)などを含めた当指数を構成する30銘柄に分散投資することになります。

アップル、P&G、IBM、マイクロソフト、ナイキ

などの構成銘柄に分散投資

ETFを探す時のポイント

  1. 経費率
  2. 経費率とは、投資信託やETFを運用するために必要な年間の運営費用が、純資産総額に対してどのぐらいの割合かを表します。
    同じ指標に連動するETFでも、経費率は各ETFによって違うので、比較するポイントになります。

  3. 分配金
  4. 個別銘柄の場合、「配当金」を受取りますが、ETFは、上場投資信託のため、「分配金」を受取ることが可能です。日本の個別銘柄の場合、基本的には配当金は年2回ですが、ETFの場合は国内ETF、米国ETF関係なく、各ETFによって分配頻度が異なります。

年間で受取ることができる分配金額や分配頻度、分配金利回りもETF購入の際のポイントとしてご確認ください。

NYダウ工業株30種平均に連動するETF

「NYダウ」という名称でも有名なNYダウ工業株30種平均は、米国の代表的な株価指数で、30の優良銘柄で構成されます。構成銘柄は時流に合わせて入替えが行われます。日経平均株価と同じように平均株価を指数化しており、値がさ株(株価の高い銘柄)の影響を受けやすい特徴があります。

DIA

DIAの日足チャート

(出所)マネックス証券米国取引サイト トレードステーション 過去2年の日足チャート(2022年9月13日時点)

銘柄名(ティッカー) SPDR ダウジョーンズインダストリアルアベレージ(DIA)
ベンチマーク(指数) ダウジョーンズ工業株価平均
運用会社 ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ
経費率(年率) 0.16%
分配頻度 毎月
分配金利回り 1.96%
過去12ヶ月分配金実績 6.112米ドル
株価
(2022年9月13日時点)
311.73米ドル

(出典)Nasdaqウェブサイトなどを参考にマネックス証券作成

S&P500に連動するETF

S&P500は、米国で時価総額の大きい500銘柄で構成される株価指数です。構成銘柄は定期的に見直しされます。TOPIXのように時価総額を指数化しており、時価総額の大きな銘柄の影響を受けやすい特徴があります。

VOO

VOOの日足チャート

(出所)マネックス証券米国取引サイト トレードステーション 過去2年の日足チャート(2022年9月13日時点)

銘柄名(ティッカー) バンガード・S&P500 ETF(VOO)
ベンチマーク(指数) S&P500指数
運用会社 バンガード・グループ
経費率(年率) 0.03%
分配頻度 四半期
分配金利回り 1.56%
過去12ヶ月分配金実績 5.647米ドル
株価
(2022年9月13日時点)
361.38米ドル

(出典)Nasdaqウェブサイトなどを参考にマネックス証券作成

IVV

IVVの日足チャート

(出所)マネックス証券米国取引サイト トレードステーション 過去2年の日足チャート(2022年9月13日時点)

銘柄名(ティッカー) iシェアーズ・コア S&P500ETF(IVV)
ベンチマーク(指数) S&P500指数
運用会社 ブラックロック
経費率(年率) 0.03%
分配頻度 四半期
分配金利回り 1.51%
過去12ヶ月分配金実績 5.955米ドル
株価
(2022年9月13日時点)
395.14米ドル

(出典)Nasdaqウェブサイトなどを参考にマネックス証券作成

SPY

SPYの日足チャート

(出所)マネックス証券米国取引サイト トレードステーション 過去2年の日足チャート(2022年9月13日時点)

銘柄名(ティッカー) SPDR S&P 500 ETF(SPY)
ベンチマーク(指数) S&P500指数
運用会社 ステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズ
経費率(年率) 0.0945%
分配頻度 四半期
分配金利回り 1.53%
過去12ヶ月分配金実績 6.007米ドル
株価
(2022年9月13日時点)
393.1米ドル

(出典)Nasdaqウェブサイトなどを参考にマネックス証券作成

ナスダック100指数に連動するETF

ナスダック100指数は、米国ナスダック市場に上場する金融セクター以外の銘柄のうち、流動性が高い時価総額上位100位の銘柄で構成される株価指数です。TOPIXのように時価総額を指数化しており、時価総額の大きな銘柄の影響を受けやすい特徴があります。

QQQ

QQQの日足チャート

(出所)マネックス証券米国取引サイト トレードステーション 過去2年の日足チャート(2022年9月13日時点)

銘柄名(ティッカー) インベスコQQQトラストシリーズ(QQQ)
ベンチマーク(指数) ナスダック100指数
運用会社 インベスコ
経費率(年率) 0.20%
分配頻度 四半期
分配金利回り 0.64%
過去12ヶ月分配金実績 1.86641米ドル
株価
(2022年9月13日時点)
293.7米ドル

(出典)Nasdaqウェブサイトなどを参考にマネックス証券作成

マネックス証券でご購入いただける米国ETF

米国ETF現物取引銘柄を探す

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おすすめ米国ETFに低コストで投資できる!

マネックス証券の米国株現物取引手数料は、1約定あたり約定金額の0.45%(税込:0.495%)(最大 20米ドル(税込:22米ドル)) となっており、最低取引手数料がありませんので、少額であっても低コストで米国ETFへの投資を行うことが可能です。

例えば300米ドル分のETFを購入した場合、

300米ドル×0.495%(税込)=1.485米ドル(税込)となりますので、コストは204円(税込)に収まります。
(1米ドル=138円換算)

これであれば、毎月、ETFの積立投資を行っても、比較的安い手数料で米国ETF投資を続けることが可能となります。

マネックス証券の米国株取引に関するお得な情報

対象米国ETFの現物取引買付手数料(税抜)を全額キャッシュバックする米国ETF買い放題プログラムを実施しています。対象銘柄数は業界最多(※)の21銘柄です。
また、マネックス証券の米国株サービスでは4つの特典をご用意していますので、ぜひご覧ください。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2024年3月21日現在。マネックス証券調べ。

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米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

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米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。