サイト内の現在位置を表示しています。

【ウォーレン・バフェット氏が提唱】エコノミック・モートという投資概念

「楽天・ワイド・モート」は、競争優位性が少なくとも20年続くと判断された米国企業に厳選投資を行い「Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すファンドです。
「楽天・ワイド・モート」の特徴や、ウォーレン・バフェット氏も注目する投資概念「エコノミック・モート」を有する企業の魅力をご紹介していますので、ぜひご覧ください。

当ページにおいて「Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数」を『ワイド・モート指数』と表記します。

楽天・ワイド・モートの魅力を動画で解説!

マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

楽天・モーニングスター・ワイド・モート・フォーカス・インデックス・ファンド
(愛称:楽天・ワイド・モート)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式(DR(預託証券)を含む。)に投資します。
  • Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数(円換算ベース)に連動する投資成果を目指します。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。
  • 効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。

楽天・ワイド・モートの特徴とは

ワイド・モート指数の算出開始からおよそ18年の実績

「Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数」は、米国株式の代表的な指数であるS&P500種と比較しても良好な実績を有しています。

ワイド・モート指数とS&P500のパフォーマンス推移:およそ18年で10倍以上。S&P500は705、約1.4倍でワイド・モート指数は1026。

期間:2006年12月15日~2024年12月末。

  • 2006年12月15日を100として指数化
  • ワイド・モート指数:Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数、S&P500:S&P500指数(いずれも円換算ベース、配当込み)。
  • 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:ブルームバーグなどのデータを基に楽天投信投資顧問が作成

ワイド・モート指数の「環境変化に強いパフォーマンス特性」

ワイド・モート指数は、市場全体が下落する局面で下げ幅を抑制し、回復期の上昇局面で力強いパフォーマンスを発揮する傾向が見られます。

ワイド・モート指数とS&P500の暦年パフォーマンスグラフ

期間:2006年12月末~2024年12月末。

  • ワイド・モート指数:Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数、S&P500:S&P500指数(いずれも円換算ベース、配当込み)。
  • 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:ブルームバーグなどのデータを基に楽天投信投資顧問が作成

「モート」とは

長く敵からの侵入を守る「モート(お城の堀)」経済界に置き換えてみると・・・「堀」は各企業の分野における「競争優位性の耐久性」投資の世界に置き換えた言葉が「エコノミック・モート」

上記はイメージ図です。

(出所:楽天投信投資顧問作成)

ウォーレン・バフェット氏が提唱「エコノミック・モート」真に優れたビジネスには、投下資本に対する優れた収益を守る持続的な「堀」がなければならない。A truly great business must have an enduring moat that protects excellent returns on invested capital.

エコノミック・モートを有する企業は、他社から攻められにくい堀を有する、参入障壁が高い企業です。
エコノミック・モートを有する企業は、景気の変動や事業環境が変化した場合においても、収益への影響を受けにくいなど、高い競合優位性を持っていると考えられます。

モートを有する企業は「事業環境の変化」に本領を発揮

ワイド・モート指数は、競争優位性の持続性という観点で、四半期に一度、銘柄の見直し、入替を行います。代表的な米国株式指数であるS&P500と比較すると、S&P500は情報技術セクターを中心に、時価総額が大きい企業が投資割合の上位を占める一方、ワイド・モート指数は四半期ごとに投資対象銘柄を均等加重平均で組入れるため、時価総額の大きい特定の銘柄に投資割合が偏ることなく、競争優位性の観点で選ばれた銘柄に投資をします。

クレジットカード企業:少数かつ大手企業による寡占。グローバルな加盟店。バイオ医薬品企業:新薬の開発。特定の治療領域に特化。高級化粧品企業:強固なブランド価値。ロイヤル顧客の獲得。

上記はイメージ図です。

(出所:楽天投信投資顧問作成)

ワイド・モード指数とS&P500指数との違い

ワイド・モード指数とS&P500指数との違いのグラフ比較
  • 2024年12月末時点。個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。
  • 業種別構成比率は、世界産業分類基準(GICS)のセクター分類で表示しています。
  • 上記グラフおよびデータは過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。

出所:モーニングスター社、S&P社などのデータを基に楽天投信投資顧問が作成

楽天・ワイド・モートは、相対的に割安と考えられた高品質企業に厳選投資を行います。
すでにS&P500指数等に連動する米国株式ファンドをお持ちの方も多いと思いますが、時価総額が大きい企業が中心のS&P500指数とは投資対象の選び方が異なるので、業種分散、銘柄分散といった目的でもご活用いただけます。

Morningstarワイド・モート・フォーカス株式指数(ワイド・モート指数):ワイド・モート指数とは、アナリストによる徹底したリサーチに基づいて、競争優位性が少なくとも20年持続すると判断されたワイド・モート銘柄の中から、相対的に割安と考えられる銘柄で構成された指数です。
  • 2024年12月末時点
  • 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等、ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。

(出所:楽天投信投資顧問作成)

こんな人に特にオススメ!

特定のテーマや業種の影響を大きく受ける運用はしたくない、長期投資で運用に手間を掛けたくない、ポートフォリオを分散して市場全体を上回る期待リターンを目指したいなど、皆様の運用目的を実現するためのソリューションとして、ぜひご活用ください。

楽天・ワイド・モートが提供する様々なニーズへのソリューション:長期投資で運用に手間を掛けたくない方、特定のテーマや業種に絞り込むのは不安、米国株式の銘柄分散、市場全体を上回る期待リターンの向上。

上記はイメージ図です。

(出所:楽天投信投資顧問作成)

楽天・モーニングスター・ワイド・モート・フォーカス・インデックス・ファンド
(愛称:楽天・ワイド・モート)

ノーロードつみたて100円つみたてNISA成長枠
  • マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式(DR(預託証券)を含む。)に投資します。
  • Morningstar ワイド・モート・フォーカス株式指数(円換算ベース)に連動する投資成果を目指します。
  • 原則として、為替ヘッジは行いません。
  • 効率的な運用を行うために、投資信託財産で保有する有価証券の貸付取引を行う場合があります。

マネックス証券の投信つみたてなら

100円からはじめられる

ほとんどの投資信託が100円から積立できるので、投資初心者でも気軽にはじめられます。

購入時申込手数料 すべて0円

マネックス証券なら、すべての投資信託の購入時申込手数料が無料(ノーロード)です。

引落手数料無料

定期自動入金を利用すれば、積立に必要な資金を手数料無料でご指定の金融機関口座から引落できます。

マネックス証券のメリットをもっと見る

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社(以下「当社」といいます)が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

<リスク>

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等(組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む)の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

<手数料・費用等>

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが(IFAを媒介した取引を除く)、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75%を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1%(税込:3.41%)を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料(費用)の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5%(税込:3.85%)の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

<その他>

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益/損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益/損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書(交付目論見書)」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

<口座開設および金融機関変更に関して>

NISA口座は、同一年(1月~12月)において、1人1口座(1金融機関)までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

<お取引に関して>

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠(つみたて投資枠120万円/成長投資枠240万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円/うち成長投資枠1200万円)の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

<その他>

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項