サイト内の現在位置を表示しています。

人生100年時代を考えよう〈マネックス資産設計ファンド〉

この先、円安・インフレが続く場合、将来の老後資金の目減りについて不安に思う方も多いのではないでしょうか。例えば、「老後資金準備」は、安定性重視の資産運用を早めに始めておくことも対策の1つになります。
今回は「NISA枠フル活用!考えておきたい人生100年時代の歩き方」のセミナー動画と、長期分散投資におすすめの「マネックス資産設計ファンド」をご紹介します。ぜひご参考にご覧ください。

人生100年時代と向き合う「お金」について考えてみませんか?

人生100年時代 日本人男女の平均寿命の推移

上記は過去の情報であり、将来の結果を示唆・保証するものではありません。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料(2024年5月)

こんなお客様におすすめ

  • 老後資金を見据えた資産運用を始めたい
  • 金融資産に占める現預金の比率が高く、今後の資産の目減りが心配
  • 下落相場で運用資産を大きく減らすことをなるべく避けたい

セカンドライフのマネープラン、インフレへの備えなど、
今だから考えたいライフプランと資産運用について考えてみませんか?

【動画】NISA枠フル活用!考えておきたい人生100年時代の歩き方<マネックス資産設計ファンド>

<動画の内容>

0:00
オープニング
0:40
これからの人生とお金のこと
5:06
資金性格と投資商品の考え方
6:21
投資信託の魅力
7:14
分配投資の活用(資産分配)
7:45
マネックス資産設計ファンドのご紹介

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。(収録日:2024年5月21日)

長期分散投資におすすめ!マネックス資産設計ファンド

ファンドの特長

プロも活用する運用手法

一般的な機関投資家(プロ投資家)と同じ運用手法を体験できます。

詳細

10年超の運用実績

2007年の運用開始以来、様々なマーケットの危機を乗り越えてきました。

詳細

申込手数料は無料!信託報酬率0.55%(年率・税込)※

長期での資産形成に嬉しい、ノーロード/低水準の信託報酬

詳細

2024年6月5日時点の信託報酬率。ファンドをご購入される際は、最新の交付目論見書を必ずご確認ください。

マネックス資産設計ファンド<育成型/隔月分配型>

世界の6資産(国内外の株式・債券・リート)に分散投資を行うことにより、信託財産の成長と安定した収益の確保をめざします。
基本資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基づいて決定します。なお、基本資産配分比率は原則として年1回見直します。
実質組入外貨建資産の為替リスクに対しては、原則として対円での為替ヘッジを行いません。

投資信託の収益分配金に関するご説明

2024年度の基本資産配分比率

当ファンドの基本資産配分比率は、各資産のリターン、リスク等を推計し、証券投資理論に基づいて決定します。なお、基本資産配分比率は原則として年1回見直します。

基本資産配分比率は、イボットソン・アソシエイツ・ジャパンの投資助言を受けます。

【2024年度の基本資産配分比率】グラフ。日本債券23%、外国株式28%、日本株式25%、外国債券12%、日本リート6%、外国リート6%
  • 比率は組入れている各マザーファンド時価評価額の合計に対する割合です。
  • 基本資産配分比率はイボットソン・アソシエイツ・ジャパンの投資助言に基づき設定しています。
  • 市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに純資産総額が運用に支障をきたす水準となった時等、やむを得ない事情が発生した場合には、随時基本資産配分比率を見直すこととします。
  • イボットソン・アソシエイツ・ジャパンのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料(2024年5月)

基本ポートフォリオ構築プロセス(2024年5月)

【講師】イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社
チーフ・インベストメント・オフィサー 小松原宰明 氏

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。(収録日:2024年5月21日)

その他のマネックス資産設計ファンドをご紹介!

マネックス資産設計ファンド エボリューション

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 世界の株式、債券、リートを実質的な投資対象とし、分散された基本ポートフォリオを構築します。
  • 投資対象に新興国資産を加えることで、相対的に高いリターンを狙います。
  • 実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

<おすすめの買い方>毎日つみたての設定方法

「毎日つみたて」は、マネックス証券へご入金後、投信つみたて申込入力の画面で積立頻度を「毎日」と設定していただければ自動で投資信託を買付けます。
詳しい手順は以下をご確認ください。

詳細を見る

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:マネックス資産設計ファンド<育成型>
投資対象:世界の6資産(国内外の株式・債券・リート)に分散投資を行うことにより、信託財産の成長と安定した収益の確保をめざします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じた額
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.55%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:マネックス資産設計ファンド<隔月分配型>
投資対象:世界の6資産(国内外の株式・債券・リート)に分散投資を行うことにより、信託財産の成長と安定した収益の確保をめざします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じた額
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.55%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:マネックス資産設計ファンド エボリューション
投資対象:世界の株式、債券、リートを実質的な投資対象とし、分散された基本ポートフォリオを構築します。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%を乗じた額
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 0.605%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。