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米国ETF買い放題プログラムで人気の銘柄とは?

業界最多(※)の対象銘柄数である米国ETF買い放題プログラムで人気の銘柄をランキング形式でご紹介いたします。また今回、新たにプログラムの対象となったグローバルX 防衛テック ETF (ティッカー:SHLD)についてもご紹介いたします。

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2025年3月24日現在。マネックス証券調べ。

人気銘柄TOP10

プログラム対象銘柄の買付口座数ランキング(NISA口座除く)をご紹介いたします。
米国を代表する約500社から選出されるS&P500のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す銘柄(VOO)や米国株式市場全体に連動する投資成果を目指す銘柄(VTI)、高配当がテーマである銘柄(SPYD、HDV)が上位となっています。
また、インド株やベトナム株を投資対象とする銘柄もTOP10にランクインしました。

順位 ティッカー 個別株名称 ベンチマーク(指数) 経費率
(年率%)
運用会社
1位 VTI バンガード・トータル・ストック・マーケットETF CRSP USトータル・マーケット・インデックス 0.03% バンガード
2位 VOO バンガード・S&P 500 ETF S&P500指数 0.03% バンガード
3位 SPYD SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF S&P 500 高配当指数 0.07% ステート・ストリート
4位 QYLD グローバルX NASDAQ100・カバード・コール ETF CBOE NASDAQ-100・バイライト・V2・インデックス 0.61% グローバル X
5位 VT バンガード・トータル・ワールド・ストックETF FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス 0.06% バンガード
6位 EPI ウィズダムツリー インド株収益ファンド ウィズダムツリー・インド・アーニングス・インデックス 0.85% ウィズダムツリー
7位 HDV iシェアーズ・コア 米国高配当株 ETF モーニングスター配当フォーカス指数 0.08% ブラックロック
8位 QQQM インベスコ NASDAQ 100 ETF NASDAQ100インデックス 0.15% インベスコ
9位 AGG iシェアーズ・コア 米国総合債券市場 ETF バークレイズ 米国総合インデックス 0.03% ブラックロック
10位 VNM ヴァンエック ベトナム ETF マーケット・べクトル・ベトナム・インデックス 0.70% ヴァンエック
  • 2024年4月から2025年2月における買付口座数をカウントし上位10の銘柄をランキング化しています。
  • 過去のデータであり、将来の投資成果等を保証するものではありません。
  • 情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。

上位3銘柄はどんな銘柄?

バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(ティッカー:VTI)

POINT 3,600銘柄を超える幅広い米国株が投資対象

VTIの特徴は投資対象が幅広く分散されていることです。大型から小型まであらゆる時価総額規模の銘柄を対象とし、中にはグロース株(成長株)やバリュー株(割安株)と呼ばれる銘柄も含まれています。
構成銘柄の上位3銘柄は、アップル(AAPL)、マイクロソフト(MSFT)、エヌビディア(NVDA)であり、それぞれ5%超の比率を占めています。
2024年12月末時点で、投資対象の銘柄数は3,600銘柄超であり、構成銘柄TOP10で全体の約33%を占める程度となっています。

米国株市場に魅力を感じており、米国株式に幅広く投資をしたい人に向いています。

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バンガード・S&P 500 ETF(ティッカー:VOO)

POINT 米国大型株の指数であるS&P500指数に連動

VOOはS&P500指数と連動する投資成果を目指すETFです。
S&P500指数とは、米国株の中で大型株(時価総額が大きい銘柄)の動向を表す株価指数で米国株式市場の時価総額のうち、約80%をカバーしています。

S&P500指数と連動するように運用されているため、アップル(AAPL)、マイクロソフト(MSFT)、エヌビディア(NVDA)、アマゾン(AMZN)、メタ・プラットフォームズ(META)など、米国株市場で主要な銘柄で構成されています。(2024年12月末時点)

米国株市場において時価総額が大きい銘柄に分散して投資したい人に向いています。

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SPDRポートフォリオS&P 500高配当株式ETF(ティッカー:SPYD)

POINT S&P500構成銘柄のうち、配当利回り上位80銘柄が対象

S&P500指数を構成する銘柄のうち、配当利回りの上位80銘柄を計測する指数「S&P高配当指数」に概ね連動する投資成果を目指すETFです。
配当利回りの実績は4.37%(※)となっており、市場全体から見ても利回りは高い水準にあります。

銘柄スカウター米国株より。1株あたりの年間配当(直近12ヶ月実績)1.92米ドルに対し、2025年3月25日時点の株価43.94米ドルで計算(小数点以下第3位を四捨五入)

実績配当利回りグラフ

出所:銘柄スカウター米国株 2025年3月25日時点

米国株市場における時価総額が大きい銘柄のうち、配当利回りに注目して投資したい人に向いています。

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【4月1日から】新規追加の防衛テック関連ETFをご紹介!

2025年4月1日(火)(現地約定分)より、米国ETF買い放題プログラムを変更いたしました。
各国の防衛費増加を受け、防衛技術(防衛テック)の導入と活用の拡大から利益を得ることができる企業への投資をするETFを本プログラムの対象といたしました。
ここでは、新たにプログラムの対象となったグローバルX 防衛テック ETF (ティッカー:SHLD)をご紹介いたします。

米国ETF買い放題プログラム対象銘柄の見直しについて 4月1日現地約定分から

グローバルX 防衛テック ETF (ティッカー:SHLD)とは

ティッカー銘柄名称ベンチマーク(指数)経費率
(年率%)
運用会社
SHLDグローバルX 防衛テック ETFグローバルX 防衛テックインデックス0.50%グローバル X

投資対象には、サイバーセキュリティ・システムの構築と管理、人工知能とビッグデータの活用、ロボティクス、燃料システム、航空機などの高度な軍事システムやハードウェアを構築する企業が含まれます。

直近1年のパフォーマンスのご紹介

出所:マネックス証券ウェブサイト 2025年3月26日

POINT 世界的な国防費の増加

2020年以降、世界の国防費は年率4.2%で伸びており、パンデミック以前の水準からおよそ4倍増となっています。
この国防費の増加は世界の多極化を背景に今後も続くと考えられます。

POINT 防衛テック関係企業の成長可能性

昨今、各国の防衛産業では高度な軍事システムへの依存度が高まっていると言われています。その結果、サイバーセキュリティや、人工知能、ビッグデータ、ロボティクスなど様々なテーマにおいて、一般的な景気サイクルとは必ずしも相関しない軍事的需要が生まれていると考えられます。

出所:Global X Japan株式会社のウェブサイト

米国ETF買い放題プログラムで米国株投資への一歩を踏み出してみませんか?

今回ご紹介した銘柄は米国ETF買い放題プログラムの対象銘柄ですので、現物でお取引いただいた際の買付手数料(税抜)が全額キャッシュバックされます。加えて、プログラムの対象銘柄数は業界最多(※)の21銘柄であり、選択肢が豊富です。

米国ETF買い放題プログラム

「業界」は特定の米国ETFの現物取引買付手数料を無料または実質無料としている主要ネット証券(SBI証券、楽天証券、マネックス証券)を指します。当社は実質無料(対象手数料(税抜)のキャッシュバック)となります。2025年3月24日現在。マネックス証券調べ。

米国株取引の流れ

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設後、以下の流れでご利用いただけます。

他行銀行口座:銀行から入金指示 入金 証券総合口座:円資金の移動 資金移動 外国株管理サイト:両替または円貨決済 取引

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

<リスク>

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「米国株式等」)の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

米国株式等の信用取引では、売買代金の50%以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。

<手数料等>

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45%(税込:0.495%)(上限20米ドル(税込:22米ドル))の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル(税込:15,400米ドル)かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5%(最大5.0%)のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2%(最大5.7%)のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3%(税込:0.33%)(上限15米ドル(税込:16.5米ドル))の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用(返済時のみ)がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。