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あなたはどのタイプ?自分にぴったりの「信用取引」活用術

「信用取引は経験豊富な投資家が行うもの」と思っていませんか?
仕組みを正しく知れば、資金効率を高めて手元に現金を残したり、下落局面をチャンスに変えたり、株主優待を賢く手に入れたりと、投資の幅を広げることが期待できます。
あなたのスタイルにぴったりな信用取引の活用術を3つのタイプ別に紹介します。

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信用取引はこんな人におすすめ!3つのタイプ

資金効率重視派
資金効率重視派

少ない資金で
目当ての株式を購入したい!

自己資金は最大約3.3倍まで取引が可能
手元に現金を残しつつ、投資をすることできる

アクティブ派
アクティブ派

下落局面でも
投資の幅を広げたい!

「売り」から始められるので、株価下落局面でも利益を狙える

優待を楽しむ派
優待を楽しむ派

株主優待を
賢くゲットしたい!

「つなぎ売り」で、株価下落リスクを抑えながら、効率的に株主優待を手に入れることができる

そもそも信用取引とは?

信用取引とは、お客様が取引をする際に資金や株式を証券会社から借りて、売買を行う取引のことです。
担保(保証金)を差し入れることで、手元にある資金以上の取引が可能です。

証券会社等から株式を借りて、売りから取引を始めることが可能なため、株価が下がる局面でも取引の機会が広がります。

信用取引を行うには証券総合取引口座を開設の上、信用取引口座を開設する必要があります。

資金以上の取引が可能!

信用取引はプロが行うもの?

「信用取引は経験豊富な投資家が行うもの」と思っていませんか?
実は、個人の投資スタイルや目的に合わせて使い分けることで、現物取引だけでは難しかった「良い資金効率」や「リスク回避」が可能になります。

ここでは、3つのタイプ別にその理由を紹介します。

タイプ別|信用取引がおすすめな理由
タイプ おすすめな理由
①資金効率重視派 資金効率が良くなる
手元の現金を担保に、手元の現金以上の投資をすることが可能です。
万が一に備え、手元に現金は残しつつ、投資を行うことができます。
ただし利益が大きくなる可能性がある一方で、損失も大きくなる点には注意が必要です。
②アクティブ派 下落局面でも利益を狙える
現物取引では、株価の上昇局面でしか利益が狙えませんが、
信用取引では、「売り」から始められるので下落局面でも利益を狙うことができ、投資の幅が広がります。
③優待楽しむ派 下落リスクを抑えながら株主優待をゲットできる
株主優待をもらうための株価変動リスクを、つなぎ売りの仕組みを使って、
株価下落リスクを抑えることができます。

おすすめする詳細な理由や、メリット・デメリットをご説明します。

「資金効率重視派」タイプ|少ない資金で目当ての株式を購入したい!

「目当ての株式があるけれど、手持ちの現金が足りない・・・」

そんな方には、信用取引の「レバレッジ」という仕組みが大きな味方になります。

銀行のイラスト

レバレッジとは

現物取引では、株式を購入する際に、購入代金の全額をあらかじめ用意する必要があります。
たとえば、330万円分の株式を購入する場合、現物取引では330万円すべてを準備する必要があります。

一方、信用取引では、取引金額の一部にあたる保証金を差し入れることで取引が可能になります。
保証金が100万円の場合、最大で330万円分の取引を行うことができます。(必要最低保証金は30万円)

このように、信用取引では保証金に対して約3.3倍までの取引が可能です。
この倍率のことを「レバレッジ」といい、利益が大きくなる可能性がある一方で、損失も大きくなる点には注意が必要です。

現物取引→現金330万円が必要。信用取引→保証金(現金)約100万円が必要 保証金の約3.3倍まで取引が可能 現物取引と比べて約230万円の現金が手元に残ります ※手数料、金利等の諸費用が別途かかります。

現物取引と比べて約230万円の現金が手元に残るため、急な値動きへの対応や、他の投資機会に備えるなど、資金を柔軟に使いやすくなるというメリットがあります。
「最低投資金額が大きい銘柄のため投資できない」と感じている方にとっても、信用取引は選択肢のひとつになります。
保証金には、現金のほかに株式や投資信託を保証金代用証券とすることができます。

保証金の計算方法

資金効率重視派のポイント

信用取引を「手持ち以上に買うため」ではなく、「現金を手元に残しながら運用するため」に使いましょう。
もし株価が下がって評価損が大きくなっても、保証金に余裕を持って運用していれば、追証のリスクも抑えられます。
「大きく稼ぐ」ためではなく、「現金を賢く残す」ためにレバレッジを活用することが大切です。
ただし、レバレッジをかければ損失も大きくなる点については注意しましょう。

追証とは

「アクティブ派」タイプ|下落局面でも投資の幅を広げたい!

「株価が下がりそうだけど、ただ見ていることしかできない......」

現物取引だけをしている方はこんな悩みを抱いたことはないでしょうか?
信用取引なら、相場の下落局面でも「売りからの取引(信用売り)」で利益を狙うことができます。

チャートのイラスト

売りからの取引(信用売り)とは

現物取引では、株式を購入してから売却するため、株価が上がった場合のみ利益を狙うことができます。

一方、信用取引では、証券会社から株式を借りて、「売りから取引を始めること(信用売り)」ができます。

そのため、「株価が下がりそうだ」と考えた場合でも、取引の機会を持つことができます。
このように、信用取引では相場の上昇局面だけでなく、下落局面でも利益を狙うことができます。

ただし、株価の変動が予想と違った場合には、損失が発生する可能性もあります。
売りからの取引についても、仕組みをよく理解したうえで、注意して利用することが必要です。

現物取引の場合:買い→売り。信用取引の場合:新規建 信用買い(買建)→返済 返済売り、新規建 信用売り(売建)→ 返済 返済買い
値下がりした場合 100万円-80万円=20万円 利益の20万円が受け取れる※
値上がりした場合 100万円-120万円=-20万円 利益の20万円が差し引かれる※
  • 手数料、金利等の諸費用が別途かかります。
  • 「スタート信用」では空売りはできません。

アクティブ派のポイント

売りからの取引は、予想に反して株価が逆方向に動き急騰した場合に損失が膨らむというリスクもあります。
まずは少額から始め、「予想と外れたらすぐに決済する」というようなマイルールを徹底することが大切です。
また、制度信用で信用売りを行う場合、「逆日歩(ぎゃくひぶ)」という追加コストが発生することがあるので注意しましょう。

信用取引に関する諸経費

「優待を楽しむ派」タイプ|株主優待を賢くゲットしたい!

「株主優待は欲しい、でも権利落ち日に大きく値下がりするのが怖くて手が出せない......」

そんな悩みを解消するのが、信用取引を使った「つなぎ売り」という取引方法です。
これを使えば、株価下落のリスクを抑えながら、株主優待の権利を手に入れることができます。

株主優待のイラスト

つなぎ売りとは

「つなぎ売り」とは、現物で保有している銘柄を、信用取引で新規売り(売建て)することを言います。
権利付最終売買日までの保有期間や権利落ち日における現物株の株価下落リスクを抑えながら、効率的に株主優待を手に入れることができます。

株価下落リスクを抑えながら、効率的に株主優待を手に入れることができる取引方法!

現物株の保有で株主優待の権利を獲得。信用取引の空売りで株価の下落リスクを軽減。つなぎ売りのイメージ。権利付最終売買日までに現物買い。同一銘柄、同一株数を信用新規売建(つなぎ売り)。現渡による決済。短期信用なら逆日歩コストなし。

現渡とは、売り建玉と同じ銘柄の現物株を持っている場合に、現物株を差し出すことで返済(決済)する方法です。

優待を楽しむ派のポイント

信用取引の売建ての場合、株価が下がった時に利益が発生するので、同じ銘柄で同じ株数の現物株を保有している場合は損益が相殺されて、株価変動の影響をほぼ受けずに株主優待の権利を取得できます。
ただし、制度信用で信用売りを行う場合、「逆日歩(ぎゃくひぶ)」という追加コストが発生することがあるので注意しましょう。

信用取引を行うには口座開設が必要

信用取引をはじめるには

信用取引は、マネックス証券の「証券総合取引口座」と「信用取引口座」の2つの口座を開設すると、ご利用いただけます。もちろんどちらも口座開設・維持費は無料です。

証券総合取引口座をお持ちでない方

[口座開設・維持費は無料]

証券総合取引口座をお持ちの方

信用取引アクティブ派の方にオススメ

ログイン後、信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

ログイン後、「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

信用取引をはじめるには

信用取引口座をお持ちでないお客様は、まず、信用取引口座をお申込みください。開設後は、信用取引口座情報へのアクセスや信用取引画面へのログインができます。

信用取引アクティブ派の方にオススメ

信用取引口座申込画面へ遷移します

信用取引初心者の方にオススメ

「スタート信用」申込画面へ遷移します

信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が大きくなる可能性があるため、価格の変動等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。信用取引を利用するときは、その仕組みをよく知り、お客様自身の判断と責任において行うようお願いいたします。

また、信用取引口座の開設には一定の審査がございます。審査の結果によっては開設できない場合もございますので、あらかじめご了承ください。

国内上場有価証券取引に関する重要事項

<リスク>

国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じるおそれがあります。

<保証金の額または計算方法>

信用取引では、売買代金の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じるおそれがあります。レバレッジ型商品等の一部の銘柄の場合や市場区分、市場の状況等により、30%を上回る委託保証金が必要な場合があります。

<手数料等>

国内株式等のインターネット売買手数料は、「取引毎手数料」の場合、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円(税込:1,013円)、約定金額3,000万円超のときは、973円(税込:1,070円)かかります。ただし、信用取引では、「取引毎手数料」の場合、約定金額が50万円以下のときは、成行・指値の区分なく最大180円(税込:198円)が、約定金額50万円超のときは、成行・指値の区分なく最大350円(税込:385円)がかかります。また、「一日定額手数料」の場合、一日の約定金額300万円ごとに最大2,500円(税込:2,750円)かかります。約定金額は現物取引と信用取引を合算します。(非課税口座では「取引毎手数料」のみ選択可能ですのでご注意ください。)単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5%(税込:0.55%)(最低手数料48円(税込:52円))を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。IFAコースをご利用のお客様について、IFAを媒介した取引の売買手数料は、1注文の約定金額により異なり、2億円超の約定金額のとき最大手数料345,000円(税込:379,500円)かかります。詳しくは当社ウェブサイトに掲載の「IFAコースの手数料」をご確認ください。
信用取引では、約定したお取引に対し当社が定める手数料がかかる他、信用金利等がかかります。

<その他>

お取引の際は、当社ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。