相場が下落するときだからこそ知りたい！投信積立のキホン

配信日：2025年4月7日

相場が下落するときだからこそ改めて考えたい、投信積立のキホンを緊急解説したセミナーのオンデマンド動画を配信中です。最近の下落が続く相場を体験して、このまま投資を続けるべきか不安に思っている方もいらっしゃるかと思います。そんな方に向けて相場変動時の投資方法や投信積立の考え方などを改めて解説しております。

【相場の下落を受けて緊急解説】継続は力なり！投信積立のキホン

※マネックス証券のYouTubeチャンネル「マネックスオンデマンド」にリンクします。

講師のご紹介

長野吉納氏の写真

大和アセットマネジメント株式会社資産運用普及センター

長野吉納氏

1991年、大和証券投資信託委託株式会社（現大和アセットマネジメント株式会社）入社。素材産業などの企業アナリスト、国内株式運用のファンドマネージャー、株式市場を中心に市場全般の調査・分析を行うストラテジストなど、金融市場での調査・運用業務に30年以上にわたり従事。2024年4月、資産運用普及センター長就任。

【過去の相場下落時を振り返る】積立の継続がカギ

こちらは過去の相場下落時にもコツコツ積立投資を継続していた場合のパフォーマンスです。一時は積立投資の元本を下回っていますが、積立を継続していくことで、最終的にはプラスに転じています。
こちらのシミュレーションから、相場が下落した時もコツコツと投資を継続していくことで将来の利益に繋がる可能性があることがわかります。

日経平均株価にバブル期ピークから35年間積立投資したと仮定した場合のシミュレーション

毎月月初に1万円で「日経平均株価」を買ったとした場合

配当金、手数料、税金等は未考慮

本グラフは将来の成果を示唆・保証するものではありません。

ブルームバーグより大和アセットマネジメント作成

（出所）大和アセットマネジメント株式会社提供資料（2025年3月）

投資信託の上手な活用方法は「積立投資」

積立投資とは、毎月1万円など、決まった金額を定期的に追加投資することで、ある程度長い期間をかけて、コツコツと資産形成を行っていく堅実な投資スタイルです。
購入時期を分散させながら、定期的に定額で同一の投資信託を購入すれば、基準価額が高い時には購入口数が少なくなりますが、低い時には購入口数が多くなり、結果として平均購入単価を低く抑えることが期待できます。これが「ドル・コスト平均法」と呼ばれる投資方法です。

ドルコスト平均法（毎月一定額1万円ずつ購入）定量購入法（毎月一定数100個ずつ購入）ドルコスト平均法は、単価が下がるため、より多くの個数を購入できる。

ドル・コスト平均法のポイント

定時定額の決まったルールのもと、長期で継続して積立投資することで、高い時に買い過ぎたり安い時に買い損ねることを避けられます。中長期で資産形成するのに向いている投資方法です。

大和アセットマネジメントの「iFreeシリーズ」

今回解説いただいた長野氏が所属する大和アセットマネジメントの「iFreeシリーズ」をご紹介します。

「iFree（アイフリー）」はさまざまな投資ニーズに対応するファンドシリーズです。「投資（investment）をもっと自由（Free）に」という想いから、投資初心者も始めやすいインデックスファンドをはじめ、特徴のある成長分野・有望なテーマへの投資、高い投資リターンの獲得をめざすレバレッジファンドなど、バラエティ豊かなファンドが揃っています。

米国株式に投資する「iFreeシリーズ」

ファンド名	NISA つみたて投資枠	NISA 成長投資枠
ｉＦｒｅｅ　Ｓ＆Ｐ５００インデックス	○	○
ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　ＦＡＮＧ＋インデックス	○	○
ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　ＮＡＳＤＡＱ１００　インデックス	○	○

新興国の株式に投資する「iFreeシリーズ」

ファンド名	NISA つみたて投資枠	NISA 成長投資枠
ｉＦｒｅｅ　新興国株式インデックス	○	○
ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　インド株インデックス	-	○
ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　ベトナム株インデックス	-	○

テーマに合わせて投資する「iFreeシリーズ」

ファンド名	NISA つみたて投資枠	NISA 成長投資枠
ｉＦｒｅｅＰｌｕｓ　世界トレンド・テクノロジー株（Ｚテック２０）	-	○
ｉＦｒｅｅ　オールカントリー（全世界株式）ＥＳＧインデックス（愛称：未来へつなぐオールカントリー（ミラカン））	-	○

投資信託を始めるならクレカ積立がおすすめ！

マネックス証券が提供するクレカ積立では、毎月の積立額に対してポイントが還元されるため、おトクに資産形成が行えます。また、毎月投資信託の保有残高に応じてポイントがたまります。

dカード積立

投資信託の積立をdカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大3.1％のdポイントを還元
✓ キャンペーン期間中は最大10％のdポイントを還元
（キャンペーンの詳細はこちら）

dカード積立

マネックスカード積立

マネックスポイントが貯まる新たなスタイルマネックスカード投信つみたてのカード決済で最大1.1％ポイント還元カード発行：アプラス

投資信託の積立をマネックスカードで行うことができます。

✓ 毎月の積立額に対して最大1.1％のマネックスポイントを還元（1.1％は5万円まで）
✓ ショッピングのご利用金額に応じて1.0％のマネックスポイントを還元
✓ 即時出金サービスが月5回まで実質無料（キャッシュバック）

マネックスカード積立

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。また、外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むことがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、購入時または換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.75％を乗じた額の信託財産留保額がかかります。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。また、運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。なお、IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。また、通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
マネックス証券株式会社および説明者は、セミナーおよび関連資料等の内容につき、その正確性や完全性について意見を表明し、保証するものではございません。情報、予想および判断は有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
提供する情報等は作成時または提供時現在のものであり、今後予告なしに変更・削除されることがございます。当社および説明者はセミナーおよび関連資料等の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。
銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、セミナーおよび関連資料等は当社および情報提供元の事前の書面による了解なしに複製・配布することはできません。記載内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。