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パフォーマンス1位のON COMPASSに投資をおまかせしてみよう

ON COMPASSは、2023年4月の金融庁公表調査で3年・5年リターンで1位(※)を獲得したおまかせ資産運用サービスです。今回は、これから投資をはじめる上で大切な4つのことと、ON COMPASSについてご紹介いたします。

出典:金融庁 「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標(KPI)の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」 2022年末(4)ファンドラップ関連

投資をはじめる上で大切な4つのこと

老後2000万円問題や昨今の物価上昇を受け、将来に向けて資産形成を考えている方も多くいらっしゃると思いますが、初めての投資には不安がつきものです。

まずは、投資をはじめる上で大切な4つのことを考えてみましょう。

① 運用資産・商品の選択

皆さんは資産運用を始めるうえで、何に投資することを考えますか?

投資といえば、「株式」を思い浮かべる方が多いかと思いますが、株式に投資をする場合は投資する銘柄を自分で調べて選択する必要があります。例えば、日本株や米国株など「国」の選択の他、個別企業の選択も必要です。また、株式以外に国債や社債などの「債券」や不動産に投資をする「REIT(不動産投信)」などもあり、それぞれの値動きが異なるため、投資先を吟味する必要があります。

② 投資のタイミング

投資する上では、はじめる「タイミング」も大切です。マーケットは日々変動しており、投資商品を買うタイミングに悩まれている方も多くいらっしゃると思います。
また、買う場合だけでなく、保有している資産の利益確定などの売却についても、タイミングを自分で判断して行う必要があります。

③ 分散投資

投資する上で大切なことの一つとして「分散投資」があります。投資の格言で「卵は一つのかごに盛るな」というものがありますが、分散投資を行うことで1つの資産に投資するよりも価格変動の影響を抑えることができます。

「分散投資」には、2つの分散があります。
1つ目は「資産」の分散です。投資先を国内外の複数の地域の株式・債券・不動産などに分散させて保有することを指します。
2つ目は「時間」の分散です。投資においてタイミングが重要であることは先述しましたが、タイミングを見極めることは投資のプロでも難しいものです。

分散投資 1つが割れても残りは無事

④ 保有資産の見直し

分散投資で複数の資産に投資しても、日々のマーケットの変化で資産の保有比率が変化してしまい、想定以上にリスクが高い資産の割合が増えてしまう場合があります。
そのため、運用状況やマーケットに応じて、適切な資産配分に見直しを行うリバランス(資産比率の調整)も大切です。

保有資産の見直し

上記グラフはイメージ図です。実際のON COMPASSの運用とは異なります。

ON COMPASSなら商品の選択からリバランスまでおまかせ

おまかせ資産運用サービスのON COMPASSでは、簡単な質問に回答するだけで、投資で大切なことを全ておまかせすることができます。

通常の資産運用の流れ

ON COMPASS

あなたに会った運用プランを無料体験

ON COMPASSのウェブサイトを表示します。

ON COMPASSのはじめ方

ON COMPASSなら質問に答えるだけで資産運用プランが完成

ON COMPASSは、いきなり投資を始めるのではなく最初に投資の運用プランを立てるところからはじまります。

全部で13問程度の質問への回答が完了すると、お客様に最適な資産運用プランをON COMPASSが提案します。

  • ON COMPASS使用例
  • ON COMPASS使用例

画像はイメージです。実際の画面とは異なる場合があります。

提案する内容は大きく2つです。

① プランニング
回答内容を基に、お客様にピッタリの資産運用プランを作成します。例えば「退職後に備えて、20年後に2000万円の資産を貯めたい」、「人生100年時代に備えて、50歳から60歳までは毎月積立てをすることで老後資産を形成し、60歳から80歳までは必要な金額を受取りたい」、「退職金などのまとまった資金を運用しながら、趣味や生活費の補充のために定期的に引き出したい」といった、資産運用の目的に合わせたプランを作成できます。

② 運用戦略
8つの運用戦略の中からお客様に最適な運用戦略を提案します。株式や債券など、様々な資産にどのような配分で投資を行えばいいのか提案をします。

あなたに会った運用プランを無料体験

ON COMPASSのウェブサイトを表示します。

あとはON COMPASSにおまかせ

投資先の地域や商品の選択、資産配分比率の決定等、運用にかかわる全てのことをお客様に代わってON COMPASSが行うため、空いた時間を自分の趣味や好きなことに使うことができるようになります。

ON COMPASSは、ETF(上場投資信託)を通じて、約80ヶ国、約4万銘柄(1)に投資しており、マネックス・アセットマネジメント独自の運用モデルで、リスク管理に徹した分散投資を行っています。その結果、2023年4月の金融庁公表調査において、3年・5年リターンで1位(2)を獲得しています。

  1. ETFを通じて実質的に投資されます。投資対象の見直し等により、変化する場合があります。
    2023年10月末時点。
  2. 出典:金融庁 「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標(KPI)の測定と国内公募投信についての諸論点に関する分析」 2022年末(4)ファンドラップ関連
  • ON COMPASS使用例
  • ON COMPASS使用例
  • ON COMPASS使用例

画像はイメージです。実際の画面とは異なる場合があります。

ON COMPASSでは毎月の積立投資が可能です。積立投資では決まった時期に定期的に買付を行うため、投資を行うタイミングを分散することが可能です。これにより、マーケット環境を気にせず投資をすることができます。

気になる手数料は年率0.9775%程度(税込)

ON COMPASSの手数料は、運用資産残高に対し年率0.9775%程度(税込)です。
口座管理手数料や申込みや売買、プラン変更や追加投資などにかかる費用は一切不要です。

運用資産残高に対して年率0.9775% 程度

組み込むETFの平均経費率0.07%程度を含む。手数料は、運用資産残高に対して年率0.9775%程度(税込)かかります。市場環境等によっては、実質コストが0.9775%程度(税込)を超えることがあります。手数料・費用の詳細につきましては、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

出典:マネックス・アセットマネジメント株式会社

ON COMPASSを始めるには

ON COMPASSをご利用いただくには、マネックス証券の「証券総合取引口座」および「ON COMPASS 投資一任口座」を開設いただく必要があります(口座開設画面で同時にお申込みいただけます)。すでに証券総合取引口座をお持ちのお客様は、「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、投資一任口座の開設画面へ遷移します

ON COMPASSを始めるには

ON COMPASSをご利用いただくには、「ON COMPASS 投資一任口座」を開設いただく必要があります。「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、投資一任口座の開設画面へ遷移します

ON COMPASSは今春(予定)よりNISAで利用可能に

ON COMPASSは、2024年春頃を目途にNISA制度(新NISA)の成長投資枠をご利用いただけるよう対応する予定です。
2024年1月より新しくなったNISA制度では、非課税保有期間が無期限となりました。NISAでもご利用いただけるON COMPASSで、資産形成をはじめてみるのはいかがでしょうか。
詳細は決定次第お知らせいたします。

2024年の資産形成はON COMPASSで!冬のボーナスキャンペーン マネックスポイント最大5万ポイントをプレゼント キャンペーン期間 2023年12月14日(木)~2024年2月29日(木)

ON COMPASSに関する重要事項

<リスク>

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.895%(税込:0.9775%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

<その他>

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525%(税込:1.6575%)程度(概算値)を乗じた額の信託報酬(調整後投資一任報酬を含む)およびその他費用がかかります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

(会社の概要)

商号等 マネックス証券株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会 日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

商号等 マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2882号
加入協会 一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項