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【ON COMPASS】2025年4～6月の運用パフォーマンス

配信日：

ON COMPASSは、NISAでも利用できるおまかせ資産運用サービスです。
難しい投資知識や運用の手間は不要！いくつかの質問に答えるだけで、リスク許容度に合わせた「あなた専用の運用プラン」で全自動の資産運用が始められます。
今回はそんなON COMPASSの2025年4～6月の各運用戦略の運用パフォーマンスについてご紹介します。

2025年4月～6月期はすべてのコースで運用成績が上昇！

ON COMPASSでは、お客様のリスク許容度に応じた8つの運用戦略を提供しています。
2025年4〜6月期は、8つすべてのコースで運用成績が上昇しました。
主に、株式市場の上昇がプラスの要因となっています。

この期間、4月に米国の関税政策が想定を上回る税率で発表されたことから、世界の株式市場は一時大きく下落しました。しかしその後、関税適用に猶予期間が設けられると懸念が和らぎ、結果的に株価は上昇しました。
為替市場では、4月は米国の関税政策による景気後退懸念から円買い米ドル売りが優勢となり円高が進行しました。

債券はプラスに寄与、リートは米国リートの下落により、C～Hコースにおいて若干のマイナス要因となりましたが、総じて2025年4〜6月期はすべてのコースの運用成績が上昇しました。

各運用戦略別 騰落率の推移
（2025年3月31日～2025年6月30日）

運用戦略 Aコース
レベル1		 Bコース
レベル2		 Cコース
レベル3		 Dコース
レベル4		 Eコース
レベル5		 Fコース
レベル6		 Gコース
レベル7		 Hコース
レベル8
騰落率 1.0％ 1.5％ 1.5％ 1.7％ 2.7％ 3.7％ 4.4％ 5.5％

各運用戦略別 騰落率の推移
（2025年3月31日～2025年6月30日）

ON COMPASS 各運用戦略の推移

出所：マネックス・アセットマネジメント作成

  1. 2025年3月31日＝100として指数化。騰落率は、A～Hの各運用戦略の2025年3月31日の基準価額と2025年6月30日の基準価額を比較して算出しております。騰落率は過去一定期間の実績であり、将来の運用成果を保証するものではありません。
  2. グラフはマネックス・アセットマネジメントにて作成。
  3. レベル1はMSV内外ETF資産配分ファンド（Aコース）、レベル2はMSV内外ETF資産配分ファンド（Bコース）、レベル3はMSV内外ETF資産配分ファンド（Cコース）、レベル4はMSV内外ETF資産配分ファンド（Dコース）、レベル5はMSV内外ETF資産配分ファンド（Eコース）、レベル6はMSV内外ETF資産配分ファンド（Fコース）、レベル7はMSV内外ETF資産配分ファンド（Gコース）、レベル8はMSV内外ETF資産配分ファンド（Hコース）の基準価額を表示しております。
  4. データは%表示で小数点以下第二位を四捨五入。

リスク水準の異なる8つの運用戦略

ON COMPASSは、運用戦略に沿って投資を行うことでお客様が許容できるリスクの範囲で資産運用が可能です。
資産運⽤の⽬的や投資に対する考え⽅、運⽤期間などによって最適な運⽤戦略は異なります。ON COMPASSでは運用戦略ごとに期待リターン・想定リスクを設定しており、8つの運用戦略の中からお客様の投資に対する考え方に合わせた値動きの振れ幅で運用することができます。
8つの運用戦略では各コースで株式や債券などの資産の組み合わせが異なります。安全性重視の運用戦略では債券の比率が高くなり、収益性重視の運用戦略では株式の比率が高くなります。そのため、お客様のリスク許容度に合わせた最適な運用が可能です。

各運用戦略の目標資産配分比率
（2025年6月末基準）

運用戦略 Aコース
レベル1		 Bコース
レベル2		 Cコース
レベル3		 Dコース
レベル4		 Eコース
レベル5		 Fコース
レベル6		 Gコース
レベル7		 Hコース
レベル8
国内債券 61.7％ 45.0％ 32.0％ 15.5％ 13.6％ 9.7％ 4.2％ 2.7％
外国債券 14.5％ 26.9％ 36.5％ 46.7％ 36.4％ 30.2％ 25.7％ 15.1％
国内株式 6.6％ 9.5％ 11.7％ 15.2％ 11.2％ 7.4％ 5.7％ 5.3％
外国株式 17.1％ 18.6％ 18.9％ 21.1％ 36.7％ 50.2％ 61.4％ 73.4％
リート 0.0％ 0.0％ 1.0％ 1.5％ 2.0％ 2.5％ 3.0％ 3.5％
各運用戦略の目標資産配分比率

出所：マネックス・アセットマネジメント作成

  • 2025年6月末基準。
  • グラフは端数処理の影響で、合計が100％にならない場合があります。
  • 小数点以下第二位を四捨五入。

おまかせしたまま、最適な資産配分に調整

ON COMPASSでは、運用戦略ごとに株式や債券などの資産配分を3ヶ月に1度見直しています。マネックス・アセットマネジメントの運用モデルに各種データを入力し、各コースについて設定した想定リスクを目標として、目標資産配分の見直しを行います。
また、市場環境が変化し、適切な資産配分にズレが生じた場合は適宜リバランスを行いますので、お客様はおまかせしたまま最適な運用が可能です。

最適な資産配分→市場環境変化→資産配分比率のズレ→比率調整→資産配分を維持

出所：マネックス・アセットマネジメント作成

※画像はイメージです。

「時間を味方に」ON COMPASSは長期運用がおすすめ！

ON COMPASSでは「長期投資」をおすすめしています。
長期投資とは、短期の売買ではなく長い期間にわたって、資産を運用し続けることです。短期間で大きな利益を狙うのではなく、じっくりと時間をかけて資産を育てることを目指します。この「時間を味方につける」という考え方が、長期投資の最も重要なポイントです。
長期投資のメリットは、運用で得た利益がさらに利益を生む「複利効果」により、雪だるま式に資産が増えていくことです。
また、日々のマーケットの動きに伴う価格変動に一喜一憂することなく長期的な経済成長の恩恵を受けられるため、精神的な負担が少ないのも魅力です。初心者にとってはリスクを抑えながら資産形成ができます。
実際、ON COMPASSでも保有期間別の評価損益の状況を見ると、保有期間が長いほど評価益が大きいことがわかります。
ぜひ、ON COMPASSの「長期的な資産運用」で時間を味方につけた資産形成を目指してみてはいかがでしょうか。

ON COMPASS 運用期間別の評価損益状況（2025年6月末時点）

出所：マネックス・アセットマネジメント作成

  • 2025年6月末時点にON COMPASSに1円以上残高がある契約の評価損益。
  • 運用期間は当初契約日から2025年6月末まで算出。
  • データは2025年6月末基準。
  • 当該実績は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。

ご自身の契約状況の確認方法

ご自身の契約状況について、ON COMPASS専用のマイページにて確認することができます。
「ON COMPASSログイン」からアクセスできます。

投資一任口座をお持ちの方

ON COMPASSログイン

※ON COMPASSのウェブサイトを表示します。

おまかせ運用 ON COMPASSとは？

おまかせ運用サービス「ON COMPASS」なら、資産運用プランの作成からゴール達成までをサポートします。質問に答えるだけで最適な資産運用プランをご提案。さらにその資産運用プランにそって、全自動で運用を行います。資産運用の初心者の方や、忙しい方にピッタリのサービスです。

また、下落に強い安定運用もON COMPASSの特徴の一つです。マネックス・アセットマネジメント独自のモデルが、下落幅を抑制します。

気になる手数料は年率0.9775％程度（税込）

手数料は年率0.9775％程度（税込） のみ。申込みや売買、プラン変更や追加投資などにかかる費用は一切不要です。

手数料

※組み込むETFの平均経費率0.07％程度を含む。手数料は、運用資産残高に対して年率0.9775％程度（税込）かかります。市場環境等によっては、実質コストが0.9775％程度（税込）を超えることがあります。手数料・費用の詳細につきましては、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

ON COMPASSを始めるには

ON COMPASSをご利用いただくには、マネックス証券の「証券総合取引口座」および「ON COMPASS　投資一任口座」を開設いただく必要があります（口座開設画面で同時にお申込みいただけます）。すでに証券総合取引口座をお持ちのお客様は、「ON COMPASSをはじめる」より、投資一任口座を開設してください。

証券総合取引口座をお持ちでない方

［口座開設・維持費は無料］

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ログイン後、投資一任口座の開設画面へ遷移します

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ON COMPASSが対象のプログラムのご紹介

マネックス証券のNISAで投資信託を月間合計1万円以上積立買付された方に、「日本株（現物）、米国株（現物）、ON COMPASS、マネックス・ゴールド」のお買付でマネックスポイントをプレゼントいたします。

※日本株、米国株、ON COMPASSは課税口座が対象

マネックスの全力NISAシリーズ：お取引に応じて毎月最大2,000ポイント！NISAでポイントザクザクプログラム 2024年10月1日（火）～2025年9月30日（火）

ON COMPASSに関する重要事項

＜リスク＞

投資一任契約に基づき買付対象となる投資信託は、主に値動きのある有価証券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じることがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

  • 投資一任契約に基づき買付けされた投資信託については、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりません。
  • 当該投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率0.895％（税込:0.9775％）程度（概算値）を乗じた額の信託報酬（調整後投資一任報酬を含む）およびその他費用がかかります。
  • その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 投資一任契約におけるお客様の実質的なご負担は、以上の投資信託に係る間接的にご負担いただく手数料・費用等のみとなります。
  • 投資一任口座の口座開設・維持費は無料です。

＜その他＞

マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をマネックス・アセットマネジメントから委託され、投資一任契約締結に係る勧誘や内容説明等を行います。マネックス証券は、媒介業務に係る報酬をマネックス・アセットマネジメントから受け取りますが、お客様から直接報酬を頂くことはありません。マネックス証券は、投資一任契約締結の媒介業務をIFAへ委託しており、「ON COMPASS+」というサービス名にて提供しています。このサービスにおいてお客様にご負担いただく費用として、純資産総額に対して実質年率1.525％（税込:1.6575％）程度（概算値）を乗じた額の信託報酬（調整後投資一任報酬を含む）およびその他費用がかかります。
お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

（会社の概要）

商号等　マネックス証券株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号
加入協会　日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

商号等　マネックス・アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第2882号
加入協会　一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 投資信託協会

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

情報提供に関するご留意事項

本情報は、マネックス証券株式会社（以下「当社」といいます）が信頼できると考える情報源から提供されたものですが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。本情報は有価証券やデリバティブ取引等の価値についての判断の基準を示す目的で提供したものではなく、有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではございません。本情報に含まれる過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。
本情報は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。
当社は本情報の内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。銘柄の選択、売買価格などの投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。なお、本情報は当社の事前の書面による了解なしに転用・複製・配布することはできません。内容に関するご質問・ご照会等にはお応え致しかねますので、あらかじめご容赦ください。

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

＜リスク＞

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

信用取引では、売買代金の30％以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30％を上回る委託保証金が必要な場合があります。

＜手数料等＞

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円（税込:198円）が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円（税込:385円）がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円（税込:2,750円）かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。（非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。）単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円（税込:379,500円）かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

マネックス・ゴールド取引に関する重要事項

■リスク
マネックス・ゴールド取引では、取引対象である金地金等の価格の変動により元本損失が生じることがあります。
■特定商取引法に基づく表示
マネックス・ゴールド取引に際しては、マネックス・ゴールド口座の開設が必要です。1回の注文の上限金額、重量はそれぞれ99億9,999万9千円、100万gです。スポット取引の注文は約定まで、積立取引は当月分の買付について前月25日（休業日の場合は前営業日）15:30まで、変更・取消しが可能です。商品に欠陥がある場合を除き、お客様の購入された金地金等について、返品・交換はお受けできません。販売価格、代金の支払い時期・方法、受渡時期等、特定商取引法に基づき省略されている事項について、マネックス・ゴールド口座をお持ちの方にはログイン後のウェブサイトにて通知いたします。当該口座をお持ちでない方には、請求のあった場合、書面にて遅滞なく通知いたします。（販売価格は、当社が請求を受けた日の9:30時点の価格を通知いたします。）
■その他
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「マネックス・ゴールド取引約款」「マネックス・ゴールド取引の積立取引ルール」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。