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米国リートにNISAでも投資できる!ダイワ・US-REIT・オープンのご紹介

大和アセットマネジメントの投資信託「ダイワ・US-REIT・オープン」をご紹介します。不動産投資では数千万円以上が必要とされますが、REIT(リート)であれば少額から投資可能であり、手軽に始めることができます。
「ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジなし」の「投信保有ポイント」の付与率が2024年10月より通常の0.08%(年率)から、0.26%(年率)に大幅にアップしました。投信保有ポイント付与率引き上げの対象銘柄について、毎週1銘柄ずつファンドの魅力をご紹介いたします。今回は第3弾です。

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REIT(リート)とは?

不動産投資信託(Real Estate Investment Trust, REIT)のことを指します。投資家から集めた資⾦などで不動産に投資し、そこから⽣じる賃料収⼊等・売却益を投資家に分配する仕組みの⾦融商品です。

リートの魅力とは?

少額から
不動産投資

不動産に投資する場合、通常数千万円の投資資金が必要とされています。しかし、リートを活用することで、低コスト(銘柄にもよるが、10万程度)で投資をすることができます。

複数の不動産に
分散投資

リートの多くは、1つの不動産で構成されているのではなく、複数の不動産によって構成されています。そのため、リートに投資することで、複数の不動産に直接投資するのと似た効果を得ることができます。

不動産のプロが
運用物件を管理

不動産の良し悪しを見分けるのは簡単でありません。リートは皆さんの代わりに、不動産のプロが運用、物件を管理します。リートを活用するで、適切な不動産への投資を、簡単に行うことができます。

上記は、仕組みを分かりやすく説明するために示した一般的な内容およびイメージ図であり、必ずしも上記のようになるとは限りません

(出所)大和アセットマネジメント提供資料

世界のリート市場を牽引するUS(米国)リート

世界の主なリート市場の時価総額は245.2兆円、銘柄数は407銘柄になります。中でも、米国リート市場は、時価総額が176.0兆円、銘柄数も135銘柄と世界の主なリート市場の中で最も大きな市場となっています。

S&Pグローバルリート指数構成国の時価総額ランキング
  • 2024年9月末時点。
  • 上記の国・地域のリート市場の時価総額、銘柄数はS&Pグローバルリート指数によるものです。
    このため、国・地域によっては全上場銘柄を集計した数値と異なる場合があります。
  • 時価総額は、2024年9月末時点の為替レートを用いて円換算。

(出所)S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス、ブルームバーグ

(出所)大和アセットマネジメント提供資料

成長を続ける大国、米国

米国は、中長期的に人口増加が期待される数少ない先進国で、生産年齢人口も今後増加する見込みです。不動産の賃料収入や売却益を原資とするリートにとって、中長期的な人口の増加は、今後の成長要因になり得ます。

主要国の人口の推移(2010年~2050年)

2010年を100として指数化

(出所)国際連合「World Population Prospects 2024」

生産年齢人口の比較(2015年、2050年)

(出所)国際連合「World Population Prospects 2024」

(出所)大和アセットマネジメント提供資料

米国リートの長期推移

1990年以降の米国リートは、米国株が大きなIT相場の時以外、世界株式をアウトパフォームしていると言えそうです。2022年以降、金利の急上昇や景気懸念で米国リートは大きく下落していましたが、中長期的に金利の低下が見込まれる中で米国リートは再評価されやすい環境に入りつつありそうです。

米国リートの推移

  • 1989年12月末を100として指数化。
  • 米国リートはFTSE NAREIT®オール・エクイティREIT・インデックス、世界株式はMSCI ACWI指数を使用。いずれもトータルリターン、米ドルベース。

(出所)ブルームバーグ

(出所)大和アセットマネジメント提供資料

米国リートの配当金の収益による積み上げの効果

米国リートは安定的な配当金の収益(賃料収入など)と値上がり収益の両方が見込まれます。大きく値下がりする局面でも、配当金の収益の積み上げによる損失のカバーが期待されます。

米国リートのリターンの要因分析

米国リートはFTSE NAREIT®オール・エクイティREIT・インデックスを使用。米ドルベース。

(出所)ブルームバーグ

(出所)大和アセットマネジメント提供資料

選べる!USリートのラインナップ

投信保有ポイント0.26%(年率)対象ファンド

ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジなし

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。
  • リートの運用は、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクが行ないます。
  • 為替ヘッジは原則として行ないません。
  • 「年1回決算型(為替ヘッジあり)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

その他「ダイワ・US-REIT・オープン」

ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジあり

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。
  • リートの運用は、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクが行ないます。
  • 為替ヘッジを行ないます。
  • 「年1回決算型(為替ヘッジなし)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

ダイワ・US-REIT・オープン(為替ヘッジなし/奇数月決算型)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • 米国のリートに投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。
  • リートの運用は、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクが行ないます。
  • 為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。

ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型)

ノーロードつみたて100円つみたて
  • 米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。
  • 「Aコース(為替ヘッジあり)」と「Bコース(為替ヘッジなし)」の2つのコースがあります。
  • リートの運用は、コーヘン&スティアーズ・キャピタル・マネジメント・インクが行ないます。
  • 「ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型) Aコース(為替ヘッジあり)」と「ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型) Bコース(為替ヘッジなし)」との間でスイッチングが可能です。(NISA口座についてはスイッチングのお取扱いはありません。)

マネックス証券の投信つみたて

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マネックス証券の投資信託では少額から投資ができ、購入時手数料が無料のため、投資初心者の方や長期で投資を行う方におすすめです。

100円からはじめられる

ほとんどの投資信託が100円から積立できるので、投資初心者でも気軽にはじめられます。

購入時申込手数料 すべて0円

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NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジあり/為替ヘッジなし
投資対象:米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):2.20%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して1.606%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:ダイワ・US-REIT・オープン(為替ヘッジなし/奇数月決算型)
投資対象:米国のリートに投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):取扱いなし

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 1.606%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:ダイワ・US-REIT・オープン(毎月決算型) Aコース(為替ヘッジあり)/Bコース(為替ヘッジなし)
投資対象:米国のリート(不動産投資信託)に投資し、配当利回りを重視した運用により信託財産の成長をめざします。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:なし
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):2.20%

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して 1.672%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。