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分散・複利効果を狙おう！NISA口座で人気の米国株定期買付・配当金再投資銘柄

配信日：

リスク分散と複利効果を狙う米国株投資を、「米国株定期買付サービス」で始めてみませんか。定期的に米国株を買付することで、価格変動リスクを分散できます。さらに、配当金を自動で再投資できる配当金再投資サービスなら、保有株数を増やしながら効率よく資産形成を目指すことができます。マネックス証券のNISA口座で人気の米国株・米国ETFランキングもご紹介します。

マネックス証券のNISA口座なら米国株の国内手数料実質無料＆おトク！

手数料実質無料＆NISAでの投信つみたて併用で毎月1万円ゲットのチャンスが拡大！

毎月抽選で1万円が当たる！NISAつみたてわくわくプログラム

マネックス証券では、NISA口座での米国株売買手数料（国内取引手数料）がキャッシュバック（※）されます。
さらに、NISA口座で投資信託の積立（月間3万円以上）を行ったお客様の中から、毎月抽選で500名様に現金1万円をプレゼントするプログラムを実施しています。さらにNISA口座で米国株現物買付を行うと当選確率がアップします。

期間：2025年10月1日（水）～2026年9月30日（水）

※IFAサービス（マネックスPBを含む）をお申込みのお客様は手数料体系が異なります。詳細はIFA担当者へお問合せください。

なお、プログラムの内容は、予告なく変更または中止となる場合がございますのであらかじめご了承ください。

米国株定期買付サービスの魅力をご紹介

米国株式・ETFへの定期的な買付を設定することができるサービスです。「日付指定 定期買付サービス（毎月買付）」と「配当金再投資サービス」の2つのサービスがご利用いただけます。

日付指定 定期買付サービス（毎月買付）では価格変動のリスク分散ができる

ローソク足

お客様が選択した毎月の日付および賞与月の日付において、ご指定いただいた銘柄につき、ご指定いただいた金額を上限に買付注文を発注するサービスです。
定額を決まった間隔で買付することにより、購入価格をならす効果（価格の平準化）を期待できます。

配当金再投資サービスでは複利効果を期待できる

金利上昇のイメージ

お客様がご指定した保有銘柄で配当金が支払われた場合、配当金の金額を上限に、同銘柄の買付注文を発注するサービスです。
配当金を再投資することで、受け取った配当金が新たな投資元本となり、その元本からもまた配当金が生み出されるという複利効果を期待できます。一般に、配当利回りの高い銘柄では、配当金再投資を行うことより高い複利効果が期待できる場合があります。

NISA口座での人気ランキングTOP5

日付指定 定期買付サービス（毎月買付）設定ランキングTOP5

順位 ティッカー 名称 価格（2026年1月27日、終値） 商品
タイプ		 配当/分配利回り（税引前） 1株配当/1口分配（税引前） 業種
（ETFの場合はベンチマークを記載）
1位 SPYD ステートストリート・SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF 45.09
米ドル		 ETF 4.34% 1.95
米ドル		 S&P500高配当インデックス
2位 VYM バンガード・米国高配当株式ETF 148.60
米ドル		 ETF 2.35% 3.50
米ドル		 FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス
3位 VTI バンガード・トータル・ストック・マーケットETF 343.27
米ドル		 ETF 1.09% 3.75
米ドル		 CRSP米国トータル・マーケット・インデックス
4位 VT バンガード・トータル・ワールド・ストックETF 147.05
米ドル		 ETF 1.74% 2.57
米ドル		 FTSE グローバル・オールキャップ・インデックス
5位 HDV iシェアーズ・コア高配当株ETF 130.39
米ドル		 ETF 2.99% 3.91
米ドル		 モーニングスター配当フォーカス指数

出所：マネックス証券とブルームバーグのデータより作成

  • 2026年1月27日時点で、マネックス証券のNISA口座で日付指定 定期買付サービス（毎月買付）を設定している口座数が多い銘柄上位5位までを表示。
  • 価格は小数第3位を四捨五入。
  • 配当/分配利回り（税引前）・1株配当/1口分配（税引前）は、2026年1月27日時点の直近1年間の実績で、小数第3位を切り捨てし表示しております。現地支払を完了していない分配金が含まれる場合があります。
  • 個別の業績、方針の転換によっては、配当や分配を行わないことがあります。また、本データは将来の配当金・配当金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
  • 投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

配当金再投資サービス設定ランキングTOP5

順位 ティッカー 名称 価格（2026年1月27日、終値） 商品
タイプ		 配当/分配利回り（税引前） 1株配当/1口分配（税引前） 業種
（ETFの場合はベンチマークを記載）
1位 NVDA エヌビディア 188.52
米ドル		 株式 0.02% 0.04
米ドル		 半導体
2位 SPYD ステートストリート・SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF 45.09
米ドル		 ETF 4.34% 1.95
米ドル		 S&P500高配当インデックス
3位 VTI バンガード・トータル・ストック・マーケットETF 343.27
米ドル		 ETF 1.09% 3.75
米ドル		 CRSP米国トータル・マーケット・インデックス
4位 AAPL アップル 258.27
米ドル		 株式 0.39% 1.03
米ドル		 ハードウェア
5位 VYM バンガード・米国高配当株式ETF 148.60
米ドル		 ETF 2.35% 3.50
米ドル		 FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス

出所：マネックス証券とブルームバーグのデータより作成

  • 2026年1月27日時点で、マネックス証券のNISA口座で配当金再投資サービスを設定している口座数が多い銘柄上位5位までを表示。
  • 価格は小数第3位を四捨五入。
  • 配当/分配利回り（税引前）・1株配当/1口分配（税引前）は、2026年1月27日時点の直近1年間の実績で、小数第3位を切り捨てし表示しております。現地支払を完了していない分配金が含まれる場合があります。
  • 個別の業績、方針の転換によっては、配当や分配を行わないことがあります。また、本データは将来の配当金・配当金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
  • 投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようにお願いいたします。

米国株取引をはじめるには

米国株取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「外国株取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

［口座開設・維持費は無料］

証券総合取引口座をお持ちの方

ログイン後、外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株取引をはじめるには

外国株取引口座をお持ちでないお客様は、まず、外国株取引口座をお申込みください。開設後は、外国株取引口座情報へのアクセスや米国株取引画面へのログインができます。

外国株取引口座をお持ちでない方

外国株取引口座開設画面へ遷移します

米国株定期買付サービスの設定方法をチェック！

マネックス証券の米国株定期買付サービスの設定までの流れを画像付きでご案内をしています。以下の「詳細を見る」よりご確認ください。

詳細を見る

米国株取引サービスリニューアルについて

マネックス証券は、2026年2月17日（火）（予定）に米国株取引サービスの全面リニューアルを実施予定です。設定中の米国株定期買付サービスおよび配当金再投資サービスの設定は、リニューアル後も引き継がれますので、契約の継続をご希望の場合、お客様ご自身で行っていただく手続きはございません。
リニューアル後に設定の変更または解約をご希望の場合は、リニューアル後の画面にて行っていただきますようお願い申し上げます。

【1/9更新】【リニューアル日変更】米国株取引サービス全面リニューアルのお知らせ

米国上場有価証券等のお取引に関する重要事項

＜リスク＞

米国株式および米国ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「米国株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により、元本損失が生じるおそれがあります。米国ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じるおそれがあります。米国株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じるおそれがあります。

＜保証金の額または計算方法＞

米国株式等の信用取引では、売買代金の50％以上かつ30万円を下回らない範囲で当社が定める米ドル額以上の保証金が必要です。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大2倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じるおそれがあります。

＜手数料等＞

  • 現物取引
    米国株式等の委託取引では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。店頭取引では取引手数料はかかりませんが、取引価格は当社が直近の米国金融商品取引所の終値等をベースとして合理的に算出した基準となる価格に、概ね1.5％（最大5.0％）のスプレッドを加減して決定し、IFAを媒介した取引の場合は、概ね2.2％（最大5.7％）のスプレッドを加減して決定いたします。米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
    円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • 信用取引
    信用取引では、売買代金に対し0.3％（税込:0.33％）（上限15米ドル（税込:16.5米ドル））の国内取引手数料の他、信用金利、現地取引費用（返済時のみ）がかかります。詳細につきましては当社ウェブサイトの「手数料・費用」をご確認ください。

＜その他＞

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

  • 国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
  • 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。また、国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。なお、外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での中国株式等のインターネット売買手数料は無料です。また、中国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。米国株式等の売買では、約定金額に対し0.45％（税込:0.495％）（ただし、手数料上限20米ドル（税込:22米ドル））の国内取引手数料がかかります。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。また、上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。また、米国ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
  • お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISA口座の開設およびお取引に関するご留意事項

＜口座開設および金融機関変更に関して＞

NISA口座は、同一年（1月～12月）において、1人1口座（1金融機関）までの開設となります。その年の買付けがすでに行われている場合、金融機関変更はできません。また、NISA口座の残高を他金融機関へ移管することはできません。

＜お取引に関して＞

  • 上場株式などの配当金等を非課税で受け取るためには、「株式数比例配分方式」をご選択いただく必要があります。
  • 投資信託の分配金のうち特別分配金については従来より非課税です。
  • 投資信託の分配金の再投資買付は非課税投資枠を使用します。超過する場合は課税口座での再投資または分配金受取となります。
  • 外国株のお取引にはNISA口座および外国株取引口座の開設が必要です。
  • 年間投資枠（つみたて投資枠120万円／成長投資枠240万円）と非課税保有限度額（成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1800万円／うち成長投資枠1200万円）の範囲内で購入した上場株式等から生じる配当所得や譲渡所得等が非課税となります。NISA口座内の上場株式等を売却した場合は、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で非課税枠を再利用できます。
  • NISA口座で発生した損失は、特定口座・一般口座で保有する商品の譲渡益や配当金等と損益通算できず、また繰越控除もできません。
  • NISA口座の重複開設であることが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱われ、買い付けた上場株式等から生じる配当所得および譲渡所得等については、遡及して課税されます。
  • 当社が税務署審査結果を受領するまでの間に支払われる投資信託の分配金については、分配金再投資コースで投資信託を購入いただいた場合でも再投資されず、分配金受取となります。
  • 非課税口座内上場株式等払出通知書、信託報酬等実額通知書は、原則電子交付サービスでのご提供となります。

＜その他＞

マネックス証券における取扱商品や、その他の口座開設およびお取引に関するご留意事項等につきましては、当社ウェブサイトにてご確認ください。
2024年からのNISAにかかるご留意事項

投資信託取引に関する重要事項

＜リスク＞

投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。

＜手数料・費用等＞

投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。

＜その他＞

投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明
お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。