【9月まで】米国株買付もNISAでポイントザクザクプログラムの対象！

配信日：2025年9月2日

マネックス証券の「NISAでポイントザクザクプログラム」は、米国株の課税口座でのお買付もポイント付与の対象に含まれます。こちらではプログラムの概要に加えて、本プログラムで人気の米国株銘柄や、米国株・米国ETFの買付方法についてご紹介します。すでにプログラムの条件となるNISAでの投信つみたてをしている方や、米国株取引をしている方はぜひご覧ください。

米国株・米国ETFの課税口座での買付もポイント付与の対象

NISAでポイントザクザクプログラムでは、マネックス証券のNISAで投資信託を月間合計1万円以上積立買付された方に、同じ月の米国株口座（課税口座）での米国株・米国ETFの現物取引の買付回数に応じて、マネックスポイント、もしくはdポイント（※）を付与します。

※dアカウント連携をされている方は、dポイントのプレゼントとなります。

米国株現物買付回数（課税口座）
月間1回以上5回未満	100ポイント
月間5回以上	500ポイント

米国株の詳細を見る

※対象になるお取引は現地約定日ベース

米国株現物買付において、以下の取引およびお客様は本プログラムの対象外となります。（他商品のポイント付与には該当しません。）

NISA口座でのお取引
米国株定期買付サービス（配当金再投資・毎月買付）のお取引
米国株国内店頭取引でのお取引
米国ETF買い放題プログラム対象銘柄のお取引
米国株デビュー応援プログラムに該当するお客様

プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

dカード PLATINUMで投信つみたてを設定されているお客様へ

dカード PLATINUM 新規口座開設&積立キャンペーンで、お取引状況に応じて3ヶ月のポイントバック（特典3・4）の対象期間中におけるdカード PLATINUMによる積立金額が月間合計3万円以上の月は「dカード PLATINUM 新規口座開設&積立キャンペーン」が、月間合計3万円未満の月は「NISAでポイントザクザクプログラム」が対象となります。

NISAでポイントザクザクプログラムの詳細

NISAでポイントザクザクプログラムでは、米国株・米国ETFの現物取引（課税口座）の買付以外にも、日本株現物取引（課税口座）やON COMPASS（課税口座）、マネックス・ゴールドでの買付もポイント付与の対象です。

月間合計1万円以上の投信つみたて（NISA口座）、日本株買付で最大500ポイント！（課税口座）、米国株買付で最大500ポイント！（課税口座）、ON COMPASSでの買付で最大500ポイント！（課税口座）、マネックス・ゴールドでの買付で最大500ポイント！毎月最大2,000ポイントプレゼント！※日本株と米国株は現物取引が対象です

NISAでポイントザクザクプログラムの詳細は以下のバナーからご確認いただけます。

マネックスの全力NISAシリーズ：お取引きに応じて毎月最大2,000ポイント！NISAでポイントザクザクプログラム 2024年10月1日（火）～2025年9月30日（火）

NISAでポイントザクザクプログラム人気銘柄TOP5

ティッカー	名称	最低購入価格（2025/8/25、終値）	日本円換算（2025/8/25、終値）
NVDA	エヌビディア	179.81米ドル	26,693円
PLTR	パランティア・テクノロジーズ	157.17米ドル	23,332円
SOFI	ソーファイ	26.15米ドル	3,882円
TSLA	テスラ	346.60米ドル	51,453円
PFE	ファイザー	25.14米ドル	3,733円

マネックス証券作成

期間：2025年7月1日～2025年7月31日
2025年7月中のNISAでの投信つみたて買付金額が1万円以上（NISAでポイントザクザクプログラム対象候補）のお客様を対象に、本プログラムの対象となる現物取引の米国株・米国ETFの銘柄ごとの月間買付口座数を集計し、ランキングを作成。
最低購入価格の日本円換算は、2025年8月25日のTTSレート（1米ドル=148.45円）で計算し、小数点以下を切り上げ表示。また買付時の手数料を考慮していません。
情報提供が目的であり、投資その他の行動を勧誘する、あるいは、コンテンツ中の個別銘柄を勧誘、推奨するものではございません。

マネックス証券で米国株・米国ETFを購入するには

マネックス証券の米国株・米国ETFの購入には「米国株かんたん注文」をご利用いただけます。
シンプルな画面設計で、初めて取引をする方でも操作しやすい、わかりやすい画面が特徴です。

米国株かんたん注文画面では、外国株取引口座内の現金残高（買付可能額）が表示されます。現金残高（買付可能額）が足りないときは、①「入金する」で、銀行⇒証券総合取引口座に入金 ②「資金振替」で、日本円を外国株取引口座に資金移動。

米国かんたん注文でのお取引方法や便利な「円から買付」の利用法は以下の「詳細を見る」から動画でご確認いただけます。

詳細を見る

【さらにおトク】米国株為替手数料（買付時）が無料！

マネックス証券は、外国株取引口座における円を米ドルに交換する為替手数料（買付時）を0円（無料）としております。
米ドルを円に交換する際は、1米ドルあたり25銭の手数料が発生します。

※為替手数料については定期的に見直しを行い、次回は2025年9月を予定しています。

ご詳細はバナーまたは「米国株為替手数料（買付時）無料！」よりご覧ください。

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

証券総合取引口座を開設する証券総合取引口座を開設する

［口座開設・維持費は無料］

証券総合取引口座をお持ちの方

外国株取引口座を開設する

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座を開設する

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

現物取引
米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
信用取引
信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。