【最大2.2%ポイント還元！】NISA口座でのクレカ積立全力ポイント還元！

配信日：2023年9月28日

更新日：2024年4月1日

マネックス証券は、みなさまの資産形成を全力で応援します！「マネックスの全力NISAシリーズ第1弾」としてNISA口座でのクレカ積立のポイント還元率を最大2倍となる2.2％にアップいたします。

本プログラムはプログラム開始時点のクレカ積立の上限額である5万円までをポイント付与の対象としております。
マネックスカードのクレカ積立サービスにおいて2024年4月買付分より積立上限額を月10万円に引き上げたことに伴う部分のポイントにつきましては、以下のページをご覧ください。（2024年4月1日追記）

10万円まで最大2.2％還元！NISAでクレカ積立

NISA口座でのクレカ積立のポイント還元率が最大2.2％にアップ！

NISA口座でのマネックスカード投信つみたて（クレカ積立）に伴うポイント還元率について、

2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方は、通常1.1％のところ、2.2％！
2023年9月までにマネックス証券のNISA口座を開設した方は、通常1.1％のところ、1.5％！

それぞれ2024年9月30日までのご利用に伴うポイント還元率をアップいたします。

-	通常のポイント還元率	期間中のポイント還元率	適用期間
2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方	1.1％	2.2％	2023年10月2日（月）～2024年9月30日（月）
2023年9月までにマネックス証券のNISA口座をお持ちの方	1.1％	1.5％	2024年1月4日（木）～2024年9月30日（月）

-	2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方	2023年9月までにマネックス証券のNISA口座をお持ちの方
通常のポイント還元率	1.1％	1.1％
期間中のポイント還元率	2.2％	1.5％
適用期間	2023年10月2日（月）～2024年9月30日（月）	2024年1月4日（木）～2024年9月30日（月）

10万円まで最大2.2％還元！NISAでクレカ積立

2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方は、2.2％！

投信つみたてのご利用で付与される通常のポイント還元（1.1％）とは別に、
期間中は1.1％※を付与し、合計2.2％ポイント還元いたします。

ご利用100円につき1ポイントのほか、1,000円につき1ポイントを付与します。積み立てるファンドの約定金額合算に1,000円未満の金額（1円～999円）を含む場合、1.1%にはなりませんので、ご注意ください。
金融機関変更で2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方も対象となります。

2023年9月までにマネックス証券のNISA口座を開設した方は、1.5％！

投信つみたてのご利用で付与される通常のポイント還元（1.1％）とは別に、
期間中は0.4％※を付与し、合計1.5％ポイント還元いたします。

※ご利用1,000円につき4ポイントを付与します。積み立てるファンドの約定金額合算に1,000円未満の金額（1円～999円）を含む場合、0.4％にはなりませんので、ご注意ください。

マネックスカードのお申込み

マネックスカードのお申込みには、マネックス証券の証券総合取引口座が必要となりますので、マネックス証券の口座をまだお持ちでないお客様は証券総合取引口座の開設を進めてください。口座開設後のマネックスカードのお申込みからご利用の流れについては以下のページでご確認ください。

マネックスカードご利用までの流れ

マネックスポイントとは？

本施策で付与されるマネックスポイントは、dポイント、AmazonギフトカードやPontaポイントなど、他社ポイントサービスとの交換や、投資信託の買付（ポイント投資）・暗号資産など、投資への活用など、お客様のニーズに合わせてさまざまな使い方を選ぶことができるのが魅力です。ぜひ本施策でポイントを貯めて、おトクに資産形成をはじめましょう。

＜他社ポイントサービスの交換先＞

概要

内容	投信つみたてのご利用で付与される通常のポイント還元（1.1％）とは別にNISA口座の開設時期に応じて以下の条件でマネックスポイントを付与いたします。【2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方】本施策によるポイント付与：1.1％（通常のポイント還元と合わせて、2.2％）適用期間：2023年10月2日（月）～2024年9月30日（月） ※金融機関変更で2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方も対象となります。【2023年9月までにマネックス証券のNISA口座を開設した方】本施策によるポイント還元率：0.4％（通常のポイント還元と合わせて、1.5％）適用期間：2024年1月4日（木）～2024年9月30日（月）
ポイント付与時期	条件となる買付の翌月下旬頃
ご注意事項	NISA口座におけるクレカ積立が本施策の対象となります。 NISA口座を開設していても、クレカ積立以外の積立や、NISA口座以外（特定口座および一般口座）でのクレカ積立は対象外となります。 NISA口座の開設時期により、本施策でのポイント還元率や適用期間は異なりますのでご注意ください。本施策でのポイント付与は、マネックスカードのご利用に伴う通常のポイント付与と同じ月に別々で付与されます。本施策の適用は「約定ベース」となります。原則毎月10日（非営業日（土日、祝日、ファンド休日を含む）の場合は前ファンド営業日）の前営業日23時59分までにお申込みいただいた方は、毎月24日（非営業日もしくはファンド休業日の場合は、翌ファンド営業日）が初回買付日となり、対象とならない場合がありますのでご注意ください（2023年11月より買付日が変更になります。詳細はこちら）。クレカ積立のご利用で付与される通常のポイント還元は、ご利用100円につき1ポイントのほか、1,000円につき1ポイントが加算されて貯まります（申込は原則1,000円以上1円単位。毎月50,000円まで）。積み立てるファンドの約定金額合算に1,000円未満の金額（1円～999円）を含む場合、1.1%にはなりませんので、ご注意ください。以下のお客様は対象外です。ポイント付与時に証券総合取引口座を解約されているお客様ポイント付与時に当社のNISA口座を解約されているお客様法令順守の観点からなりすましや名義貸しなどの行為があったお客様イオン銀行の金融商品仲介口座のお客様（2024年1月4日追記） ※ただし、2023年12月末時点でマネックス証券に証券総合取引口座およびNISA口座を保有されており、2024年1月3日までにNISA口座でクレカ積立をお申込みいただき、かつ2024年1月積立分の約定があったお客様は本プログラムの対象といたします。（2024年3月26日追記）上記のほか、当社が不適切と判断したお客様他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本施策の対象外となることがあります。施策内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

内容

投信つみたてのご利用で付与される通常のポイント還元（1.1％）とは別にNISA口座の開設時期に応じて以下の条件でマネックスポイントを付与いたします。

【2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方】

本施策によるポイント付与：1.1％
（通常のポイント還元と合わせて、2.2％）
適用期間：2023年10月2日（月）～2024年9月30日（月）

※金融機関変更で2023年10月以降にマネックス証券のNISA口座を開設した方も対象となります。

【2023年9月までにマネックス証券のNISA口座を開設した方】

本施策によるポイント還元率：0.4％
（通常のポイント還元と合わせて、1.5％）
適用期間：2024年1月4日（木）～2024年9月30日（月）

ポイント付与時期

条件となる買付の翌月下旬頃

ご注意事項

NISA口座におけるクレカ積立が本施策の対象となります。
NISA口座を開設していても、クレカ積立以外の積立や、NISA口座以外（特定口座および一般口座）でのクレカ積立は対象外となります。
NISA口座の開設時期により、本施策でのポイント還元率や適用期間は異なりますのでご注意ください。
本施策でのポイント付与は、マネックスカードのご利用に伴う通常のポイント付与と同じ月に別々で付与されます。
本施策の適用は「約定ベース」となります。原則毎月10日（非営業日（土日、祝日、ファンド休日を含む）の場合は前ファンド営業日）の前営業日23時59分までにお申込みいただいた方は、毎月24日（非営業日もしくはファンド休業日の場合は、翌ファンド営業日）が初回買付日となり、対象とならない場合がありますのでご注意ください（2023年11月より買付日が変更になります。詳細はこちら）。
クレカ積立のご利用で付与される通常のポイント還元は、ご利用100円につき1ポイントのほか、1,000円につき1ポイントが加算されて貯まります（申込は原則1,000円以上1円単位。毎月50,000円まで）。積み立てるファンドの約定金額合算に1,000円未満の金額（1円～999円）を含む場合、1.1%にはなりませんので、ご注意ください。
以下のお客様は対象外です。
- ポイント付与時に証券総合取引口座を解約されているお客様
- ポイント付与時に当社のNISA口座を解約されているお客様
- 法令順守の観点からなりすましや名義貸しなどの行為があったお客様
- イオン銀行の金融商品仲介口座のお客様（2024年1月4日追記）
  
  ※ただし、2023年12月末時点でマネックス証券に証券総合取引口座およびNISA口座を保有されており、2024年1月3日までにNISA口座でクレカ積立をお申込みいただき、かつ2024年1月積立分の約定があったお客様は本プログラムの対象といたします。（2024年3月26日追記）
- 上記のほか、当社が不適切と判断したお客様
他のキャンペーン/プログラムの対象となることで、本施策の対象外となることがあります。
施策内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますので、あらかじめご了承ください。

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［口座開設・維持費は無料］

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［NISA口座開設・維持費は無料］

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。