サイト内の現在位置を表示しています。

【投信保有ポイント付与率0.26%!】第5弾ザ・ファンド@マネックス

マネックス証券では投資信託を保有しているだけで、毎月、dポイントやマネックスポイントが「投信保有ポイント」としてたまります。
最大ポイント付与率は0.26%(年率)で、クレカ積立サービスを提供しているネット証券の中では最大(※)です。

投信保有ポイント付与率0.26%(年率)の対象銘柄について、毎週1銘柄ずつファンドの魅力をご紹介しています。第5弾となる今回は、「マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)」です。

2024年11月25日時点。マネックス証券調べ。クレカ積立サービスを提供しているネット証券(SBI証券、楽天証券、auカブコム証券、マネックス証券)

投信保有ポイント

投資信託を持っているだけで、毎月、dポイント(※)やマネックスポイントがたまります。
NISA口座での保有残高も対象です。

dアカウント連携をすることで、dポイントをためることが出来るようになります。

「ザ・ファンド@マネックス」とは

当ファンドは、2000年7月26日に設定、2024年で24周年をむかえ、長期の運用実績を有しています。本コンテンツでは、当ファンドのパフォーマンスや特色、国内中小型株市場の展望などをご紹介いたします。ご長寿投信「ザ・ファンド@マネックス」の今後にご注目いただくとともに、ぜひ長期の積立投資にもお役立てください。

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA成長枠

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

ザ・ファンド@マネックスの運用実績

当ファンドは、2000年のITバブル崩壊、2008の年リーマンショック、2020年のコロナショックなど様々な局面を経て、20年超運用を続けてまいりました。この間、当ファンドのパフォーマンスはTOPIXを大きく上回っていることが確認できます。

ザ・ファンド@マネックスの運用実績
  • 期間:2000年7月25日(設定日前営業日)~2024年9月30日(月次)
  • 基準価額は1万口当たり、信託報酬控除後の価額です。換金時の費用・税金などは考慮していません。
  • 分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。
  • TOPIX(配当込み)は、2000年7月25日を10,000円として指数化しています。TOPIX(配当込み)は当ファンドをご理解いただくために参考として表示したものであり、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成の販売補助資料(2024年11月)

ファンドの特色

わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資

当ファンドの主な投資対象は、日本国内のインターネット関連企業です。インターネットを「創って伸びる企業」、や「使って儲ける企業」に投資します。

わが国の「インターネット関連企業の株式」を中心に投資

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料

インターネット関連企業成長イメージ

成熟した有名企業に投資するのではなく、将来有望な企業を調査・発掘し、成長の初期段階で投資することを目指しています。そのため、中小型の企業への投資が中心となっています。

インターネット関連企業の成長イメージ

上記はイメージであり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。また、すべての企業が上記のように成長するわけではなく、期待に反して企業価値が低下していくこともあります。

出所:アセットマネジメントOne株式会社作成のセミナー資料

国内中小型株・グロース株市場の展望

ここ数年の中小型株の動向は、株価の出遅れが目立っています。これは中小型株に比べて、大型株の利益成長が高い状況が続いたためです。しかしながら、2024年末にかけては、中小型株の利益水準が持ち直し、大型株と比べても相対的に高くなることが見込まれています。
また、PERの水準を見ても、足元の中小型株は過去10年間で大型株に対して最も低い水準にあり、極めて割安であることを示しています。

国内中小型株・グロース株の株価はキャッチアップが期待できる
  • 期間:2023年12月29日~2024年9月30日(日次)、2023年12月29日を100として指数化。
  • 大型株:TOPIX 100(TOPIX算出対象のうち、時価総額、流動性の特に高い100銘柄)
  • 中型株:TOPIX Mid400(TOPIX 100について、時価総額、流動性の特に高い400銘柄)小型株:TOPIX Smal(l TOPIX算出対象から、TOPIX 100、TOPIX Mid400の構成銘柄を除いた銘柄)
  • バリュー株:TOPIX バリュー(TOPIX等の構成銘柄を連結PBR等の指標を用いて、相対的にバリューに区分した銘柄)
  • グロース株:TOPIX グロース(TOPIX等の構成銘柄を連結PBR等の指標を用いて、相対的にグロースに区分した銘柄)
  • 上記株価指数はすべて配当込み
  • 上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。

出所:ブルームバーグのデータをもとにアセットマネジメントOne作成

運用チームよりメッセージ

2000年の設定からこれまでの激動の時代を乗り越えることができましたことを、あらためて投資家のみなさまに心より御礼申し上げます。
私たち運用チームは今日もメンバー一丸となって、企業調査に汗をかいています。
「持続的な成長が期待できる」新たな投資対象銘柄の選定へ向けて、私たちは走り出しています。日本の未来を常に先取りしていく気概をもって、これからも運用に励んでまいります。今後も「ザ・ファンド@マネックス」にどうぞご期待ください。
運用チーム一同

岩本 誠一郎 氏の顔写真

アセットマネジメントOne株式会社 株式運用グループ国内株式担当ファンドマネジャー 運用担当ヘッド

岩本 誠一郎 氏

1997年、富士投信投資顧問(現アセットマネジメントOne株式会社)入社。1997年から一貫して中小型株チームにアナリスト・ファンドマネジャーとして従事。長年の運用経験によりほぼすべての業種においてリサーチを経験。数値に裏付けられた鋭い洞察力に加え、親しみやすさから企業の信頼も厚く、対話によって成長の源泉となる課題解決に向けた経営戦略の実現をサポートしている。

マネックス・日本成長株ファンド (愛称:ザ・ファンド@マネックス)

ノーロード つみたてOK 100円つみたて NISA成長枠

主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。
「ファンドに組み入れるひとつひとつの銘柄の選択」を重視した運用を行います。
純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがあります。外貨建資産への投資にあたっては、機動的な為替ヘッジにより、為替変動リスクの低減に努めます。

最大付与率0.26%(年率)のファンド

積立設定が可能で、お客様から人気の投資対象・投資テーマをカバーするバラエティに富んだ9本を選定しました。対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。

ファンド名 ポイント付与率(年率)
日経平均高配当利回り株ファンド 0.26%
フィデリティ・米国優良株・ファンド
iTrustインド株式
マネックス・日本成長株ファンド
(愛称:ザ・ファンド@マネックス)
三井住友DS日本バリュー株ファンド
(愛称:黒潮)
ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジなし(※)
スパークス・新・国際優良日本株ファンド
(愛称:厳選投資)
グローバル・フィンテック株式ファンド
ベトナム・ロータス・ファンド
(愛称:ロータス)
  • 最大付与率0.26%(年率)の対象銘柄はお客様のニーズなどを鑑み、定期的に見直しを行っていく予定です。
  • 「ダイワ・US-REIT・オープン(年1回決算型)為替ヘッジあり」は通常のポイント付与率となりますのでご注意ください。

マネックス証券の投信つみたて

マネックス証券で投資信託を始めてみませんか?
マネックス証券の投資信託では少額から投資ができ、購入時手数料が無料のため、投資初心者の方や長期で投資を行う方におすすめです。

100円からはじめられる

ほとんどの投資信託が100円から積立できるので、投資初心者でも気軽にはじめられます。

購入時申込手数料 すべて0円

マネックス証券なら、すべての投資信託の購入時申込手数料が無料(ノーロード)です。

引落手数料無料

定期自動入金を利用すれば、積立に必要な資金を手数料無料でご指定の金融機関口座から引落できます。

マネックス証券のメリットをもっと見る

【課税口座・NISA口座共通】投資信託を積立するには

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスチャンネル」にリンクします。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

個別投資信託のご留意事項

<ファンドの概要(投資対象)>

名称:マネックス・日本成長株ファンド(愛称:ザ・ファンド@マネックス)
投資対象:主として、わが国の株式の中から、「インターネット関連企業の株式」を中心に投資を行います。

<購入/換金時に直接的にかかる費用>

申込手数料率(税込):0%(ノーロード)
解約手数料率(税込):なし
信託財産留保額:申込受付日の基準価額に0.3%を乗じた額
IFAによる媒介の申込手数料率(税込):0%(ノーロード)

<保有時に間接的にかかる費用>

信託報酬率(年率・税込):純資産総額に対して1.617%

上記の他にもファンドの保有期間中に間接的にご負担いただく費用がありますが、手数料等(費用)の合計額については、申込金額、保有期間、運用状況等により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。