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【ファンドマネジャーが解説】ザ・ファンド@マネックス 2024年2月までの運用成績

ファンドマネジャーの岩本氏をお招きして、マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス、以下ザ・ファンド@マネックス)の2024年2月までの運用成績の解説をしていただきました。
運用成績だけでなく、どのように銘柄を選定しているのかも解説しています。ぜひご覧ください。

【動画】ザ・ファンド@マネックス 2024年2月の運用成績

  • 動画の情報は、2024年3月13日(水)収録時点です。
  • マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」を表示します。

ザ・ファンド@マネックスの運用状況

基準価額の推移、騰落率(2024年2月29日時点)は、基準価額34,296円、純資産総額4,288百万円となりました。

ファンドの基準価額と参考指数、純資産総額の推移

レポートの詳細はこちらをご覧ください。(アセットマネジメントOneのサイトを表示します)

過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の2024年2月月次レポートより引用

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA成長枠

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

ザ・ファンド@マネックスの特長

わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資

「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」の主な投資対象は、日本国内のインターネット関連企業です。21世紀のインターネットを"創って伸びる企業"、"使って儲ける企業"に投資します。

「インターネット関連企業」とは?

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料

インターネット関連企業の成長イメージ

大きな成長が期待される将来有望な若い企業を発掘し、成長の初期段階での投資を目指しています。

上記はイメージであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、すべての企業が上記のように成長するわけではなく、期待に反して企業価値が低下していくこともあります。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA成長枠

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

ザ・ファンド@マネックスもクレカ積立×NISAで!

①マネックスカード カード発行:アプラス

マネックスカードでのクレカ積立が、2024年4月買付分より積立の上限額が、5万円から10万円になりました。マネックスポイントの還元率も最大1.1%です。

<利用例:毎月10万円で積立した場合>
5万円分は550pt、5~7万円は120pt、7~10万円は60ptの合計730ptが毎月マネックスポイントとして付与されます。

マネックスカードの詳細を見る

②マネックスポイント

マネックスポイントとは投資信託の保有やマネックスカードのご利用、キャンペーンのご参加()などで貯まるポイントです。

投資信託の保有で貯める場合は、毎月の平均保有残高に対して最大0.08%(年率)のポイントを獲得できます。貯まったマネックスポイントは、投資信託の買付の代金の全額または一部に利用できます。

マネックスポイントの獲得には、各キャンペーンの達成条件を満たす必要があります。

マネックスポイントの詳細を見る

③NISA

NISAは、投資によって得られた配当金や分配金、運用益に通常かかる約20%(※)の税金がNISAを利用した投資では非課税になります。2024年1月に開始した新NISAでは非課税保有限度額が1,800万円になり、売却することで枠の再利用も可能です。

ザ・ファンド@マネックスも新NISA(成長投資枠)での買付が可能です。

売買益、配当等にかかる税率は、20.315%(所得税15%、住民税5%、復興特別所得税0.315%)です。

投資をして10万円の収益が出た場合の例

投資をして10万円の収益が出た場合の例

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)
投資対象:主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して1.617%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。